※本記事は、YouTube動画「遂にキタ！とんでもない発表で30年に1度の買い時到来…？絶対売るな、ガチホ3銘柄。【ゆっくり解説】米国混乱・日本はインフレ！」の内容をもとに、投資初心者にも分かりやすく解説しています。
結論：混乱相場の今こそチャンス。注目は「防衛」「銀行」「IPエンタメ」株
2025年4月、日本の株式市場は“トランプ関税ショック”により大きく下落し、不安定な動きが続いています。しかし、これは30年に一度の買い時になる可能性がある局面です。
本記事では、そんな相場環境でも長期的に保有すべき3つの注目セクター（ガチホ銘柄）と、今は手を出すべきではない“地雷セクター”について、データや事例をもとに詳しく解説します。
日本株大混乱！トランプ関税が招いた市場の動揺
2025年4月現在、日経平均株価は最高値（2024年7月：42,224円）から約26％下落し、3万3585円まで急落しました。この背景にあるのが、トランプ前大統領の関税政策です。
- 日本車への追加関税：乗用車は25%→27.5%、トラックは最大50%
- 影響を受けた企業：トヨタ・スバル・マツダなど（米国向け輸出依存度が高い）
それでも買うべき理由①：日本はインフレ時代に突入中
一方、日本国内では賃上げラッシュが始まっており、これが将来的な株価上昇の起点になると期待されています。
- 2025年の賃上げ率：全体で6.09%（32年ぶりの高水準）
- 中小企業のみで見ると：6.57%とさらに高い
この賃上げによって消費が活性化し、企業業績が向上。結果として株価も上がる好循環が期待されているのです。
それでも買うべき理由②：VIX（恐怖指数）が「買いシグナル」に
- VIX指数（恐怖指数）が35超えを記録（2025年4月4日）
- 過去15年のデータでは「VIXが35を超えた直後に株価は反発」する傾向がある
つまり現在の下落局面は、過去の相場と照らしても“底打ちのサイン”の可能性が高く、今から仕込んでおけば将来大きなリターンが期待できます。
ガチホ候補その1：防衛関連株（三菱重工・川崎重工・IHI）
トランプ関税の影響を受けない内需セクターとして、防衛関連は特に注目されています。
- 三菱重工：年初来高値更新後に下落。現在は押し目のチャンス
- 防衛費：2025年度は過去最高の8.7兆円
- 今後5年間で43兆円を投じる計画
防衛費は景気後退でも削れない「国の最優先支出」です。
サステナブルな受注環境が確保されており、景気に左右されにくい安定株といえるでしょう。
ガチホ候補その2：銀行株（三菱UFJ、三井住友、みずほ）
日銀の金融引き締め方針を受けて、金利上昇が期待されている中で、銀行株は“地味に強い”存在です。
- 金利上昇＝銀行の利ざや拡大＝収益増
- トランプ関税の影響で一時的に急落したが、日銀は金融政策を引き締め方向で継続予定
今は押し目買いのチャンスとされており、「利上げ発表のタイミングで買い増す戦略」が有効とされています。
ガチホ候補その3：IPエンタメ株（任天堂、バンダイナムコ、コナミなど）
ゲームやアニメのようなIP（知的財産）を持つ企業も有望です。理由は以下のとおり。
- 長期的に支持されるIPは不況や関税の影響を受けにくい
- 2024年の例：サンリオ株は1年で約3倍
- 任天堂：自社ハードとソフトを展開する二刀流モデル
- バンダイナムコ：ドラゴンボールやワンピース等のIP活用に強み
また、サウジアラビアの政府系ファンドなど海外マネーも流入しており、日本のIPはグローバル資産として評価が高まっています。
今は避けるべき“地雷セクター”：自動車関連株
逆に、今は手を出すべきでない危険セクターが「自動車業界」です。
- 米国への関税強化により、日本車の競争力が急低下
- 部品にも25％関税がかかる見込み
- 国内雇用約558万人に影響を与える可能性も
- 消費税の輸出還付制度もトランプ氏に批判されている
これらの要因から、今は自動車株やサプライチェーン企業には慎重に対応するべきです。
まとめ：下落相場は「買い時」でもある。賢く“積み立て＋分散投資”を
- 防衛・銀行・IP系の3セクターは、今後数年での上昇が期待される“ガチホ”候補
- 一方で、自動車関連や輸出依存型企業は注意が必要
- 株価の乱高下が激しい今こそ、積み立て投資で冷静に対応することが重要
2025年はインフレと政治リスクの転換点。今の値動きに一喜一憂せず、本質を見抜いた投資が将来の差を生み出す年になるかもしれません。
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