※本記事は「【タカオカ解説】インドとパキスタンの対立激化をトランプ大統領が止める？」の内容をもとに構成しています。
結論：鍵は「水」と「iPhone」──核のボタンを押させない外交戦が動き出す
2025年春、世界は再び“核”の危機にさらされています。インドとパキスタンの長年の対立が激化し、カシミール地方では26人が犠牲となるテロ事件が発生。
この問題の根底にあるのは、「領土」だけでなく、人々の命に直結する「水」の支配。さらに、アメリカとインドの経済関係──特にiPhoneの生産が、事態を抑える“切り札”になる可能性が浮上しています。
カシミール：3ヵ国が争う“爆心地”
カシミール地方は、インド・パキスタン・中国の3ヵ国が領有権を主張する地域。約80年にわたる紛争の焦点であり、観光客も訪れる場所ながら、たびたび武力衝突が起きています。
- 事件：2025年春、カシミールで観光客26人が射殺される事件が発生。
- インドの主張：パキスタンの関与を疑い、報復姿勢を強める。
- パキスタンの主張：無関係であり、国際調査を要請。
- 両国の反応：空軍訓練、ミサイル発射、国境封鎖など“準戦時体制”へ。
両国とも“核保有国”という緊張
- インド・パキスタンとも1998年に核保有を表明。
- 現在の核兵器保有数：各国とも約200発前後と推定。
- NPT（核拡散防止条約）にはどちらも加盟せず。
このような背景から、単なる局地戦が「世界規模の核戦争」へ発展する可能性も指摘されており、アメリカは国務長官を通じて両国に自制を促しています。
問題の本質：「水」という切り札──インダス川をめぐる脅し
今回、インド側が言及したのは“インダス川”の水資源コントロール。
- インダス川の特徴：
- 水源：チベット高原。
- 流路：インド→パキスタンへと流れる大河。
- パキスタンの農業・飲料水・畜産はこの川に全面依存。
- インドの発言：「技術的に水の流れを変えることは可能」と主張。
インドの技術力（IT、土木、宇宙開発など）を背景にした“水の脅し”は、パキスタンにとって核兵器以上の恐怖とも言えるものであり、事実上の「戦争行為」とも受け取られています。
アメリカと“iPhone”が止める？
このような緊張の中、アメリカが事態抑制のために持ち出した“外交カード”がAppleのiPhone生産拠点の移転先という経済的な切り札です。
- 背景：
- Appleは中国依存を減らし、インドでの生産を強化中。
- インドにとっては“メイド・イン・インディア”の象徴。
- しかし、国際世論は「脅しをする国にiPhoneを作らせて良いのか？」と疑問視。
この圧力により、インドが過剰な軍事行動に出るのを抑える効果があると見られています。
5月9日：パキスタンがロシア寄りになるかがカギ
- 5月9日はロシアの戦勝記念日（対独戦勝記念日）。
- ロシアは中国の要人を迎えるパレードを開催予定。
- パキスタンが参加すれば、西側諸国との対立がさらに深まる懸念。
この日、パキスタンがどの国と連携するかによって、今後のアライメント（同盟構造）が大きく変わる可能性があります。
国際社会と核兵器の現実
日本にとっても他人事ではありません。広島・長崎以降、核兵器は使われていませんが、
- 使用されれば、それは“使える兵器”として認知されてしまう
- 核のタブーが崩れれば、世界は歯止めのない戦争へ
この状況に対し、世界中の外交・安全保障当局が非常に慎重な動きを見せています。
まとめ：世界を動かすのは“川の一滴”か“スマホ”か
今回のインド・パキスタン対立は、単なる地域紛争ではなく、
- 水資源を巡る新たな戦争の形
- テクノロジーとグローバル企業が持つ影響力
- そして核兵器の使用という最悪のシナリオ
といった、21世紀型の総合的な地政学リスクを象徴しています。
5月9日以降のパキスタンの動きと、アメリカ・インドの経済交渉の行方に、今後も世界中が注目しています。
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