世界の株式時価総額1,470兆円が吹き飛んだ今、なぜ売ってはいけないのか？【トランプショック後の回復シナリオを解説】

2025年4月15日

※この記事は、YouTube動画「世界の株式時価総額1,470兆円消失・・それでも売らない理由。」の内容をもとに執筆しています。

結論：暴落しても売らない理由は「お金は消えていない」から

2025年4月に発生した「トランプショック」により、世界全体で1,470兆円の株式価値が3日で消失しました。日本の国家予算（約110兆円）の10年分に相当するこの数字を見て、「世界経済が終わる」と感じた方も多いはずです。

しかし本記事では、株式時価総額がなぜ消えるのか、そしてその後どうやって復活していくのかを機関投資家の動きと過去の事例を交えて徹底的に解説していきます。

トランプショックとは？3営業日で世界から1,470兆円が消えた

2025年4月3日、米国が発表した総合関税によって、株式市場は激しく動揺。特にS&P500は2日連続で4％以上の急落、わずか3日間で世界全体の株式時価総額は約1,470兆円も減少しました。

これほどの急変動は、100年に7回しか起きていない歴史的事象です。

ここで誤解しがちなのが「企業価値が焼失した」という表現です。これは物理的に資産が燃えたわけではなく、株価が下がることで評価額が減少したという意味です。

言い換えると、お金はどこかに「消えた」のではなく「移動した」だけなのです。

つまり、「お金の避難所」が変わっただけであり、世界全体のお金の総量は減っていないのです。

株式市場の大半（約8～9割）は、機関投資家が取引しています。暴落の始まりから回復まで、彼らの行動がマーケットを支配しているのです。

ステップ	内容
① 事件発生と初動下落	トランプショックや疫病、金融危機などが引き金に。ヘッジファンドやクオンツが即時売却。
② セリングクライマックス	個人投資家が損切り、SNSでは「株やめます」がトレンドに。株式相場は絶望の縁へ。
③ 底打ちと横ばい	機関投資家がポジションを軽くして静観。徐々に買いの兆しが見え始める。
④ 回復開始	グッドニュースが増え、株価が徐々に上昇。個人投資家は戻るタイミングを失いがち。

2008年9月にリーマン・ブラザーズが破綻し、S&P500は1ヶ月で30％下落、金融株は最大90％も急落しました。

しかしその後、FRBによる金融緩和などを受け、2009年3月から劇的な回復を遂げています。

暴落のたびに「今度こそ世界が終わる」と言われましたが、歴史は常に回復してきました。

短期で売買を繰り返す機関投資家に、個人投資家が正面から勝つことは困難です。

しかし個人には、時間と自由という最大の武器があります。