本記事は、YouTube動画「【テンバガー候補】プロが注目する急落中の今仕込むべきレアアース10倍株候補5選」の内容を基に構成しています。
2026年に入り、日本株市場は歴史的な上昇と急落を短期間で経験しました。日経平均は一時59000円台という過去最高水準に迫りましたが、その後わずか数日で5000円近く下落するという激しい値動きとなっています。
しかし、この急落の裏側では、投資家が見落としがちな重要なテーマが静かに進行しています。それが「レアアース」という資源を巡る国家レベルの戦略です。
実は日本は、南鳥島沖の深海6000mからレアアースを含む泥の引き上げに成功しました。これは世界的にも非常に重要な出来事であり、今後の資源戦略や株式市場にも大きな影響を与える可能性があります。
この記事では、今回の急落相場の本当の原因、日本のレアアース戦略の背景、そしてレアアース関連の注目銘柄について初心者にも分かりやすく解説していきます。
日経平均5000円急落の裏にある「5兆5000億円」の信用取引
まず現在の株式市場で何が起きているのかを整理してみましょう。
2026年2月、日本株市場は非常に強い上昇トレンドにありました。日経平均は59000円台に迫り、AI関連銘柄を中心に多くの投資資金が流入していました。
しかし3月に入ると状況が一変します。
急落のきっかけとなったのは主に次の2つです。
・米国とイスラエルによるイラン攻撃
・米国ハイテク株の下落
これらを受けて日経平均は54000円台まで急落しました。
しかしプロの投資家が注目しているのは、地政学リスクだけではありません。より本質的な要因として挙げられているのが「信用買い残」です。
当時、日本株市場には約5兆5000億円という非常に大きな信用買い残が積み上がっていました。
これはつまり、個人投資家が借金をして株を買っている状態です。
株価が下落すると、証券会社から追加資金を求められる「追証」が発生します。資金を用意できない場合、株は強制的に売却されます。
この強制売却が次の売りを呼び、さらに株価が下がるという「連鎖的な下落」が起きます。
実際に市場のシグナルを見ると、買いシグナルの銘柄が638に対して売りシグナルは2648銘柄と、約4倍の差がありました。これは通常の相場ではほとんど見られない極端な状態です。
つまり今回の急落は企業価値の悪化ではなく、レバレッジポジションの強制解消による需給崩壊の側面が強いと考えられています。
AIバブルの次に来る「資源安全保障」テーマ
現在、株式市場では大きな資金の移動が起きている可能性があります。
それが「セクターローテーション」です。
これは資金がある業種から別の業種へ移動する現象を指します。
近年の市場はAI関連のハイテク株が中心でした。しかし現在、資金が資源関連企業へ移動する兆しが見えています。
その理由は主に2つあります。
インフレと金利上昇
米国ではインフレ再燃の懸念があり、FRBの利下げが延期される可能性が指摘されています。
金利が上昇すると、将来の利益を重視するグロース株は不利になります。
その一方で、資源企業のようなバリュー株は相対的に有利になります。
中東情勢による資源価格上昇
中東の緊張は原油価格を押し上げます。
エネルギー価格の上昇は資源企業にとってはむしろ利益拡大要因となる場合があります。
こうした環境の変化により、AI中心の相場から資源関連株へ資金が移動する可能性が指摘されています。
レアアースが世界で重要視される理由
レアアースとは17種類の希少金属の総称で、現代産業に欠かせない材料です。
代表的なものには次のような元素があります。
・ネオジム
・ジスプロシウム
・テルビウム
これらは次のような製品に使用されています。
・EVモーター
・風力発電
・スマートフォン
・防衛装備
つまりレアアースは「現代産業の血液」とも呼ばれる重要資源です。
しかし大きな問題があります。
それは供給の偏りです。
世界のレアアース生産の約70％は中国が占めています。さらに精製工程では中国のシェアは約90％に達しています。
つまり他国で採掘しても、精製の段階で中国に依存する構造が存在しています。
もし中国が輸出規制を強化すれば、世界経済に大きな影響が出ます。
実際、中国からの輸入が3か月停止した場合、日本経済の損失は約6600億円、1年間では約2兆6000億円と試算されています。
南鳥島レアアースプロジェクトの衝撃
2026年2月、日本政府と海洋研究開発機構（JAMSTEC）は南鳥島沖の深海6000mからレアアース泥の引き上げに成功しました。
これは世界的にも非常に難しい技術です。
深海6000mとは富士山の高さの約1.5倍の深さに相当します。
研究チームは約600本のパイプをつなぎ、海底の泥を吸い上げることに成功しました。
さらに重要なのは次の計画です。
2027年には日量350tの実証試験が予定されています。
この350tという数字は、商業化が可能かどうかを判断するための重要な基準とされています。
さらに南鳥島のレアアース泥には大きな特徴があります。
・放射性物質が少ない
・重希土類の含有量が多い
これにより経済的な採掘が可能になる可能性があると考えられています。
日本政府もこのプロジェクトを重要視しており
・164億円の準備費
・390億円の予備費
を投入しています。
これは単なる研究ではなく、国家安全保障の一環といえるプロジェクトです。
レアアース関連の注目銘柄
動画では、このメガトレンドの恩恵を受ける可能性がある企業としていくつかの銘柄が紹介されています。
DOWAホールディングス（5714）
環境リサイクルと金属精錬を手掛ける企業です。
レアアース泥の採掘後、重要になるのが精錬技術です。泥の中から目的の元素を取り出すには高度な分離技術が必要になります。
同社は長年にわたり金属精錬技術を蓄積しており、将来的に重要な役割を担う可能性があります。
また決算では通期予想の上方修正や自社株買いも発表されており、株主還元姿勢も評価されています。
新日本電工（5563）
合金鉄メーカーですが、触媒リサイクルなどを通じて特殊金属の回収技術を持っています。
株価は約460円前後と比較的低価格で、配当利回りも約3％と魅力的です。
低位株であるため、テーマ株として注目されると大きく動く可能性があります。
東洋エンジニアリング
深海資源開発では巨大な海洋プラント技術が必要になります。
同社は海洋プラント建設で長年の実績があり、深海資源開発のインフラ企業として再評価される可能性があります。
三井海洋開発
海洋資源開発の技術を持つ企業です。
深海採掘プロジェクトが進めば、海洋インフラ関連企業として市場評価が大きく変わる可能性があります。
ミネベアミツミ・三研電気
この2社は「脱レアアース技術」に関係する企業です。
レアアースを使わないモーター技術の開発が進めば、中国依存のリスクを低減できます。
資源採掘とは異なる角度からのテーマ銘柄といえます。
レアアース市場の将来シナリオ
今後のレアアース関連市場には大きく3つのシナリオが考えられます。
ベースシナリオ
2027年の実証試験が順調に進み、関連企業の評価が徐々に高まる展開。
強気シナリオ
中国が輸出規制を強化し、資源安全保障の重要性が高まる場合。
日本のレアアース供給拠点としての価値が急上昇する可能性があります。
慎重シナリオ
深海採掘の技術課題が大きく、商業化が遅れる場合。
ただし脱レアアース技術などがリスクヘッジとして機能する可能性があります。
まとめ
今回の株式市場の急落は、企業価値の悪化ではなく信用取引の解消による需給崩壊の側面が大きいと考えられています。
その裏側では、日本の資源戦略として極めて重要な「レアアースプロジェクト」が進行しています。
特に南鳥島の深海レアアースは、日本の資源安全保障を大きく変える可能性があります。
今後の注目ポイントは次の3つです。
・2027年の実証試験
・中国のレアアース政策
・資源安全保障テーマの拡大
AIや半導体と並び、レアアースは今後10年以上続く可能性のある重要テーマといえるでしょう。
長期投資を考える上では、こうした国家レベルのメガトレンドを理解することが重要です。
今後の市場動向を注視しながら、自分の投資戦略に合った形でこのテーマと向き合っていくことが求められています。
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