本記事は、YouTube動画『【大いなるリセット】ベネズエラは予行演習に過ぎなかった【2026年に勃発する複数の戦争】』の内容を基に構成しています。
2026年の年明け早々、世界は大きな衝撃に包まれました。
アメリカのトランプ大統領が、ベネズエラに軍事侵攻し、現職のマドゥロ大統領を拘束しアメリカへ連行するという前代未聞の事態が発生したからです。
本動画は、この事件を単なる一国の軍事行動としてではなく、これから世界で連鎖的に発生する複数の戦争の「予行演習」として捉え、2026年がどれほど危険な年になる可能性があるのかを解説しています。
2026年はなぜ「戦争の年」になると警告されているのか
動画の冒頭で語られているのは、世界の武力紛争の件数が異常なペースで増加しているという事実です。国際法や人権の軽視、ドローン戦争の常態化、軍事AIの実用化などが重なり、戦争のハードルは過去よりも大幅に下がっています。
かつては大国同士の戦争は抑制されていましたが、現在は代理戦争、ハイブリッド戦争、民兵組織を使った非正規戦が広がり、どこで火種が爆発してもおかしくない状態になっています。動画では、この流れが2026年にさらに加速し、数万人単位の民間人が犠牲になる可能性があると警告しています。
ベネズエラ侵攻の全貌とトランプ大統領の真の狙い
「アブソリュート・リゾルブ作戦」で起きたこと
2026年1月3日、日本時間の早朝、アメリカ軍は「アブソリュート・リゾルブ（絶対的決意）作戦」と名付けられた大規模軍事作戦を実行しました。特殊部隊デルタフォースを中心に、約15000人の兵士、12隻の軍艦、複数の空母やミサイル駆逐艦、ヘリコプター部隊がベネズエラの首都カラカスに展開されました。
標的はマドゥロ大統領の拠点であるティナ軍事基地でした。激しい銃撃戦と爆発が起こる中、アメリカ軍はマドゥロ大統領を拘束し、そのまま米軍機でアメリカ本土へ移送しました。翌1月4日にはニューヨークに到着し、アメリカ司法省は彼を麻薬テロ組織「太陽のカルテル」のリーダーとして起訴しました。
起訴内容には、コロンビアの反政府武装勢力との共謀、アメリカへの麻薬密輸、国家資源を使った麻薬輸送ルートの保護、反対派への拉致や殺害といったテロ行為の指導が含まれています。
ベネズエラの暫定政権と世界の分断
マドゥロ大統領が拘束されたことで、ベネズエラ最高裁はデルシー・ロドリゲス副大統領を暫定大統領に任命しました。しかし彼女もアメリカの圧力と拉致の恐怖の中で事実上従属を余儀なくされ、アメリカはベネズエラを「当面管理する」と宣言します。
これに対し、ブラジル、中国、ロシアなどのBRICS諸国は強く反発しました。他国の元首を武力で拘束する行為は国際法を根本から破壊する暴挙だと非難したのです。
一方、日本を含む多くの国は明確な立場を表明せず、情勢を見守る姿勢を取りました。
トランプ大統領が狙う「原油」
動画で最も重要なポイントは、トランプ大統領の真の目的がベネズエラの石油であるという点です。
ベネズエラは世界最大級の原油埋蔵量を持つ国です。トランプ大統領は、アメリカの石油企業を現地に送り込み、インフラを修復し、その利益で軍事作戦費用を回収するとまで発言しています。
これは、アメリカのエネルギー覇権を確立し、中東やBRICS諸国に依存しない体制を作るための行動でした。ベネズエラの原油が中国やロシアに流れていることに、アメリカは強い危機感を抱いていたのです。
アジアで進行する新たな火種、タイとカンボジアの衝突
アジアでも不安定な情勢が続いています。
2025年12月7日、タイとカンボジアの国境地帯で大規模な軍事衝突が発生しました。800kmに及ぶ国境線の一部で銃撃と空爆が起こり、少なくとも23人が死亡し、50万人以上が避難を余儀なくされました。
この衝突は突然起きたものではなく、2025年を通じて小規模な戦闘が続いていました。
停戦協定が結ばれたものの、両国首相の会話流出スキャンダルをきっかけに再び緊張が高まり、2026年に再燃する可能性が高いとされています。
ロシアと欧州の「見えない戦争」が激化している
ロシアとウクライナの戦争は2026年で5年目に入り、第一次世界大戦よりも長期化する可能性があります。さらにロシアは欧州に対してハイブリッド戦争を仕掛けています。
無人機がポーランドやルーマニアの領空に侵入し、ロシア戦闘機がエストニアの領空を侵犯し、海底ケーブルの偵察も行われています。イギリスとノルウェーは新たな潜水艦同盟を結び、欧州各国は徴兵制の復活や軍備増強を進めています。
欧州の指導者たちは国民に対し「祖父母の世代が耐えた規模の戦争に備えるべきだ」とまで発言し始めています。
アフリカで拡大する紛争と人道危機
西アフリカのサヘル地域では、ジハード主義勢力が急速に拡大しています。2025年の最初の11か月で、ベナン共和国の死者数は前年比で70%増加しました。誘拐やテロも過去最高水準です。
さらにスーダンでは内戦が3年目に入り、15万人以上が死亡し、1200万人が国内避難民となっています。国は事実上分裂し、2026年も戦争が続く可能性が高いとされています。
中国の台湾進攻という最大のリスク
2026年以降の世界にとって最大のリスクが、中国による台湾への軍事行動です。習近平国家主席は「2027年までに準備を整える」と公言し、中国は東シナ海と南シナ海に100隻の軍艦を展開しました。
台湾には世界最先端の半導体を製造するTSMCがあり、ここが停止すればAI、電気自動車、軍事システムなど、現代文明の根幹が揺らぎます。中国が台湾を封鎖するだけでも、西側諸国との全面的な経済戦争が起きる可能性があります。
戦争は株式市場にも直結するリスクである
動画の最後で強調されているのは、これらの戦争リスクが金融市場にも直結するという点です。資源価格、サプライチェーン、AIや半導体産業、エネルギー市場のすべてが戦争と結びついています。
日本では平和が当たり前のように感じられていますが、世界では武力紛争が常態化しており、それが投資環境に大きな影響を与えているのが現実です。
まとめ
2026年のベネズエラ侵攻は単なる地域紛争ではなく、資源と覇権をめぐる世界的な対立の始まりでした。アジア、欧州、アフリカ、そして台湾を巡る緊張はすべて連動しており、1か所の火種が世界規模の混乱へと発展する可能性があります。
この動画が伝えているのは、世界はすでに「大いなるリセット」の入り口に立っており、私たちの投資や生活もその影響から逃れられないという現実です。今後の国際情勢を理解し、冷静に備えることが、2026年を生き抜く上でますます重要になっていくでしょう。
コメント