※本記事は、YouTube動画「【変更】米国株の見通しについて」(バフェット太郎氏)をもとに、内容を初心者向けにわかりやすく解説・要約しています。
結論:米国株は「一時反発」へ。しかし秋以降は再び急落の可能性も
2025年4月現在、トランプ前大統領による全輸入品への関税措置(トランプ関税)の影響で、米国株式市場は大きく揺れ動いています。
- S&P500は最大で21.3%下落
- NASDAQは26.8%下落
- 投資家心理を示すVIX指数は一時60超え
しかし、市場は関税の内容とそのスケジュール(90日間の発動猶予)を把握したことで急速に反発。直近1週間では次のような回復が見られました。
指数 | 上昇率 | 現在値(2025年4月時点) |
---|---|---|
ダウ平均 | +5.0% | 40,212ポイント |
S&P500 | +5.7% | 5,363ポイント |
NASDAQ | +7.3% | 16,724ポイント |
反発はいつまで?7月末までは強気の可能性も
選挙の翌年は6月が平均的に株安となりやすいという傾向がありますが、今回の関税ショックによる調整がすでに起きたため、当初の予想を上回るペースで株価は回復している状況です。
- 市場は関税発動前の内容をすでに織り込み済み
- 4月を起点とした反発局面は7月末まで続く可能性
しかし注意点もあります。
- 反発はあるがV字回復のような急騰は考えにくい
- 7月以降に関税が実際に発動した場合、秋に再び急落が始まる可能性
秋以降のリスク:消費冷え込みとインフレ再燃がWで襲う?
FRBの金融政策は“後手”に回る可能性
3月のCPI(米消費者物価指数):
- 総合:+2.4%(前月+2.8%から鈍化)
- コアCPI:+2.8%(2021年3月以来の低水準)
インフレが落ち着いていることで、FRBは早期利下げに動きやすい状況ではあるものの、以下の理由で利下げは慎重になると予想されます。
- 企業倒産件数が急増(2025年Q1は188件)
- 駆け込み需要後に消費が急減速する可能性
- トランプ関税発動でインフレ再燃リスク
FRBはインフレ再燃への警戒から、6月・7月の利下げは見送りとなる見通しです。
9月以降:景気後退+インフレ再燃+FRBの後手で“二番底”到来か?
以下のデータは、米景気後退の兆候を如実に表しています。
- 消費者信頼感指数:50.8(約3年ぶりの低水準)
- 1年先の予想インフレ率:6.7%
- 向こう1年で失業率が増えると予想する人:2009年以来最多
これらの指標は、「秋以降、アメリカ経済は急速に冷え込む可能性が高い」ことを示唆しています。
米国株の戦略的アプローチ:夏までは売却&現金化、秋以降に備えよ
動画内では以下のような戦略が提案されています:
1. 7月までにハイテク株を売却
- ナスダックなどが反発する今のうちに利確
2. 夏は現金比率を高めて待機
- 秋の弱気相場で割安になるタイミングを待つ
3. 秋以降に高配当株や欧州株に投資
- 景気後退後の利下げ・経済刺激策のタイミングを狙う
長期目線のポートフォリオ構成:米国・中国・日本を外した構成がカギ
動画では全世界株式(オルカン)やS&P500の積立だけでは不十分という意見が示されています。理由は以下のとおり。
オルカンに含まれる比率(例):
- 日本:15.7%
- 中国:8%
- 台湾:5.7% → 合計約30%が米中日台
今後、米中貿易戦争の激化・円高進行などを踏まえると、これらの国への投資比率はリスクとなる可能性があります。
おすすめの代替:
- 欧州株インデックスファンドやETF
- ドイツ株:財政拡張政策により景気回復期待
- インド株:製造業拠点の移転や都市化進行により長期成長が期待される
まとめ:2025年は二段階戦略が有効。7月までに利益確定、秋の再暴落で仕込みを
期間 | 戦略 | 理由 |
---|---|---|
~7月末 | 反発相場で一部利益確定(特にハイテク株) | 関税発動前で反発局面 |
秋以降 | 現金比率を高めて再下落で買い向かう | 消費冷え込み・景気後退懸念 |
長期 | 欧州株・インド株など非米中日の構成強化 | 米中の逆風リスクを回避 |
米国株が不安定な今、求められるのは的確な資産配分とタイミング戦略。バフェット太郎氏の指摘通り、「相場の変化を先読みして動ける準備」が今後のパフォーマンスを大きく左右するでしょう。焦らず、冷静に、そしてしっかりと“秋の買い場”に備えておきましょう。
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