【米国株暴落はチャンス】今が買い場?新ブームと投資戦略を徹底解説

2025年4月現在、米国株式市場が大きく下落しています。「これは危機か、それともチャンスか?」と悩んでいる投資家も多いはず。

結論から言えば、今は「投資資産を最大化させる絶好の買い場」であり、新たな投資ブームの始まりとも考えられます。ただし、投資対象は慎重に選ぶ必要があります。

本記事では、投資系YouTuber「バフェット太郎」氏の動画をもとに、最新の米国株暴落の背景と、これから注目すべき投資先について初心者にもわかりやすく解説していきます。


目次

米国株が暴落した背景とは?

まず、直近1週間の主要指数の下落状況は以下の通りです:

指数下落率現在値
ダウ平均−7.9%38,314ドル
S&P500−9.1%5,047ポイント
ナスダック総合−10.0%15,587ポイント

この暴落の主な要因は、米国の「相互関税」政策と、それに対する中国の報復措置によって、米中貿易戦争が再燃したことにあります。

中国は、米国からの輸入品すべてに34%の追加関税を課すと発表し、さらにEV(電気自動車)に不可欠な「レアアース」の輸出規制も強化しました。

これにより、世界中の投資家がリスク回避の姿勢を強めた結果、株式市場は一気に冷え込んだのです。


貿易戦争の影響は国によって異なる

ただし、すべての国が同じように影響を受けているわけではありません。

● 高リスク国:中国、カナダ

  • 両国は強硬な報復関税を表明。
  • 米国からの報復も予想され、貿易摩擦が長期化する可能性大

● 低リスク国:中南米、欧州

  • 中南米のアルゼンチンやメキシコは報復姿勢をとらず、むしろ米国と良好な関係を築こうとしている。
  • 欧州はインフレ再燃を警戒して報復関税を控えており、比較的冷静な対応。

● アジア諸国:分裂対応

  • ベトナム、インドネシア、カンボジアなどは関税軽減や米国製品の関税撤廃を表明
  • 今後の交渉次第では影響が小さくなる可能性。

ビックス指数から見る「買い場」の到来

株式市場の「恐怖度」を示すビックス指数(VIX)も注目です。

  • 今回のビックス指数は「45.61」を記録。
  • これは2024年8月以来、8ヶ月ぶりの高水準。

ビックス指数が「45」を超えるタイミングは過去にもありましたが、その後はほぼすべて「底打ち」のサインとなっていました。

過去の高騰時期ビックス指数底打ちまでの期間
2010年5月482ヶ月後
2011年8月482ヶ月後
2015年8月536ヶ月後(大きく下げず)
2018年2月50当月中
2020年3月85当月中
2024年8月65当月中

つまり、今回も「売り圧力は解消されつつあり、近々底を打つ可能性が高い」というわけです。


ただし米国株の将来には懸念も

米国株は一旦底打ちが予想されるものの、今後長期的に再び成長トレンドに戻るとは限りません

歴史的に見ても、投資ブームは循環しています:

ブームの時期投資対象停滞に入った年
1970年代金(ゴールド)1980年代
1980年代日本株1990年代
1990年代米国株2000年代
2000年代新興国株2010年代
2010年代米国株(再来)2025年〜?(予想)

つまり、米国株はこれから長期的な調整局面に入る可能性が高いのです。

実際、インフレ調整後のS&P500チャートでは、1968年から1982年まで14年間下落し、完全な回復には26年もかかったという歴史があります。


今注目すべきは欧州株と新興国株

● なぜ欧州株・新興国株なのか?

  1. バリュエーションが割安
  2. インフレや金利の影響が相対的に小さい
  3. 貿易戦争の影響が限定的
  4. 新しい投資マネーの流入が見込まれる

とくに中南米諸国(メキシコ、アルゼンチン、ブラジルなど)は安定した関係を米国と維持しており、有望な投資先となりつつあります。


積立投資家はどうすべきか?

動画内では、「老後資金のために積み立てている人は、無理に戦略を変える必要はない」という見解も示されていました。

  • S&P500やオルカン(全世界株)を積み立て続けることでも、20〜30年のスパンで見れば十分に資産形成は可能
  • ただし、「今より5年後、10年後に資産を増やしたい」と考えるなら、欧州株・新興国株への資産配分を増やすべきとも提案されています。

まとめ:米国株が暴落している今こそ、次の一手を考えるチャンス

今回のポイントを整理すると以下のようになります。

  • 米国株は貿易戦争の影響で急落中だが、底打ちのサインが出ている
  • 長期的には米国株の停滞リスクが高く、欧州株・新興国株が新たな成長の担い手になる可能性
  • 投資ブームは循環するため、今後5〜10年で資産を増やしたいなら「投資先の再構築」が鍵

これからの資産形成は、「米国株一強」の時代から「グローバル分散投資の時代」へとシフトする局面に来ているのかもしれません。

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