【50代以上は必須確認】新NISAの出口戦略を知らないと老後資金が一気に尽きる可能性も。暴落・インフレ・長生きリスクへの備え方を徹底解説

本記事は、YouTube動画『【50代以上は必須確認】これ知らないだけで老後とんでもないことになるかもしれません…新NISAの出口戦略について徹底解説』の内容を基に構成しています。

新NISAを始めてから資産が増え、評価額を見るたびに嬉しくなる。

そんな実感を持つ人は増えているはずです。

しかし動画では、資産を増やすことと同じくらい、場合によってはそれ以上に重要なテーマとして「出口戦略」、つまり取り崩し方が取り上げられています。

特に50代、60代にとっては、積み立て期の正解が取り崩し期には不利に働くことがあるため、増やし方より守り方を先に理解しておく必要がある、という問題提起から話が始まります。

目次

新NISAのゴールは「増やす」ではなく「使い切るまでの設計」

多くの投資系動画は、20代や30代など時間を味方につけやすい世代向けに「どう増やすか」を中心に語られがちです。一方で動画が強調するのは、50代以上は時間が限られる分、暴落が来たときに資産を守れる設計になっていないと、積み上げた資産が一気に崩れる可能性があるという点です。

ここで重要なのが「資産形成」と「資産取り崩し」は似ているようで別物だという考え方です。

増やす段階では、価格が下がっても長期保有で回復を待てるため精神的にも耐えやすいですが、取り崩し中の下落は状況が全く異なります。

生活費として売らざるを得ないとき、下がった状態で資産を削るため、回復しても取り崩した分は戻らないからです。

取り崩し中の暴落が致命傷になる「順番リスク」とは

動画の前半で提示されるのが、取り崩し期に暴落が来たときの恐ろしさです。

具体例として、老後資金が4000万円あり、年間生活費が300万円、月25万円必要なケースが示されます。多くの人は単純計算で20年以上は持つと考えがちです。しかし取り崩し中にリーマンショック級の50%下落が来た場合、資産は4000万円から2000万円に一気に落ち込みます。

問題はその後です。

生活費は簡単に削れないため、下がった状態のまま毎年300万円を取り崩していくことになります。その結果、20年以上持つと思っていた資産が、計算上は7年から8年程度で尽きる可能性が出てきます。

さらに手術や入院など想定外の支出が重なると、もっと早く底をつくこともあり得ます。

ここで示されている本質は、平均的なリターンが同じでも、どの順番で上がるか下がるかによって、取り崩し結果が大きく変わるという点です。これは一般に「順番リスク」と呼ばれる考え方で、動画ではこのリスクこそが50代、60代にとって最大の敵だと説明されています。

シミュレーションの「甘さ」と現実の「地獄」

次に動画は、運用しながら取り崩すこと自体は理論上は非常に強力である、という面も示します。

例として、1000万円を全く運用せず月5万円取り崩すと、82歳で資産が空になるというイメージが提示されます。

一方で1000万円を年5%で運用しつつ月5万円、年間60万円を取り崩すと、100歳になっても資産が残るという試算が紹介されます。

累計の取り崩し額は2100万円にもなり、元本の2倍以上使ってもなお残高が残る、という説明です。

ここだけを見ると「やはり運用しながら取り崩すのが正解」に見えます。

しかし動画は、ここに大きな落とし穴があると強調します。それが、シミュレーションは年5%や年6%で毎年なだらかに増えるように見えるが、現実はそんなに整然としていないという点です。

そこで提示されるのが、実際の相場データを使った8年間の体験シミュレーションです。

1000万円スタートで、1年目は13%増加して1130万円、2年目も3.53%増えて約1170万円と順調に見えます。

しかし3年目に38%の大暴落が起き、資産は一気に720万円まで減少します。もしこの間に毎年60万円を取り崩していたとしたら、精神的にも家計的にも耐え難い状況になり得ます。

その後は4年目に23%戻って900万円、5年目に12%上昇、6年目はやや減少、7年目に13%上昇、8年目に30%上昇して1480万円になる、という推移が示されます。

最終的には増えているものの、途中の暴落がいかに恐ろしいかが体感できる構成です。

そしてこのデータは2006年1月から2011年12月まで、つまりリーマンショックを含む実データだと明かされます。

さらに「もし1000万円を2025年10月まで持ち続けていたら約5000万円になっていた」という話が出てきます。

ただし途中で恐怖に耐えられず売ってしまった人は、その利益を得られなかったという点が重要です。平均リターンや最終結果だけ見ても分からない「途中経過の恐怖」が、出口戦略では致命的になるという指摘です。

50代・60代が必ず知っておくべき3つの落とし穴

ここから動画は、取り崩し期に致命傷になりやすい「3つの落とし穴」を整理して提示します。どれか1つでも見落とすと老後が大変なことになる、という強い警告が繰り返されます。

落とし穴1:インフレ率を無視したシミュレーションは危険

最初の落とし穴はインフレ率です。

物価が上がると、同じ金額でも買えるものが減るため、実質的な資産価値が目減りします。動画では「今100万円で買えるものが10年後には120万円になるかもしれない」という例で説明しています。

国が目標とする物価上昇率は年2%とされ、これを前提にすると、現金で持っているだけでは価値が毎年削られていきます。

具体的な比較として、100万円を銀行に預けて40年間放置した場合、金額は100万円のままでも、インフレ率1%なら実質価値は67万円、2%なら45万円、5%なら14万円になるという試算が提示されます。

つまり「数字は減っていないのに、生活の購買力は大きく落ちる」という構造です。

ここで動画は、1990年代のように預金金利が6%程度あった時代は預金でもインフレに勝てたが、現在は0.1%や0.2%程度であり、インフレ率2%に対して全く追いつかないという状況を説明します。そのため、老後資産シミュレーションには最低でもインフレ率2%を織り込むべきだ、という結論になります。

さらに対策の例として、個人向け国債で年1.6%程度を確保する、あるいは世界株式のインデックスファンドを「貯金のようなイメージ」で10年、20年の長期で預ける選択肢が挙げられます。重要なのは、インフレ率を上回る運用をしないと、実質的には損をしているのと同じだという考え方です。

落とし穴2:取り崩しのタイミングが資産寿命を決める

2つ目は、取り崩しのタイミングです。動画ではクイズ形式で、平均リターンが同じ年4%の20年間でも、値動きの順番が違う5つのシナリオでは、最終的な資産残高が全く変わることが示されます。

毎年40万円ずつ取り崩す条件で、最も資産が残ったのは右肩上がりに近いパターンですが、最初に暴落するパターンでは資産がほぼ0になってしまうと説明されます。

理由は単純で、暴落時に取り崩すと元本を大きく削り、残った元本が小さすぎて回復できなくなるからです。1000万円が500万円に減った状態で40万円を取り崩すと、残りは460万円になります。この460万円が元に戻るには倍以上の上昇が必要ですが、取り崩しが続けばさらに元本は縮み、回復が追いつかなくなるという構造です。

この対策として、動画が繰り返すキーワードが「余剰資金」です。暴落時に株を売らずに済むよう、生活費の不足分を一定期間カバーできる現金や債券を別枠で確保しておくという考え方です。動画では目安として「不足分の5年分」を現金などで持つ案が示されます。

具体例として、退職後で年金生活の人が月30万円の生活費に対して年金収入が25万円なら、月5万円不足します。これを5年間分確保すると、5万円×12カ月×5年で300万円が必要になります。さらに医療・介護費用として1人あたり100万円から700万円程度の準備も必要だという話が出てきます。

ここで「現金を持つとインフレで損するのでは」という疑問も扱われますが、動画は、インフレで多少目減りしても、暴落時に株を売って損失を確定させるよりはましだという考え方を示します。収入が少ない、または退職している人ほど、余剰資金が精神面でも実務面でも重要になるという結論です。

落とし穴3:長生きリスクを無視すると最後に詰む

3つ目は長生きリスクです。動画では、85歳まで生きる前提で計画を立てても、実際に95歳や100歳まで生きた場合、10年から15年分の生活費が追加で必要になると説明されます。

そして怖いのは、85歳になってから計画を変えようとしても、労働収入がなく、資産も減っている可能性が高いため、立て直しが極めて難しいという点です。

対策としては、収入は少なく見積もり、支出は多めに見積もり、寿命は長めに見積もる、という「バッファを持たせる」発想が示されます。

平均寿命は男性81歳、女性87歳程度という話が出ますが、平均はあくまで平均であり、医療の進歩で長生きする人が増える可能性もあるため、最初から100歳まで生きる前提でシミュレーションするべきだと述べられます。

もし85歳で亡くなった場合に資産が余っても相続できる一方で、85歳前提で組んで100歳まで生きたら、15年間どう生活するのかという現実問題が残ります。

だからこそ最初から余裕を持った設計が必要で、さらに3年後、5年後に状況が変わることもあるため、定期的にシミュレーションを更新することも重要だとされます。

運用が必要な人、無理に運用しない方がいい人

動画の中盤以降では、そもそも全員が高いリスクを取って運用すべきなのか、という視点も提示されます。

例えば貯金が5000万円ある人が月15万円ずつ取り崩すと93歳まで持つ、という例が出てきます。

このように資産額と生活費の関係によっては、無理に運用してリスクを取る方が危険な場合もあるという考え方です。

一方で資産が十分でない場合は、運用だけが答えではなく、生活費の見直しや固定費削減、働く選択肢、年金を増やす方法など、複数の手段を組み合わせるべきだとされます。

例として、スマホのキャリアを変えるだけで月5000円、夫婦で月1万円の削減になる可能性があること、民間保険に年間40万円も払っている人がいるが公的保険でカバーされる範囲も大きいことなどが挙げられます。

また、リターンばかり追い求めると詐欺に引っかかるリスクがあるという注意も出てきます。

特に「月10%」など非現実的な数字で誘うケースに警戒すべきだとされます。さらに、特定の成長セクターに偏る商品は上昇局面では増える可能性があっても、下落局面ではダメージが大きいことがあるため、50代、60代がそのリスクを取る必要があるのかを冷静に考えるべき、という流れです。

このパートで一貫しているのは、安心したいのか、お金を増やしたいのか、目的をはっきりさせ、自分に合った運用を選ぶべきだという点です。運用しないという選択肢も、精神的安定を優先するなら十分あり得る、という整理になっています。

4つの出口戦略とおすすめは「ハイブリッド型」

動画の後半では、具体的な出口戦略として4つの取り崩し方法が紹介されます。

ここは小学生でも分かるように、お小遣いの例えで説明されるのが特徴です。難しい概念を生活感のある話に落とし込んでおり、初心者でもイメージがつきやすい構成になっています。

出口戦略1:定額引き出し

1つ目は定額引き出しです。資産がいくら残っていようが、毎月決まった金額を必ず引き出す方法です。

計画が立てやすいのがメリットですが、資産が減っている局面でも同額を引き出すため、暴落時に元本を削り、資産が枯渇しやすいという致命的なデメリットがあります。

動画では「貯金箱に500円しか残っていないのに1000円使おうとする」ようなものだと表現されます。

出口戦略2:定率引き出し

2つ目は定率引き出しで、資産残高の4%だけを使う方法が例として示されます。

残高が1万円なら400円使えるが、5000円に減ると200円、2000円なら80円しか使えない、という形で支出が自動的に減ります。

理屈の上では資産が残り続けやすいのがメリットですが、生活費が大きく変動しすぎて生活が成り立たない可能性がある、というデメリットがあります。老後に旅行や娯楽ができなくなる不安にもつながります。

出口戦略3:定率から定額へスイッチ

3つ目は、前半は定率で守り、後半は定額で使い切るように切り替える方法です。

終盤を見据えた設計でバランスが良さそうに見えますが、切り替えるタイミングの判断が非常に難しく、タイミングを誤ると破綻するリスクがあります。

例え話では「中学3年で切り替える予定だったが実際は大学まで行くことになったら困る」という形で説明されます。

出口戦略4:定額+定率のハイブリッド型

4つ目が最も推奨される方法として紹介されるのが、定額と定率を組み合わせたハイブリッド型です。ここが動画の結論に近い部分で、生活を守るお金と、余裕があるときに楽しむお金を分ける発想です。

例えでは、最低限の生活費に相当する部分は「毎月必ずもらえる固定のお小遣い」で確保し、給食費や文房具など必須支出はここから賄います。

これによりどんな状況でも生活の土台は崩れません。一方で娯楽費に相当する部分は「お年玉貯金」から4%だけ使い、残高が多いときは多めに、少ないときは我慢します。生活には困らず、贅沢は相場や資産状況に合わせるため、メンタルにも優しいという整理です。

老後の現実に置き換えると、現金・年金・債券などで最低生活費を確保し、株式などのリスク資産は余裕資金として運用しながら、状況に応じて取り崩して楽しむ部分に回す、という形になります。前半で出てきた余剰資金の考え方も、この「生活を守る固定部分」に相当すると説明されます。

まとめ:新NISAは出口戦略を理解して初めて「安心」に変わる

動画が一貫して伝えているのは、新NISAは資産を増やす制度であると同時に、増やした後にどう守り、どう使うかを設計して初めて意味を持つという点です。特に50代、60代は時間の余裕が少ない分、暴落時に取り崩すリスク、インフレで現金価値が目減りするリスク、想定より長生きして資産が足りなくなるリスクを同時に考える必要があります。

具体的には、老後シミュレーションを作るときにインフレ率を最低でも年2%で織り込み、寿命を100歳まで想定し、支出は多めに見積もって余裕を持たせることが重要だとされます。そして暴落時に株を売らないための余剰資金を準備し、取り崩し方法は定額一本ではなく、生活費を守る固定部分と贅沢費を調整する変動部分に分けるハイブリッド型が現実的だという結論です。

最後に動画は、資産を増やすこと自体が目的ではなく、孫と旅行に行く、趣味を続けるといった当たり前の幸せを守るためにお金を使う設計が重要だと強調します。まずは自分の収支を把握し、インフレと長生きリスクを織り込んだシミュレーションを作ること。それが出口戦略の第一歩であり、準備している人とそうでない人で老後が大きく分かれる、というメッセージで締めくくられています。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

CAPTCHA


目次