本記事は、YouTube動画「米国株の時代は終わっている 最悪のシナリオ ヤバい」の内容を基に構成しています。
近年、S&P500を中心とした米国株は世界の株式市場をけん引してきました。しかし、現在の世界情勢を考えると、その優位性が崩れる可能性があると指摘する声も増えています。
特に今回の動画では、米国とイランの軍事衝突をきっかけに、原油価格の高騰やインフレ再燃、さらにはスタグフレーションの可能性が高まり、株式市場にとって非常に厳しい局面が訪れる可能性について詳しく解説されています。
本記事では、動画の内容を基に、現在の地政学リスクと株式市場の関係、米国株の将来、そして今後の投資戦略について初心者にもわかりやすく解説します。
米国とイランの戦争が長期化する可能性
まず現在の最大のリスクとして挙げられているのが、米国とイランの軍事衝突です。
トランプ大統領は今回の軍事作戦の目的として、次の4つを挙げています。
・イランのミサイル能力の破壊
・イラン海軍の壊滅
・核兵器保有の阻止
・親イラン組織への支援停止
重要な点は、政権転覆（レジームチェンジ）を目標としていないことです。
もし政権転覆を目的にしてしまうと、戦争は長期化しやすくなります。実際、過去の戦争でも政権転覆を目的とした戦争は泥沼化するケースが多く、政治的支持を失う原因になってきました。
そのため米国政府は、あくまで軍事能力の破壊に目的を限定し、戦争の出口を明確にしようとしていると考えられます。
しかし、戦争が想定より長引く可能性は十分にあります。
トランプ大統領自身も、軍事作戦の期間は4〜5週間を想定しているものの、必要であればさらに長期化する可能性を認めています。
ミサイルの消耗戦が戦争の長さを決める
今回の戦争では、双方のミサイル備蓄量が戦争の期間を決める重要な要素となります。
現在、米国は以下のような兵器を大量に使用しています。
・防空迎撃ミサイル
・トマホーク巡航ミサイル
・航空発射型兵器
これらの兵器は非常に高価であり、無限に使えるわけではありません。
またイラン側もミサイルやドローンによる攻撃を続けていますが、こちらも備蓄には限界があります。
そのため「終わりなき戦争」にはならない可能性が高いとされていますが、それでも数か月程度の戦闘が続く可能性は否定できません。
ホルムズ海峡封鎖が原油価格を押し上げる
今回の戦争で特に注目されているのが、ホルムズ海峡の封鎖です。
ホルムズ海峡は世界のエネルギー供給の要衝であり、世界の原油輸送の約2割がこの海峡を通過しています。
イラン革命防衛隊は、ホルムズ海峡を通過する船舶に対して攻撃を行う可能性を示唆しました。
さらに保険会社も、海峡を通過する船舶の保険を引き受けないと発表しています。
米戦略国際問題研究所（CSIS）は、次のような試算を示しています。
・ホルムズ海峡封鎖：原油90ドル
・湾岸の石油施設攻撃：原油130ドル
つまり、戦争が拡大すれば原油価格は大きく上昇する可能性があります。
中東のエネルギー施設への攻撃
実際に中東ではエネルギー施設への攻撃が始まっています。
例えば以下のような事例が報告されています。
・カタールのLNG施設への攻撃
・サウジアラビアの石油施設への攻撃
・キプロスの英軍基地へのドローン攻撃
もしイランが湾岸諸国のエネルギー施設を継続的に攻撃した場合、サウジアラビアやカタールが参戦する可能性もあります。
そうなれば戦争は地域戦争へと拡大し、エネルギー価格はさらに上昇する可能性があります。
インフレ再燃とFRBの利下げ停止
原油価格の上昇は、世界経済に大きな影響を与えます。
原油価格が上がると、次のようなコストが上昇します。
・輸送コスト
・電力コスト
・化学製品コスト
その結果、企業のコストが増え、物価が上昇します。
つまりインフレが再燃する可能性があります。
しかしインフレが高い状態では、FRBは利下げを行うことができません。
その結果、次のような状況になります。
高インフレ
＋
高金利
＋
景気減速
これは典型的なスタグフレーションの状況です。
スタグフレーションが株式市場を直撃する
スタグフレーションは株式市場にとって最悪の環境です。
なぜなら、企業業績が悪化する一方で、金利が高い状態が続くからです。
さらに現在の米国株は非常に割高な状態にあります。
動画では、シラーPERが約40倍であることが指摘されています。
これは過去155年間の平均17倍を大きく上回る水準です。
そのため株価が下落すると、バリュエーションの調整（マルチプル・コントラクション）が起こる可能性があります。
1970年代のスタグフレーションの教訓
歴史的にスタグフレーションが起きた例として、1970年代があります。
当時のS&P500は、1960年代半ばから1980年までほとんど高値を更新できませんでした。
さらに1973年から1974年には、株価が約50％下落しました。
インフレ調整後で見ると、1968年→1982年の約14年間で、S&P500の価値は64％も下落しました。
つまり株式市場は長期間にわたって停滞したのです。
米国株中心の投資戦略は変わる可能性
現在、多くの投資家がS&P500やオルカン（全世界株式）に投資しています。
しかし動画では、これからは米国株中心の投資戦略が変わる可能性があると指摘されています。
その理由は、オルカンの約60％が米国株で構成されているからです。
つまり米国株が低迷すると、オルカンのパフォーマンスも低下します。
注目されるVXUS（米国以外の世界株）
動画では、米国を除く世界株ETFであるVXUSが紹介されています。
VXUSの特徴は以下の通りです。
・銘柄数：約3400
・経費率：0.05％
・米国を除く世界株に分散投資
地域別の構成は次の通りです。
・欧州：38％
・新興国：27％
・アジア太平洋：26％
・北米：8％
・中東：1％
国別では日本、英国、中国、カナダ、台湾などが上位を占めています。
動画では、2024年12月を境に、オルカンがVXUSに対して劣後し始めている可能性が指摘されています。
AI時代とインド株の課題
インド株についても言及されています。
近年インド株は急成長してきましたが、AIの進化によってITアウトソーシング産業に影響が出る可能性があります。
インドのIT企業は、欧米企業のシステム開発や運用を低コストで受注することで成長してきました。
しかしAIによって業務が自動化されると、ITサービスの需要が減少する可能性があります。
ただしAI関連の開発需要が増えれば、逆にインドIT企業が恩恵を受ける可能性もあります。
そのため現在の株価下落は一時的な調整に過ぎない可能性もあるとされています。
米国株の今後の見通し
動画では今後の市場について次のような見通しが示されています。
・米国株は景気後退を伴う下落相場に入る
・底打ちは2027年3月頃
・S&P500最大下落率：約50％
・円ベースでは約60％下落
さらに2040年頃までの長期リターンについても、
S&P500
→ 年平均1桁前半
欧州株・新興国株・コモディティ
→ 年平均2桁
という可能性が指摘されています。
まとめ
今回の動画では、米国株がこれまでのような圧倒的なパフォーマンスを維持できない可能性について解説されていました。
その背景には次のような要因があります。
・米国イラン戦争の長期化
・原油価格の高騰
・インフレ再燃
・FRBの利下げ停止
・スタグフレーションのリスク
歴史的に見ても、スタグフレーションの時代には株式市場が長期間停滞する可能性があります。
そのため今後は、米国株だけに集中する投資ではなく、
世界株
新興国株
コモディティ
などを含めた国際分散投資が重要になる可能性があります。
今後の世界情勢や金融政策の動向によって市場環境は大きく変化するため、投資家はこれまで以上にグローバルな視点で資産配分を考える必要があると言えるでしょう。
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