※本記事はYouTube動画「みんなが浮かれてる時に売れ 景気後退近い 逃げ時」の内容をもとに、初心者にも分かりやすくまとめています。
目次
結論：今は強気ではなく「守り」の局面
米国株は依然として過去最高値圏で推移していますが、労働市場の悪化やインフレ再燃の兆しから、景気後退リスクが高まっています。過去のパターンから見ても、こうした局面では株価の下落が長期化する可能性が高く、むしろ弱気姿勢を取るべきタイミングです。
米国株が堅調に見える背景と落とし穴
最近の上昇はAppleやNVIDIAなど、いわゆる「マグニフィセント7」の急騰が牽引しています。背景には、
- トランプ政権の関税が想定より軽微になるとの楽観論
- 国内生産計画を発表した企業への関税免除期待
があります。
しかし、
- これらは「口約束」に過ぎず、実際の巨額投資が行われる保証はない
- 株価上昇の持続性には疑問符
というのがバフェット太郎氏の見立てです。
労働市場の悪化が止まらない理由
長期失業者（27週間以上）の増加は、景気後退の典型的前兆です。
- 2023年以降右肩上がり、7月に再加速
- 採用抑制 → 消費減 → 業績悪化 → レイオフ → さらに消費減という悪循環
- 過去77年間で、長期失業者数の増加を止めて景気後退を回避できた例はゼロ
さらに、失業率が低く見えるのは労働参加率の低下（求職を諦めた人が統計に含まれない）によるものです。
インフレ再燃が利下げ余地を奪う
- 7月CPI（消費者物価指数）前年同月比：+2.8%（前月+2.7%から加速）
- コアCPI：+3.0%（目標2%を大きく上回る）
- 9月以降は関税の影響でさらに上昇見込み
重要ポイント
景気減速局面であってもインフレが高止まりすればFRBは大幅利下げできず、景気後退を食い止められない可能性が高い。
ドル安の逆風と金の優位性
- S&P500（ドル建て）：年初来+8.6%
- S&P500 ETF（円建て）：+1.7%（ドル安の影響）
- 金ETF（GLD、円建て）：+20.9%（S&P500 ETFの10倍以上のパフォーマンス）
→ ドル安が進めば米国株の円建てリターンはさらに低下し、金など他資産の優位性が高まる。
9月以降の相場シナリオ
- 8月：夏枯れ相場で軟調
- 9月：本格的な株価下落開始
- 10月：底打ち
- 年末：反発局面
- 高値からの下落率：30〜40%
- 完全な底打ち：来年10月頃を予想
米国株一極集中のリスクと次のブーム
- 次の景気拡大局面では国際分散投資が主役になる可能性が高い
- 米国株比率の高いオルカン（約6割）は低パフォーマンスに陥る恐れ
- 欧州株・新興国株・近隣アジア株などへの分散が有効
まとめ
- 労働市場悪化＋インフレ再燃＝利下げ余地が限定される
- 米国株は円建てで見ると既にパフォーマンス低下
- 9月以降は本格的な下落局面入りの可能性
- 現金比率を高め、米国以外の投資先を検討すべきタイミング
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