本記事は、YouTube動画『【株価低迷!?】「今後10年は米国株が弱い」予想に対する個人的な見解と有望投資先について』の内容を基に構成しています。
米国株は長年、個人投資家にとって「迷ったら米国」「S&P500でいい」という空気を作ってきました。実際、過去の実績を見る限り、その選択が合理的だった場面は多いと言えます。しかし今回の動画では、天下のゴールドマン・サックスが「今後10年は米国株が相対的に弱い」と見通しを示したことをきっかけに、米国株一強が続く前提をいったん疑い、データを見ながら冷静に再点検しています。
結論から言うと、動画の主張は「米国株を否定する話」ではありません。むしろ米国株の強さを認めた上で、それでも今後の投資環境は変化し得るため、非米国資産を少しずつ増やし、ポートフォリオを進化させていこう、という現実的な提案です。特に、相場を当てにいくのではなく、税制や行動の継続性まで含めた運用設計として「ノーセル・リバランス」を紹介している点が、動画の大きな特徴になっています。
以下、導入から背景、動画内容の詳細、追加解説、まとめの順で、できるだけ削らずに整理します。
導入：ゴールドマンが「米国株は今後10年弱い」と言ったら何が起きるのか
動画では冒頭、米国株に投資している人が多い現状を踏まえつつ、ゴールドマン・サックスの今後10年予想が投資家心理に与えるインパクトを確認します。
もちろん大手金融機関であっても未来を見通すことはできず、予想が外れることもあります。それでも、米国株比率が高い人にとって「気にしない」と言い切れない材料であるのも事実です。
そして重要なのは、米国株が相対的に弱いという予想が出るということは、裏返せば「相対的に有望とされる地域が存在する」ことです。
動画の中では、向こう10年で平均リターンが10％を超えると予想されている地域もある、と提示されます。ここから先は、予想数字の確認、米国株が弱く見える理由、米国株とオルカンの論争、そして投稿者自身の投資方針へと話が進みます。
背景説明：ゴールドマン・サックスの「向こう10年」予想の数字を整理する
まず動画の第1章として、ゴールドマン・サックスの今後10年間の株式見通しが示されます。予想を出した人物として、チーフ・グローバル株式ストラテジストのピーター・オッペンハイマー氏が紹介され、各地域の「向こう10年の予想平均利回り」が具体的な数字で提示されます。
数字は次の通りです。
米国株：6.5％
欧州株：7.1％
日本株：8.2％
日本を除くアジア株：10.3％
新興国株：10.9％
全世界株式：7.7％（動画内では別途言及）
ここで動画は誤解を避けるために釘を刺します。米国株が「最下位」とされているのは相対比較であって、米国株がマイナスになると言っているわけではありません。
10年平均で6.5％なら「十分では」と感じる人もいるはずです。しかし一方で、米国株と新興国株の差は4％以上あります。年率4％の差は、10年、さらに複利で積み上がると体感以上に大きな差になります。
さらに全世界株式（いわゆるオルカン）は構成比の約6割が米国株であるため、米国株が相対的に不調だと、その影響を受けて予想利回りが7.7％程度に落ち着く、という解釈が示されます。
動画内容の詳細解説：すでに2025年から「米国株の相対的負け」が始まっているという見方
動画の第1章の後半では、予想の話だけでなく「すでに起きている動き」として、2025年の年初来パフォーマンスが取り上げられます。
具体的には、S&P500、TOPIX、NASDAQ100、オルカン、新興国株式を比較し、新興国株式が年内で約3割上昇している一方、S&P500はプラス15％前後で、新興国の半分程度にとどまっている、という趣旨の説明が入ります。NASDAQ100も、その年に限れば新興国に勝てていない、と語られます。
このパートの意図は、「ゴールドマンの予想は突飛な話ではなく、現在進行形の流れを10年スケールに延長している可能性がある」という点を示すことです。
つまり、米国株が絶対的に悪いのではなく、米国以外が相対的に強い局面に入るかもしれない、という見立てです。
動画内容の詳細解説：なぜ米国株が相対的に弱く見えるのか
動画の第2章では、米国株が相対的に負ける可能性がある理由が説明されます。
欧州が7.1％、日本が8.2％という予想は、長期リターンとして大きく不自然ではないため、論点は「米国がなぜ弱いと見られるのか」「新興国がなぜ強いと見られるのか」に移ります。
米国株の割高感という問題
ゴールドマンが主要因として挙げるのが米国株の割高感です。
動画では、S&P500の12か月先予想PERが約22倍前後で、過去10年平均の約19倍弱を大きく上回っていると説明されます。さらに、より信頼性が高いとされる指標としてシラーPERにも言及し、割高感が強いという方向性が補強されます。
ここで出てくる重要な論点が「株式益回り（PERの逆数）」と「リスクフリーレート（米国債利回り）」の比較です。
本来、リスクが高い株式は、リスクの低い債券よりも高い期待リターンが求められます。しかし株式益回りが債券利回りを下回る、つまり計算上マイナス圏に入るような局面が見られるのは、投資家が株式のリスクに鈍感になっている状態とも言えます。
動画はこの点を「本来あってはおかしい」と表現しつつ、それほど市場が米国株を買い上げてきた状況だと整理します。
グレートローテーションという資金移動
割高感に加えて、トランプ大統領の誕生による孤立主義的な政策など、複数の要因が絡み合い、米国株から米国外へ資金が動く「グレートローテーション」が始まりつつある、という見方が示されます。
新興国側が相対的に割安であることも、この資金移動の背景として説明されます。
新興国に追い風とされる材料
ゴールドマンが新興国を強気に見ている理由として、名目GDP成長、構造改革、生成AIの恩恵が幅広く波及するといった要因が挙げられます。
ここは意見が分かれやすい領域だとしつつ、少なくとも「米国株が割高で、どこかでバリュエーション調整が起き得る」という指摘自体は、他の大手金融機関も同様の見解を持っている、と動画は続けます。
動画内容の詳細解説：他社の予想も確認し、温度感の違いを読む
動画が丁寧なのは、ゴールドマンの見通しだけで結論を出さず、JPモルガンやバンガードなど他社の長期見通しを並べて、予想の「幅」を確認している点です。
JPモルガンの長期見通し
JPモルガン・アセット・マネジメントの向こう10年から15年の長期見通しとして、米国大型株の向こう10年期待リターンが4.8％程度という数字が紹介されます。
過去30年の米国株が10％超で回ってきたこと、直近10年は15％程度の年もあることを踏まえると、かなり厳しめの想定だと受け止められます。
ただしJPモルガンは、ゴールドマンほど新興国を強気には見ていない点も強調されます。中国株が5.9％、日本を除くアジアが5.3％、新興国全体も5.3％とされ、ゴールドマンの10％超とは距離があります。
つまり、米国株が弱いという方向性は共通しても、「じゃあ新興国が圧勝するか」は会社によって温度差がある、という整理です。
バンガードの長期見通しと3070提案
さらにバンガードのレポートとして、今後10年は株式にあまり期待できないため、債券比率を上げる提案が紹介されます。米国株の10年期待リターンが3.0％から5.3％、米国総合債券が4.0％から5.0％と、株と債券の期待リターンが近づく見通しが示されます。
そしてバンガードは、従来の株式60％・債券40％のいわゆる6040よりも、株式30％・債券70％の3070が良いのではないか、という主張をしていると説明されます。
ここまでの流れで動画が伝えたいのは、大手が揃って「米国株は割高で、今後は調整局面があり得る」と述べている点は軽視せず、参考材料として活用すべきだ、という姿勢です。
動画内容の詳細解説：米国株 vs オルカン論争をデータで見直す
動画の第3章では、インデックス投資家の永遠のテーマとも言える「米国株か、オルカンか」が扱われます。結論としては正解のない論争であり、相手を罵倒する類のものではない、と前置きしつつ、過去データを丁寧に並べます。
過去30年では米国株が優位だった
過去30年の成績として、S&P500が年率10.5％、全世界株式（オルカン）が8.3％という数字が示されます。差は2.2％ですが、これを30年複利で積み上げると最終成績は約2倍違う、というインパクトが語られます。
さらにリスク（ボラティリティ）も、S&P500が14.5％、全世界が14.9％で、むしろ米国株の方が低いという説明になります。つまり、より低いリスクでより高いリターンを得ていた期間が長かった、というわけです。
超長期でも米国株が強いという話
1900年から約120年のデータでも、インフレ調整後で世界株式が5.0％、米国株式が6.4％とされ、超長期でも米国が勝っているという主張が提示されます。直近15年も、リーマンショック後の2009年以降はほぼ米国株優位だった、というグラフ解釈が続きます。
ただし時代は交互に入れ替わるという見方
一方で、2025年はオルカンが優位になり、2009年以来の「オルカン大勝利の年」になりそうだと語られます。さらに2000年代にはオルカンが連勝した時期もあったため、2025年の勝利が2000年代のような流れの始まりだと考える意見にも一定の合理性がある、と説明されます。
加えて、過去50年の米国株と米国を除く世界株式の比較では、優位な時代が交互に来ているように見えると述べられます。これを見て「これからはオルカン優位の時代では」と感じる人が出てくるのも自然で、SNSでオルカン派が勢いを取り戻しているという肌感にも触れます。
追加解説：GDPの覇権と株式時価総額は一致しないが、変化は無視できない
動画はさらに時間軸を伸ばし、国や地域のGDPシェアの将来予測に触れます。
ジレミー・シーゲルの著書『株式投資の未来』にある図として、2000年頃までG7が世界GDPの約70％、2010年時点でも50％超を占めていた一方、今後はその比率が低下し、2050年には25％程度まで落ちる予想が示されます。伸びるのはBRICSやグローバルサウスなど新興国側だ、という文脈です。
ただしここで動画は冷静です。
GDP成長と株価上昇は完全には連動しないと明言し、さらに新興国が有望だからといって、資産配分を一気に切り替えるのは現実的に難しいとも述べます。切り替えタイミングを測ること自体が難易度の高い行為であり、だからこそオルカンの時価総額加重平均型に身を任せるという考え方も合理性がある、と整理します。
この流れの中で、GDPのシェアが変わっても株式の時価総額では依然としてG7、特に米国の比率が大きい事実にも触れ、米国の覇権がいつまで続くかは誰にも分からない、と結びます。
つまり、米国株派もオルカン派も、どちらかが絶対的に正しいと言い切れない、というスタンスです。
動画内容の詳細解説：投稿者の結論と投資方針は「ノーセル・リバランス」
動画の第4章では、投稿者本人の見解と、今後どう動くかが具体的に語られます。結論は、引き続き米国株を中核に据える一方で、非米国資産も徐々に増やす、というものです。その方法として提示されるのが「ノーセル・リバランス」です。
通常のリバランスとノーセルの違い
通常のリバランスは、増えた資産を売って減った資産を買い、比率を元に戻します。例として、株式50％・債券50％のポートフォリオが、値動きで株式60％・債券40％になった場合、株式を10万円売って債券を10万円買い、50：50に戻すという説明がされます。
一方でノーセル・リバランスは、既存資産を売りません。その代わり、新規資金を投入して比率を戻します。先ほどの例なら、新規資金20万円を追加で入れ、その20万円で債券を買って株式60万円・債券60万円にし、結果として元本が100万円から120万円に増えた形で50：50に近づけます。これにより、売却益に対する課税が発生しにくいという税制面のメリットも示されます。ただし新規資金を投入できる前提が必要で、そこは現実条件として捉えるべきだと理解しておく必要があります。
投稿者の最新ポートフォリオが具体的に公開される
動画では、撮影時点の金融資産総額として1億5871万円が提示され、内訳比率が細かく紹介されます。主な構成としては、S&P500が約27％、NASDAQ100が10％、その他米国株系、オルカン、日本株、債券、ゴールド、仮想通貨、現金などが並びます。株式全体が約43％、非米国株式が約20％という説明があり、さらにオルカンの約60％が米国株である点を加味すると、米国株比率は全体の約50％になる、という整理がされています。
そしてノーセル・リバランス方針により、今後の追加入金は基本的に米国株ではなく非米国株式側を増やしていく、と述べます。
新NISAの積立はオルカン、iDeCoもオルカン寄りへ
具体的行動として、投稿者は新NISAの積立枠ではオルカンに毎月10万円を2年間継続していると語り、投資元本240万円に対して時価が約300万円になっていると説明します。
iDeCoについても、もともとS&P500中心だったものを、今年の春頃から一気にオルカン系へ切り替えたと述べます。iDeCo口座には約778万円が入っており、毎月2万3000円を積み立てていくため、時間とともにオルカン比率が積み上がる構造になります。さらに2027年からiDeCoの拠出上限が毎月6万2000円まで上がる見込みに触れ、そこからはオルカン比率をさらに高められる、と将来計画も語られます。
次年度の成長投資枠は新興国、とくに中国を検討
来年の新NISA成長投資枠では、中国を中心とした新興国株に振り向ける予定だとも述べます。金額として240万円を新興国に入れても、総資産規模からすると全体の1％から2％程度にしかならないが、ノーセル・リバランスとして少しずつ比率を動かすことに意味がある、という考え方です。
追加解説：新興国を推す理由と、インドより中国を見ている理由
動画後半では、新興国株式の年初来上昇が具体例として示され、中国とブラジルが30％超、南アフリカが約50％、さらに韓国が年内で85％という数字にも触れます。分類上の違和感には言及しつつも、勢いの強さを示す材料として提示されます。
投稿者が新興国優位が続くと見ている理由としては、いくつかの材料が挙げられます。EPS成長率が先進国を上回る、FRBが利下げサイクルに入りつつある、新興国側でも利下げをしている国が多い、ドル安が進むドリアス傾向が新興国資産を支える可能性がある、といった要素です。
一方で、個人投資家の人気が高いインドについては、投稿者はそこまで強い投資対象と見ていないと述べます。理由はバリュエーションで、インド株は予想PERが高く、EPS成長率も突出しているわけではないという見立てです。また、欧米大企業の進出が進んでおり、経済成長の果実が現地企業の株価にどこまで乗るのか、やや懐疑的だとも語られます。
対照的に注目しているのが中国で、インドに比べてPERが低い一方でEPS成長率が高い、という構図が示されます。もちろん中国に投資することへの反対意見も紹介され、「仮想敵国の資産を買うのか」という声があることは真摯に受け止めたいと語られます。他方で、中国と日本は切っても切れない関係であり、中国に注目するのは現実的だというリアリズム的なコメントもある、と紹介され、最終的には「成長投資枠をどうするかはもう少し考えるが、中国を含む新興国株式をノーセルで少しずつ組み入れたい」という結論になります。
まとめ：予想は当たるか分からないが、ポートフォリオを進化させる材料にはなる
動画全体を通したメッセージは、ゴールドマン・サックスの予想に全面的に乗る、という話ではありません。米国株の強さを認めた上で、バリュエーションの高さや資金の回転が起き得る局面を踏まえ、非米国資産を少しずつ増やしてポートフォリオを進化させる、そのための現実的手段としてノーセル・リバランスを使う、という提案です。
また、米国株かオルカンかという論争は答えがなく、重要なのは自分自身が腹落ちした形で長期投資を継続できるかどうかだ、と強調されます。投資は始めるのが遅すぎることはなく、今日が人生で一番若い日であり、知識は資産形成の結果を大きく左右する、という言葉で締めくくられます。
米国株が今後10年弱いかどうかは、誰にも断言できません。しかし、大手金融機関が「割高」「期待リターン低下」を揃って示している以上、無視するのではなく、自分の資産配分を見直すヒントとして活用する価値はあります。米国株を信じ続けるにしても、オルカンに寄せるにしても、新興国を少し組み入れるにしても、大切なのは予想に振り回されず、納得できるルールで淡々と続けることだと言えるでしょう。
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