恐怖の後、すごい6か月、始まる！【S&P500, NASDAQ100】

2026年4月5日

本記事は、YouTube動画『米国株反発とS&P500の行方、雇用統計・トランプ発言・長期投資戦略を解説』の内容を基に構成しています。

導入

今週の米国株は、久しぶりにしっかりとした反発を見せました。動画内では、投稿者自身のポートフォリオの増減から始まり、S&P500の値動き、ドル円、米長期金利、ゴールド、ビットコイン、日本株との比較、さらにトランプ大統領の発言や雇用統計まで、幅広い材料を踏まえながら相場を振り返っています。

特に印象的だったのは、相場が荒れた局面でも逃げずに市場に残り続けることの重要性が、繰り返し語られていた点です。

実際、投稿者の資産はこの1週間で約598万円増え、率にして約3.3％上昇したと説明されていました。もちろん、それ以前に価格が大きく下がっていた経緯があるため、単純に「大勝ち」といった話ではありません。

しかし、下落時に焦って売らなかったからこそ、その後の反発をしっかり受け取れたという点は、長期投資の本質をよく表しています。

今回の記事では、この動画の内容をもとに、今週の米国株市場で何が起こったのか、なぜ長期投資家にとって慌てないことが重要なのか、そしてこれからどのような視点で相場を見ていけばよいのかを、初心者にもわかりやすく整理していきます。

今週の米国株はなぜ強かったのか

今週のS&P500は、週を通して最終的に3.36％上昇し、指数は6582付近まで回復しました。週前半はやや弱く、まだ下がるのではないかという不安もありましたが、その後は一気に買い戻しが入り、大きな反発につながりました。

こうした値動きは、相場の底入れ局面でよく見られる特徴の1つです。底打ちの瞬間は、静かにゆっくり訪れるとは限りません。むしろ、急落の直後に急反発するという激しい動きになりやすく、多くの投資家が「まだ危ないのではないか」と迷っている間に戻していくことが少なくありません。

動画内でも、今年に入ってから最も激しい値動きの1つだったと語られていました。

ただし、これが本当に今年の底になるかどうかは、その場では誰にも断言できません。重要なのは、安易に底を当てようとしないことと、確信がないのに断定的な予想を語る人に振り回されないことです。

株式市場では、「ここが底だ」「まだ2番底が来る」といった声が必ず出てきます。

しかし、長期投資家にとって本当に大切なのは、そうした短期予想の正しさを競うことではありません。自分の投資方針を崩さず、市場に残り続けることこそが、長い目で見ると結果につながりやすいのです。

投稿者の資産が約600万円増えても、そこまで浮かれない理由

動画では、投稿者のポートフォリオの中心が1557、1655、そして全米系の投資商品で約80％を占め、さらにNISA系のファンドが約20％あると説明されていました。そのポートフォリオで、今週は約598万円資産が増加したとのことです。

この数字だけを見ると非常に大きな利益に見えます。実際、600万円近い増加は金額として十分大きいものです。しかし投稿者は、ここに至るまでにかなり減ってきた経緯があるため、今回だけを切り取って大きく喜ぶ感覚ではないと述べています。

この感覚は、長期投資を続ける上で非常に重要です。投資を始めたばかりの時期は、1日や1週間の値動きに一喜一憂しやすいものです。ところが長く続けていくと、下がる週もあれば大きく戻す週もあることが当たり前になってきます。そして結局は、それらをすべて足し合わせたときに、少しずつでも資産が増えていればよい、という発想に変わっていきます。

これは、長期投資が「毎週勝つゲーム」ではなく、「何年も市場に参加し続けるゲーム」だからです。短期的には負ける週もある一方で、荒れた後の大きな上昇を取り逃さないことが、結果的に資産形成には効いてきます。

円高でも米国株は強かったのか

日本の投資家にとって、米国株のリターンを見るときに無視できないのが為替です。今週のドル円は、週の途中でややドル高方向に動く場面もありましたが、最終的には1ドル159.6円まで戻し、1週間では約0.43％の円高ドル安となりました。

つまり、為替だけを見ると日本人投資家にとっては少し逆風でした。それでも株価そのものの上昇がしっかりしていたため、円建てでも米国株の優位が見えた1週間だったといえます。

動画では、日本株との比較も行われており、円建てのS&P系ETF、日経平均、TOPIXを並べた際、今週は米国株側の方が良い動きをしていたと説明されていました。しかも値動きの荒れ方も、米国株の方がやや安定しているように見えたとのことです。

近年は日本株が大きく注目される局面も多くありましたが、相場の主役は数週間、数カ月単位で入れ替わります。今週だけを見れば米国株優勢でしたが、これも永遠に続く保証はありません。だからこそ、どちらが今月強いかだけでなく、自分がどの市場にどのような理由で投資しているかを明確にしておくことが大切です。

長期金利が下がると、なぜゴールドやビットコインが買われるのか

今週の米国市場で注目されたのは、株価だけではありません。米国の長期金利も、1週間を通じて右肩下がりで低下しました。債券金利が下がるということは、債券価格が上昇している、つまり債券が買われていることを意味します。

ここで興味深いのが、ゴールドやビットコインも同時に上昇した点です。これには金利との関係があります。ゴールドやビットコインは、基本的に利息や配当を生まない資産です。そのため、金利が高いときは、利回りのある債券や預金の方が相対的に魅力的に見えやすくなります。逆に、金利が下がると、それらの「利回りがつかない不利さ」が薄れるため、ゴールドやビットコインが買われやすくなります。

もちろん、ゴールドとビットコインは本来性質の異なる資産です。しかし最近の市場では、金利変動に対して似た方向に反応する場面も少なくありません。今回の動画でも、金利低下とあわせてゴールドとビットコインが上がっていることが紹介され、今の相場では金利に対する感応度が高くなっていることがうかがえました。

雇用統計は強かったのか、それとも弱かったのか

今週の重要イベントの1つが、米国の雇用統計でした。非農業部門雇用者数、失業率、平均時給が公表され、市場予想と比べると雇用者数は約11万人分上振れし、失業率も比較的低水準でした。これだけを見ると、米国の雇用環境はかなり堅調だったように見えます。

一方で、前回分の改定値では約4万人の下方修正がありました。つまり、強い面もあれば弱い面もある内容だったということです。ただ、市場全体としては、今回の数字の方が予想を上回ったことを重視し、「雇用は思ったほど悪くない」と受け止めたようです。

ここで大切なのは、雇用統計を1回だけ見て景気全体を断定しないことです。米国経済では、リセッションが近づくと失業率が急に跳ね上がることが多いのですが、現時点ではそのような失速シグナルはまだはっきりとは出ていません。動画でも、失業率の5年チャートを見ながら、今のところは踏みとどまっているように見えると説明されていました。

つまり現状は、インフレの懸念は残るものの、雇用が急激に悪化して景気が折れているわけではない、という判断です。これは投資家にとって安心材料の1つになりました。

トランプ発言が市場を揺らす構図はまだ続いている

今週も市場の中心には、トランプ大統領の発言がありました。動画では、特に4月1日と4月2日の動きが取り上げられていました。

4月1日には、「イランとの戦争は2、3週間以内に終わりそうだ」といった趣旨の発言があった一方で、4月2日の演説では新しい進展がほとんどなく、すでにSNSなどで言っていた内容の繰り返しにとどまったとされています。そのため、市場が期待していたほどの和平進展は感じられず、一時的に株価が下がる場面もありました。

このように、今の市場は大統領の言葉に大きく揺さぶられています。しかし問題は、その発言自体が一貫していないことです。さらに、実際に戦争が終わるかどうかより前に、市場が先回りして期待や失望を織り込んで動いてしまうため、株価の変動が非常に激しくなります。

また動画では、トランプ氏が「イランの石油を奪うことが最大の関心だ」と受け取られかねない発言をしたことや、ホルムズ海峡の警備について日本に担わせればよいといった趣旨の発言をしたことにも触れられていました。こうした発言は、外交上も市場心理上も波紋を広げやすく、投資家が落ち着いて判断しにくい環境をつくります。

ただし、長期投資の立場から見ると、大統領の発言は確かに短期的な値動きには影響しますが、それを先読みして毎回売買するのは現実的ではありません。そもそも、発言内容を正確に事前予測することは不可能に近く、SNSで突然発信される情報まで考慮すると、なおさら対応は難しいです。

ドローダウン5％は本当に大したことがないのか

動画では、直近のドローダウン、つまり最高値からどれだけ下がったかも確認されていました。S&P500は一時8％程度まで下落していましたが、今週の反発で5％程度まで戻してきたと説明されています。

この数字だけを見ると、たしかに深刻な暴落とまではいえません。一般的に、10％下落で調整局面、20％下落で弱気相場と呼ばれることが多いため、まだその手前です。しかし、初心者にとっては5％でも十分怖く感じるものです。

動画内で紹介されていた調査によると、「投資信託に200万円投資して損失が出たとき、どこまでなら保有を続けられるか」という質問に対し、1万円の損でも耐えられない人が41％、10万円の損で耐えられない人が32％いたとのことでした。合計すると、約73％の人が10％程度の下落で限界を感じる計算になります。

これは非常に示唆的です。長期投資を始めるとき、多くの人は頭では「30％下がっても大丈夫」と思っていても、実際に含み損が出ると10％にも達しない段階で苦しくなることがあります。だからこそ、値下がりに直面する前から、自分がどこまで耐えられるかを現実的に考えておく必要があります。

投資で本当に怖いのは、下落そのものではなく、下がったあとに耐えきれず売ってしまうことです。そうなると、その後の反発局面に乗れず、下げだけを受けて退場する形になってしまいます。

一括投資と分割投資、今年はどちらが優勢か

動画では、年初一括投資した人と、毎日分割で投資している人のパフォーマンス比較も紹介されていました。ここ最近は、分割投資した人の方が少しずつ差をつけていると説明されています。

その理由は単純で、現在の基準価格が年初時点よりまだ低いからです。年初に全額投資した人よりも、その後の安い価格で少しずつ買っていった人の方が、平均取得単価を下げられているためです。

ただし、これはあくまで「いまこの時点では」という話です。今後、相場がさらに上昇して年初の水準を超えていけば、一括投資の優位が戻る可能性もあります。つまり、一括と分割の優劣は、その年の値動きによって変わります。

ここで大切なのは、「どちらが絶対に正しいか」ではなく、自分の性格に合った方法を選ぶことです。一括投資は理論上、資金を早く市場に置けるため有利になりやすいですが、直後の下落に精神的に耐えにくい人もいます。分割投資は平均取得単価をならしやすい一方、上昇局面では機会損失も起こりえます。

動画全体の流れからすると、投稿者は「市場にいる時間を最大化する」という考え方を重視しており、基本的には早く投資した方がよいという立場です。ただし、相場の上下にあわせて無理にタイミングを取るのではなく、自分で決めたルールを続けることが大切だとしています。

インデックス投資はなぜ合理的なのか

この動画で何度も強調されていたのが、インデックス投資の合理性です。投稿者は、相場が荒れても方針を変えず、「Just Keep Buying」を続けると述べています。

その背景には、「人間の判断力には限界がある」という前提があります。たとえば、動画ではジェレミー・シーゲル教授の言葉として、「ある程度知識のある投資家は、何も知らずにインデックス投資を選んだ人よりも成績が悪いことが多い」という趣旨の話が紹介されていました。

これは非常に興味深い指摘です。投資の知識を少しかじると、人は「市場平均より上手くやれるのではないか」と感じやすくなります。しかし実際には、その自信が売買回数を増やし、タイミングミスや感情的な判断につながりやすくなります。

いわゆるダニング＝クルーガー効果のように、知識が少し増えた段階で自信だけが過剰になることは、投資でも起こりがちです。そこで短期売買やテーマ投資に手を出し、結果としてインデックスに勝てないまま終わる人も少なくありません。

動画では、S&P500の20年間のリターンが年率9.5％だったのに対し、個人投資家の平均成績は3.6％にとどまったというデータも紹介されていました。これは、よかれと思って売ったり買ったりした結果、成績を自分で悪くしてしまう典型例といえます。

つまり、インデックス投資の魅力は、派手な予想がいらないことです。トランプ氏の次の発言を読んだり、戦争の終結時期を当てたり、次のFOMCで何が起こるかを完全に当てたりしなくても、長く市場に残ることで報われやすい仕組みになっています。

下落後のS&P500は、時間がたつほど報われやすい

動画の後半では、ドローダウン後のS&P500の成績データも紹介されていました。-10％、-20％、-30％といった下落後に、その後1年、3年、5年でどのようなリターンが出たのかを見ると、平均的にはどの水準でもプラスであり、保有期間が長くなるほど成績が改善する傾向が示されていました。

さらに、1年後ですら多くのケースでプラスになり、3年後になるとほとんどのサンプルでプラスになるという内容でした。つまり、相場が下がった直後は不安が強くなるものの、長い目で見れば、それは将来の利益につながることが多いということです。

もちろん、過去のデータが未来を保証するわけではありません。しかし、少なくとも歴史的には、下落局面で市場から逃げなかった投資家が報われやすかったのは事実です。長期投資の本質は、上がるときだけ市場にいることではなく、下がるときも含めて市場に居続けることにあります。

VIX30超えは逃げる場面ではなく、むしろ忘れたくない局面

動画では、恐怖指数として知られるVIXにも触れられていました。直近ではVIXが30を超える場面があり、市場の恐怖感がかなり高まっていたことが示されています。

一般に、VIXが高い局面は投資家心理が悪化していることを意味します。そのため、多くの人は「危ないから逃げよう」と考えがちです。しかし、過去データでは、恐怖感が非常に高まった後の半年間は、S&P500のリターンがむしろ高くなる傾向も見られます。

動画では、VIXが30を超えたあたりでは、半年後のリターンがかなり高かったというデータが紹介されていました。これは、「恐怖が大きいときほど将来リターンが改善しやすい」という逆説的な市場の特徴を示しています。

ただし、ここで誤解してはいけないのは、「VIXが30を超えるまで待ってから買えばいい」という意味ではないことです。動画でも、そのようなタイミング狙いは合理的ではないと説明されていました。あくまで大切なのは、恐怖が高まったときに逃げないこと、そして可能であればいつものルールで淡々と投資を続けることです。

ベア型ETFやダブルインバースはなぜ慎重に見るべきなのか

日本の資金流入ランキングでは、銀行ETFやTOPIX系商品に加えて、日経ダブルインバースのような下落で利益を狙う商品もランクインしていたと紹介されていました。

相場が不安定になると、このような商品に関心が集まりやすくなります。実際、戦争や地政学リスクが意識される局面では、「下げに乗った方が効率的ではないか」と考える人も増えます。

しかし動画では、こうしたベア型やインバース型の商品には慎重な姿勢が示されていました。その理由は、上昇に賭けるブル型商品や通常の株式投資であれば、タイミングを少し間違えても時間をかけて戻る可能性がありますが、インバース型は基本的に長期保有向きではなく、外したときに「持って待つ」がしにくいからです。

つまり、下落を取る投資は一見かっこよく見えても、実際には非常に難易度が高いということです。特に初心者ほど、「下がりそうだから売りで入る」という行動に魅力を感じやすいですが、長期資産形成の観点では、そこに無理に参加しない方が賢明な場合が多いでしょう。

追加解説　なぜ「後からならわかる」は危険なのか

動画の終盤では、前回動画のコメントに関連して「後知恵バイアス」についても語られていました。これは、結果が出た後になって「あの時こうなるのはわかっていた」と感じてしまう心理のことです。

投資ではこのバイアスが非常に強く働きます。相場が下がった後には、「見ればわかった」「どう見ても割高だった」「あの時買うのはおかしかった」と語る人が必ず現れます。しかし本当に大切なのは、その発言をその下落前にしていたかどうかです。

結果が出た後なら、誰でももっともらしい理由をつけられます。ところが実際の市場では、同じ材料があっても上がることもあれば下がることもあり、事前に完璧に読むことはできません。だからこそ、「あの時わかっていた」と言う人の言葉に振り回されると、自分の投資判断までぶれてしまいます。

スポーツでも仕事でも同じですが、失敗した後にだけ偉そうに語る人は珍しくありません。投資でもそれは同じです。そうした声から距離を置き、自分のルールに集中する姿勢は、長く投資を続ける上で非常に大きな意味を持ちます。

追加解説　「稲妻が輝く瞬間」は暴落の直後に来やすい

動画では何度も、「稲妻が輝く瞬間を逃さないこと」が重要だと語られていました。これは、株式市場の大きな上昇日が、しばしば大きな下落日の近くで発生することを指しています。

相場が荒れているとき、多くの投資家は不安になります。ところが、その不安のピークのすぐ後に、1日で2％、3％といった大きな上昇が起こることがあります。もしその直前に売ってしまっていれば、その大切な上昇日を丸ごと逃すことになります。

そして長期の投資成績は、こうした「ごく限られた大きな上昇日」を取れるかどうかで大きく変わります。下落日だけを避けるのは難しい一方、上昇日も同時に当てなければならないため、短期の出入りを繰り返す戦略は想像以上に不利です。

今回の相場も、まさにそうした動きでした。大きく下がった後に、予想以上に強い反発がやってきたのです。このような局面を見るたびに、長期投資家が「市場に残ること」の大切さを実感するのは自然なことだといえます。

それでも結局、今後どうするべきなのか

動画全体を通して、投稿者の結論は非常に一貫しています。それは、「何が起きても投資方針を変えない」ということです。トランプ大統領の発言、イラン戦争、雇用統計、長期金利、VIX、為替、どれも短期の値動きには影響します。しかし、それらをすべて正確に読み切るのは不可能に近く、むしろ中途半端に反応することで成績を悪化させる可能性の方が高い、という考え方です。

投稿者自身は、収入日ごとに現金が一定額になるよう調整し、余剰分を投資に回すスタイルを続けていると説明していました。言い換えれば、「もっと早く投資しておけばよかった」という後悔をしないよう、最初からできるだけ早く市場に資金を置いているということです。

この考え方は、長期投資の合理性と非常によく合っています。未来は読めなくても、自分のルールなら守れます。そして、そのルールが長く続けられるものであれば、相場が荒れた時期も乗り越えやすくなります。