本記事は、YouTube動画「日本株高値の今どのような銘柄を買えば良いのか？専業投資家が解説！」の内容を基に構成しています。
日本株市場は高値圏での推移が続き、ボラティリティも大きく、方向感が掴みにくい状況が続いています。こうした環境の中で「今は何を買えばよいのか」「高値圏で投資を続けてよいのか」と悩む投資家は少なくありません。本記事では、動画内で語られた専業投資家の視点を整理しながら、現在の日本株市場で注目すべきセクターと銘柄選別の考え方について、初心者にも分かるよう丁寧に解説していきます。
日本株市場が直面している現状と投資の難しさ
現在の日本株市場は、日経平均株価が高値圏に位置する一方で、値動きが非常に荒くなっています。短期間で大きく上昇する銘柄がある一方、決算内容がわずかに市場期待を下回っただけで急落するケースも目立ちます。
この背景には、株式市場全体が「株不足」の状態にあることが挙げられます。投資資金が限られている中で、新たに買われる銘柄が出ると、別の銘柄が売られるという資金移動が激しくなりやすく、その結果として株価の変動幅が大きくなります。
そのため、単純に「業績が良いから買う」「人気セクターだから安心」といった判断では通用しにくくなっており、銘柄選別の難易度は確実に上がっています。
建設セクターは好業績でも難易度が上昇
まず動画内で言及されていたのが建設セクターです。建設関連銘柄は、昨年から業績改善が続き、ファンダメンタルズ自体は依然として良好な企業が多い状況にあります。
しかし、市場ではすでにその好材料がかなり織り込まれており、決算発表に対する市場の目線は非常に厳しくなっています。少しでも見栄えが悪い決算内容になると、実態以上に株価が急落するケースも増えています。
特に小型の建設株については、期待先行で株価が上昇している銘柄も多く、プレイヤーの期待値が高くなりすぎている点がリスクとして指摘されています。建設セクターで投資を行う場合には、個別企業の受注状況や工事の進捗、将来の業績回復タイミングまで踏み込んで調査する必要があり、初心者にとってはややハードルが高い相場環境といえます。
銀行株は中長期で見れば依然有望
一方で、銀行セクターについては比較的前向きな見方が示されていました。銀行株は年初から大きく上昇した銘柄も多く、高値圏に位置しているものの、来期やその先の増収増益がほぼ確定している企業も多い状況です。
金融不安などの突発的なリスク要因がなければ、中長期的に保有しやすい銘柄が多く、セクター全体としてもまだ上昇余地があると考えられています。短期的な値動きに振り回されず、数年単位で業績成長を享受する視点であれば、銀行株は依然として選択肢になり得るセクターといえるでしょう。
半導体セクターが最も難しく、そして最も重要なテーマ
今回の動画で最も重点的に語られていたのが半導体関連です。
半導体セクターは、TSMCをはじめとした海外大手企業の好決算や積極的な設備投資計画を背景に、前工程関連銘柄を中心に急速に株価が上昇してきました。
ASMLやラムリサーチなどの決算内容も非常に強く、国内企業においてもディスコなどが強気なコメントを出しており、業界全体の成長期待は一段と高まっています。
しかし、その期待の高まりが逆に短期的な過熱感を生み、慌てて買いに行く投資家が増えたことで、株価の急変動が起こりやすくなっています。これが半導体セクターを難しくしている要因の一つです。
注目すべきは半導体「素材・材料」関連銘柄
こうした中で、専業投資家が特に注目しているのが半導体の素材・材料関連銘柄です。前工程の製造装置関連はすでに大きく上昇しており、値動きも荒くなっていますが、材料関連にはまだ市場で十分に注目されていない銘柄が多く残っています。
半導体材料は、来年、再来年にかけて生産数量が確実に増加することが見込まれており、そのための設備投資が現在進められています。つまり、材料需要は時間差で確実に増えていく構造になっており、中長期的に業績が伸びる可能性が高い分野です。
さらに、クリーンルームの供給制約という問題もあり、半導体製造に必要な環境整備が追いついていない状況が続いています。このクリーンルーム関連の需要増加も、材料や周辺分野の企業にとって追い風になると考えられています。
決算発表後に買っても遅くない理由
動画内では「決算を見てから買っても遅くない」という点も強調されていました。半導体材料関連は、これまで市場で大きく買われてきた分野ではなく、変化に気づいていない投資家が多いのが実情です。
実際に、しっかり調査を行えば業績変化がすでに起きている企業も存在し、そうした銘柄の中には株価が2倍程度になる可能性を秘めたものもあるとされています。短期的な値動きよりも、2026年後半や2027年にかけての業界全体のピークを見据えて投資する姿勢が重要になります。
選挙リスクと投資スタンスの考え方
直近では選挙を控えており、結果次第では日経平均が10％程度下落する可能性も指摘されています。こうしたリスクを考えると「選挙後まで待った方が良いのでは」と考える投資家も多いでしょう。
しかし、専業投資家は、すでに将来2倍程度の成長が見込める銘柄については、短期的な下落を受け入れた上で今から投資するというスタンスを取っています。レバレッジを過度にかけず、長期視点で構えることで、一時的な下落にも耐えられる体制を作ることが重要だと述べられていました。
今の株式市場で重視すべき視点とは
動画の終盤では、PERなどの現在の指標だけを見て判断することの危険性についても触れられていました。今の市場で主導権を握っている投資家は、現在の業績ではなく、来期や再来期、その先の成長率や市場規模を見て投資判断を行っています。
半導体製造装置や材料分野においても、2026年下期から2027年にかけての需要拡大を見据えた投資が進んでおり、足元のPLだけを見ても本質は見えてきません。メインプレイヤーがどこを見ているのかを意識することが、今後の投資ではより重要になっていくでしょう。
まとめ
日本株が高値圏にある現在、簡単に利益を出せる相場環境ではなくなっています。建設セクターは好業績でも難易度が上がり、銀行株は中長期での安定した成長が期待されますが、最も重要なテーマは半導体関連です。
特に、まだ市場で十分に注目されていない半導体素材・材料分野は、今後数年にわたる成長が見込まれており、腰を据えて調査することで大きなリターンを狙える可能性があります。短期的な値動きや指標に惑わされず、将来の変化を見据えた投資判断を行うことが、これからの日本株投資では不可欠といえるでしょう。
コメント