【危険なシグナルが点灯か】株価は堅調でも月末急落に警戒必要？日経平均の乱高下とシルバー急落の背景を徹底解説

2026年2月3日

冒頭文
本記事は、YouTube動画『【危険なシグナルが点灯…？】株価は目先堅調でも月末は急落に警戒!?日経平均は乱高下！シルバー急落はなぜ？│店内信用残ランキング│松井証券・窪田朋一郎が解説』の内容を基に構成しています。

株価は堅調でも市場には不穏な空気

足元の株式市場を見ると、日経平均株価は一見すると堅調に推移しているように見えます。

しかし、その裏側では乱高下が続き、市場参加者の警戒感が徐々に高まりつつあります。

今回の動画では、松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏が、日経平均の動きや店内信用残の変化、さらにシルバー急落の背景などについて詳しく解説しています。株価の表面的な動きだけでは見えにくい「危険なシグナル」に注目することが、今後の相場を考えるうえで重要になっています。

FRB議長人事が市場心理に与えた影響

今回の相場変動の大きな背景として挙げられたのが、次期FRB議長人事です。

トランプ大統領から、次期FRB議長にウォッシュ氏が内定したと発表されたことで、市場はその金融政策スタンスを強く意識するようになりました。

ウォッシュ氏は利下げに前向きな発言をしている一方で、FRBのバランスシート縮小、いわゆる量的引き締めについても肯定的な姿勢を示してきた人物です。このため、市場では「想定よりもタカ派寄りではないか」という見方が広がりました。

その結果、これまで人気を集めていたコモディティ関連銘柄やメモリー関連銘柄を中心に売りが強まり、日経平均株価も期間中に大きく下落する局面が見られました。特にチャートの最終日には急落する動きとなり、投資家心理の変化が鮮明に表れています。

日経平均と店内信用残の動向

店内信用残は警戒水準に

店内信用残高は大きく増加し、3937億円に達しました。

この水準は過去と比較しても高く、警戒が必要なレベルとされています。一方で信用売り残は369億円まで減少しており、個人投資家がかなり強気に傾いている状況が浮き彫りになりました。

信用評価損益を見ると、マイナス4.2％とまだ大きな悪化ではありませんが、ピークと比べると徐々に悪化し始めている点が指摘されています。これは、相場が高値圏にある中で、リスクが積み上がっているサインとも言えます。

個別銘柄の信用残動向

アドバンテスト：好決算でも株価は下落

信用買い増加額ランキングで上位となったのがアドバンテストです。

同社は決算発表で、今期の連結純利益が前年同期比2倍の3285億円になる見通しを示し、非常に好調な内容でした。生成AI向けを中心とした高機能検査装置の販売が業績を押し上げています。

しかし、株価は決算発表後に一時上昇したものの、その後は「寄り天」と呼ばれる形で下落が続きました。

背景には、AI投資を進める米国メガテック企業の株価が決算後に売られている点があります。AI投資は続いているものの、投資回収への懸念が広がり、好決算が出尽くし材料として受け止められた形です。信用買い残も再び増加しており、需給面では注意が必要な局面に入っています。

三井住友フィナンシャルグループ：銀行株も伸び悩み

信用買い増加額ランキングで目立ったのが三井住友フィナンシャルグループをはじめとする銀行株です。

日本銀行の金融政策決定会合の主な意見では、利上げに前向きな姿勢が示されました。通常、利上げは銀行株にとってプラス材料となります。

しかし、実際の株価は上昇が鈍く、むしろ軟調な動きとなっています。信用買い残が増加する一方で株価が下落していることから、海外投資家の買いが一巡した可能性が示唆されており、こちらも需給面で警戒が必要とされています。

東京電力ホールディングス：再稼働見送りが重し

信用買い減少額ランキングで上位となったのが東京電力ホールディングスです。新潟県の柏崎刈羽原発6号機で不具合が見つかり、再稼働を見送ると発表されたことが株価下落の要因となりました。信用買い残は依然として高水準で、戻り売りが出やすい状況が続いています。

藤倉：AI関連の温度感を映す銘柄

藤倉は、AI関連銘柄の温度感を測る存在として注目されています。米国で光ファイバー大手コーニングが、最大600億ドル規模のAIデータセンター向け契約を結んだとの報道を受け、株価は一時的に切り返しました。信用買い残も減少しており、需給は改善傾向にあります。ただし、チャート上では前回高値を超えられるかが重要なポイントとされています。

シルバー急落の理由と他資産への波及

ゴールドとシルバーの投資主体の違い

今回特に注目されたのがシルバー価格の急落です。背景には、ドル安への警戒から金属に資金が流入していたところに、次期FRB議長が量的緩和に否定的と受け止められたことで、ドルの信認低下懸念が後退し、金属が売られたことがあります。

ここで重要なのは、ゴールドとシルバーでは投資主体が大きく異なる点です。

ゴールドはインドや中国の中央銀行が買い支える長期資金が中心です。一方、シルバーは中央銀行の買いがなく、個人投資家の投機的な資金が主体となっています。そのため、センチメントの変化に非常に敏感で、価格が大きく振れやすい特徴があります。

マージンコールと連鎖的な下落

シルバー急落によって、マージンコール、いわゆる追証が発生し、ポジション整理を迫られた投資家が続出しました。

その結果、シルバーだけでなく、暗号資産やメモリー関連銘柄など、他のリスク資産にも売りが波及しました。

動画では、ビットコインやメモリー株も1月末にかけて同時に下落している点が示され、複数のアセットが連動しやすい環境になっていることが指摘されています。

金利動向と投資家ポジション

米国債市場を見ると、2年債利回りは低下する一方で、10年債や30年債の利回りは上昇しています。これは、インフレ再加速への警戒、あるいはFRBによる資産圧縮で長期債の需給が悪化するとの見方が背景にあると考えられます。

さらに、米国の機関投資家のキャッシュ比率は3.2％と極めて低い水準にあります。個人投資家は信用取引を使って株を買い進め、機関投資家も現金を減らして株式に資金を振り向けている状況です。このように市場全体が「買い切っている」状態では、何らかのショックが起きた際に買い手が現れにくく、下落が加速しやすくなります。