本記事は、YouTube動画『日本株最強説について』の内容を基に構成しています。
導入
動画では「日本株はすごいことになる」として、その根拠をトピックスの見直しに置いていました。
ポイントは、トピックスがこれまで以上に「投資対象として機能する指数」へ変わろうとしている点です。
定期的な入れ替えの導入、銘柄数の絞り込み、流動性重視の採用基準、そしてトピックスの外側にある新たな枠組みの登場によって、日本株市場に競争が生まれ、企業の行動が変わり、結果として指数の質が上がるという見立てでした。
結論から言えば、トピックス改革は「指数に残るために企業が動く仕組み」を強めます。企業価値向上の開示や株主還元が広がりやすくなり、指数全体として上がりやすい構造を作る、というのが動画の主張です。
背景説明
まず前提として、近年の日本市場では「資本コストや株価を意識した経営」が強く求められるようになりました。
動画ではこれを第1次トピックス革命として捉え、開示が増えたこと、開示直後に株価が強く反応する場面が増えたことを挙げていました。いわゆるPBR1倍対策という言葉で広まり、配当の増額、自社株買い、利益計画の明確化など、企業側が株主を意識したアクションを打ち出しやすくなった、という流れです。
さらに動画では、過去5年の指数比較として、トピックスとS&P500を並べると本家指数同士ではトピックスの上昇率が上回った、という話も紹介されていました。
ただし実際の投資では為替の影響があるため、円建ての体感リターンは状況によって変わる、という注意点も添えられていました。
動画内容の詳細解説
第1次トピックス革命とは何だったのか
動画内では、東証が企業に対して「企業価値を上げる経営」を求める姿勢を明確にしたことが転機になったと整理していました。
企業がそれに応じて、資本効率や株主還元方針の開示を増やし、株価が反応しやすい環境が整った、という見方です。ここで重要なのは、単に株価が上がるかどうかではなく、企業が株主を意識して動く圧力が市場全体に広がることです。
直近のパフォーマンスの見え方
動画では、2025年のトピックスの動きとして、4月に下げた後の戻りで年初来プラスになり、結果として大きく上昇している、という説明がありました。ここでは「ここ10年でも上位の上昇率」というニュアンスで、勢いの強さを強調していました。
ただ、動画の主題は短期の上げ下げよりも、次に来る構造変化です。つまり、第2次トピックス革命が何を変えるのか、ここが中心でした。
第2次トピックス革命の核心は「定期入替」と「厳選」
動画では、今起きている変化を第2次トピックス革命と呼び、次の4点を大きな改革として整理していました。
・改革1 定期入れ替えが導入される
・改革2 銘柄数が約1700から約1200へ絞られる
・改革3 採用基準が流動性重視で厳格化される
・改革4 トピックスネクストティアという新たな枠組みができる
このうち最重要なのが、定期入替と採用基準の変更です。JPX側の公表でも、初回の定期入替は2026年10月、2回目は2028年10月、その後は毎年実施される方針が示されています。
さらに、選定は流動性を明確に重視し、年間売買代金回転率や浮動株時価総額の累積比率といった基準で絞り込む考え方が示されています。
動画ではここを、トピックスに残りたい企業にとって「競争が始まる」と表現していました。
指数に採用されるとパッシブ運用資金の買い需要が入りやすく、企業にとって株価面のメリットが大きいからです。だからこそ、残るためにIRや経営改善を頑張る企業が増え、結果として指数全体の質が上がる、というロジックでした。
「徐々に消えていく」移行措置が市場を変える
動画では、定期入替で外れた銘柄が一気に除外されるのではなく、気づかないうちに薄まっていくのが怖い、という表現がありました。
実際、JPXの説明でも、初回の定期入替で継続採用されない銘柄は移行措置として段階的にウエイトが低減される方針が示されています。
この仕組みは、指数の連続性を保ちながらも「指数の居場所」を徐々に失う形になるため、企業側にはじわじわ効く圧力になります。市場参加者が気づいた時には、指数内での存在感が薄くなっている、という状況が起こり得るからです。
トピックスネクストティアは何のためにあるのか
動画では「1軍に入れないが候補として残る2軍のような存在」と説明していました。JPX側でも、TOPIXに選定されない銘柄を対象に、一定の流動性が認められる銘柄からなる指数としてTOPIX Next-tierを用意する方針が示されています。
ここが作られることで、企業の立場はより明確になります。トピックスに入ることがゴールではなく、トピックスに残り続けることが競争になり、ネクストティアからの昇格や、逆にトピックスからの降格が意識されやすくなる、という見立てです。
追加解説
なぜ「流動性の低さ」は指数にとって弱点なのか
動画では、流動性が低い銘柄を指数に入れると、指数連動の買いが入った時に価格が歪みやすい、という問題を指摘していました。
これは投資家側から見ると、売りたい時に売れない、買いたい時に買えない、値動きが荒くなる、といったリスクにつながります。指数としての信頼性や運用のしやすさを高めるなら、流動性を重視する方向に行くのは自然です。
つまり第2次トピックス革命は、企業のためというより「指数そのものの品質管理」を強める側面があります。その結果として、企業側の行動も変わりやすくなる、という流れです。
日本株最強説は「日本が良くなる」というより「仕組みが良くなる」話
動画の面白いところは、個別企業の成長ストーリーより、指数設計の変更が市場全体の行動を変えるという視点にありました。やる気のある企業だけが残りやすくなり、残るためにIRや株主還元を頑張る空気が広がり、全体の意識水準が引き上がる。ここに日本株の追い風がある、という整理です。
もちろん、指数が良くなることと、常に株価が上がり続けることは別問題です。金利、景気、為替、海外需給などで下落局面は必ずあります。
ただ、長期で見たときに「投資対象としてのトピックス」が改善されるなら、その恩恵は指数投資家にとって無視できない、というのが動画の主張でした。
まとめ
動画『日本株最強説について』は、短期の株価の強弱ではなく、トピックスの設計変更が日本株市場の構造を変えるという点に焦点を当てていました。
ポイントは、2026年10月から定期入替が始まり、流動性重視の基準で銘柄が厳選され、移行措置で指数からの退出も段階的に進むことです。さらに、TOPIX Next-tierのような枠組みができることで、指数内の競争が明確になり、企業側が「残るために動く」圧力が強まります。
この流れが続けば、トピックスは投資対象としての完成度が上がり、企業価値向上の取り組みも広がりやすくなります。日本株最強説は、日本企業が突然強くなるという話ではなく、指数と市場の仕組みが強くなることで、結果として日本株が追い風を受けやすくなる、というストーリーだと言えます。
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