本記事は、YouTube動画『退場発生、でも生き残れ！【S&P500, NASDAQ100】』の内容を基に構成しています。
今週の米国株は、体感として「久しぶりにしんどい週」だった方が多いはずです。
株価の下落そのものに加え、ドル円が急激に円高へ振れたことで、円建て評価額が一段と目減りしやすい環境になりました。
動画では、こうした局面で個人投資家が退場しやすい理由と、それでも市場に残り続ける重要性を、具体的なデータとともに冷静に語っています。結論から言うと、今週の下落は痛いものの、数字で見れば「例年の範囲内」であり、ここで投資方針を変えることが最も危険だという整理でした。
以下、動画の流れに沿って、背景から具体的なデータ、そして追加解説まで丁寧にまとめます。
今週の資産減は大きいが致命傷ではない
動画の冒頭では、投稿者自身のポートフォリオ状況から話が始まります。
米国株のインデックス系が中心で、S&P500連動（例として1557や1655など）と全米系が大きな比率を占め、さらにNASDAQ系の比率も約20％強ある構成です。
このポートフォリオにおいて、今週の株価下落と為替の円高が重なった結果、評価額が約833万円減少したと語られています。
金額だけ見るとギョッとしますが、ここでのポイントは「致命的かどうかは金額の大きさでは決まらない」という点です。
リスクを理解してポジションを取っている以上、資産が大きく減る週は必ず発生します。重要なのは、減った事実そのものよりも、その時にどう反応するかです。
そして動画では、最も良くない反応として「どうにもならない過去をぐちぐち悔やむこと」が挙げられています。
あの時こうすれば良かった、もっと早く売っていれば良かった、という後悔は何も生みません。
むしろ必要なのは、運が悪い週もあると受け入れて、次の日もリスクを取って市場に居続けることだ、というスタンスでした。市場に残っていれば、いずれ自分にとって運が良いターンが回ってくる、という考え方です。
S&P500は1週間で1.39％安でも最高値圏内
続いて、S&P500（動画ではポイント表現が中心）の今週の動きが整理されます。
週の前半は最高値圏である7000ポイント付近に再チャレンジしそうな雰囲気があった一方、週の後半にかけて下落し、戻し切れないまま終わりました。
ただし、下落率は1.39％で、数字としては「大暴落」と呼ぶほどではありません。むしろ、まだ最高値圏内の値動きに留まっているという認識が重要だと強調されています。
年初来の動きで見ても、上がったり下がったりを繰り返す、いわゆるレンジ相場のような動きが続いています。こういう局面は投資家としてはモヤモヤしやすいのですが、焦って動かず、じっくり待つことが大切であり、それを「慣れ」で身につけていくべきだ、という話でした。日々の値動きに反応するのではなく、自分の生活に集中して淡々と過ごすことが結局一番強い、という方向性です。
円高が円建て評価額を直撃 ただし外貨投資はヘッジでもある
日本の投資家にとって今週さらに厳しく感じやすかった原因として、ドル円の急激な円高が挙げられています。週初の約157円から、最終的に152円台まで進み、1週間で2.88％の円高となりました。レートは152.69円と説明されています。
この円高は、先週末の選挙での自民党圧勝を受け、円が買われる展開になったという整理でした。
円高が進むと、ドル建て資産を円換算した評価額が減るため、米国株投資家は下落を強く体感しやすくなります。
ただし動画の視点は、ここでも悲観一辺倒ではありません。
外貨投資の意味は「円で持つ資産へのヘッジ」でもあります。日本に住む以上、収入や土地など生活基盤は円に大きく依存します。
そのため外貨を持つことは資産配分の分散になっており、円高局面では「円で持っている資産側が相対的に強い」局面とも言えます。円高を単純に悪いものと見るのではなく、資産配分が機能していると解釈するのが健全だという話でした。
今週の主役は長期金利 債券が買われた週
今週の米国市場の主役として、長期金利が取り上げられます。グラフは右肩下がりで、長期金利が一方的に低下していました。これは米国債が買われたことを意味します。
長期金利は「経済の体温計」と呼ばれることが多く、上がりすぎても下がりすぎても問題ですが、今回のように下がってくる局面は、景気が少し悪化してきたサインとして解釈されることが多いです。そのため、株を売って債券を買う流れになったという説明でした。
さらに、債券とゴールドETFの動きも確認され、債券が大きく上昇し、ゴールドも先週の下落から反発しています。
一方でビットコインは不調気味ですが、ビットコインはボラティリティが大きいことを理解した上で長期目線で持っている人が多いはずで、ドローダウンが45％程度でもこの世界では普通だ、という現実的な認識が示されます。
短期の値動きに驚かず、想定内として我慢できるかどうかが重要だというメッセージです。
日本株は円高でも強い 選挙後の安定政権期待
日本市場については、円建てS&P500 ETF、TOPIX、日経平均を並べた比較で、途中まで似た動きだったものが週の中盤から真逆の動きになったと説明されています。TOPIXと日経平均は強く上昇し、選挙での自民党圧勝が材料視された形です。
ここで特徴的なのは、ドル円が円高に進んでいるのに、日本株がそれを物ともせずに上昇した点です。
つまり円高という逆風があっても上がったため、円ベースで見れば相当強い上昇だったという表現になります。安定政権が株式市場にも通貨にも良いと評価された、というのが動画の整理です。
一方で、米国側は政治的な不確実性が意識され、株式市場にとって「いい感じ」になっていないのではないか、という比較も出てきます。
日本株がダメと言われた時期に買っていた人が勝ったという話
動画では、過去に投稿者が2023年に日本株について語った動画にも触れています。当時は日本株について、GDPの伸びが弱い、人口が増えないから将来性がない、といった言説が多かったと振り返ります。
しかし、その動画で伝えたのは、GDPや人口と株価リターンには強い相関が見られないという点です。
今から人口が減る、GDPが伸びない、という情報は多くの場合すでに織り込まれており、それだけで「これから株が上がらない」とは決めつけられない、という考え方です。
結果的に、当時評判が悪かった局面でも日本株に投資し続けていた人が、今もっとも大きな利益を得ている、という話につながります。
そしてこの論理は、今「米国株やハイテクはもうダメだ」と言われ始めている場面にもそのまま当てはまる、という主張でした。先のことは誰にも分からない以上、条件はフェアだと思って投資するべきで、決めつけは危険だという結論です。
ドローダウンは5.7％ 例年の普通は年間14％
直近のドローダウン（最高値からの下落幅）も整理されています。現時点で約5.7％まで来たという説明で、昨年の大きな下落局面と比べればまだ小さいという見方です。
さらに重要なのは、長期で見た時のS&P500の位置づけです。1980年代以降のデータで、年間リターンとドローダウンを示した図に基づき、年間で14％程度のドローダウンは普通に起こると語られています。
つまり、5％台で心が折れそうになっているなら、早かれ遅かれ市場から退場するタイミングが来てしまう可能性が高い、というかなり現実的な指摘です。
ここが動画タイトルの「退場発生、でも生き残れ」に直結する部分で、今週の調整は「まだ序章」に過ぎない可能性がある以上、市場に残る覚悟を持つ必要があるという話でした。
年初一括と分割投資の差が縮む いま分割が効いてくる局面
年初一括投資と、毎日分割投資のパフォーマンス差も確認されています。株価が下がってくると、年初の高い基準価額で投資した一括組は不利になり、下落局面で買い増しできる分割組が差を詰める構造になります。
最近はまさにその局面で、分割投資が機能し始めているという整理でした。
下落は痛い一方で、積立を続けている人にとっては「買い付け単価が下がる」という側面もあります。ここを理解できるかどうかが、継続できる投資家と退場する投資家の分岐点になりやすい、という示唆です。
選挙と為替 プロでも予想を外すという現実
今週のニュースとして、選挙で自民党が単独で2/3を獲得したことが取り上げられます。BBCでも報じられたほどの大きな勝利だったと紹介されます。
ただしここでも「物は言いよう」であり、選挙前には逆の見方も存在しました。例えば、高市氏が勝てば景気刺激策が続いて円安になる、といった見方がブルームバーグのエコノミストからも出ていたと語られています。ところが結果は円高に進んだ。つまり、プロでも簡単に予想を外すのが市場だという話です。
この部分は、視聴者が「ニュースを理由に売買判断してしまう」ことへの牽制として機能しています。ニュースで分かった気になっても、結果は逆に動くことがある。だからこそ、短期予想よりも、継続可能な投資行動に軸足を置くべきだという流れです。
2月後半は統計的に弱いが当たるとは限らない
S&P500の季節性データとして、2月後半が弱い傾向が示されます。2月の後半から下り坂になりやすいという平均的な動きや、2週間リターンの中央値で見ても2月後半はマイナスになりやすいというデータが紹介されています。
ただし、これはエンタメ程度に捉えるべきで、必ず当たるものではないとも釘を刺しています。実際に、季節性で最も弱いと言われる9月も、年によっては普通に強いことがあります。大切なのは、こうしたデータを知った上で、仮に下がっても買い向かえる胆力を持つことだ、という方向に話が進みます。
ハイテク下落の主因はAIの脅威 アンソロピックの話
今週、特にハイテク株、なかでもサービス系が大きく下落した要因として、AIによる「既得権益の破壊」が挙げられます。具体的には、アンソロピックが新しいAIツールを巡って注目され、SNSでもクロードの話題が一気に増えたという描写があります。
動画内では、ブラウザ上で使うチャット型AIではなく、ローカル環境にインストールしてPC操作までできるような方向性のAIが示唆され、それがソフトウェアサービス業界に打撃を与えた、という整理になっています。これが今週のハイテク株、特にサービス系の下落要因だという説明です。
ただし、投稿者はこれを「健全なこと」と捉えています。改革には痛みが伴うが、生産性が上がる方向性である以上、長期的には良い方向に向かう可能性が高い。人間の手が空けば、より価値の高い領域にリソースを回せる、という前向きな見方です。
ビッグテックのAI投資6100億ドル 94.5兆円の規模感
もう1つの不安材料として、ビッグテックのAI投資の過熱が挙げられます。Microsoft、Meta、Alphabet、Amazonといった企業のAI投資計画が2026年に合計6100億ドルに達するという説明があり、円換算で約94.5兆円と語られています。日本の国家予算規模（約115兆円）に迫るような金額を、たった4社で投じようとしている、というインパクトのある比較です。
この規模感が、借りすぎではないか、投資しすぎではないかという疑念を生み、株価の不安材料になっているという流れです。ただしここでも、S&P100のセクター比率が時代によって変化してきた歴史が示され、指数の強みは「環境変化に応じて中身が入れ替わっていくロバスト性」にあると説明されます。
エネルギーが主役だった時代から、テックや金融が大きくなってきたように、AIによって社会構造が変われば比率はまた変わる。もしハイテクが不調でも、指数全体は姿を変えながら次の成長領域を取り込む。だからこそ市場全体を握って待つのが強い、という結論につながっています。
雇用統計とCPIは悪くない ただ市場の関心はAIへ
米国の経済指標として、雇用統計とCPIが取り上げられます。雇用者数は予想の2倍近く増え、失業率も予想より低く、労働環境は良好という結果でした。失業率の5年チャートでも、恐れられる失業率の急上昇が起きていないことが確認されます。
CPIについても、市場予想に近い結果で、総合CPIがわずかに予想を下回り、インフレが想定より進んでいなかったという整理です。Core CPIも徐々に低下しており、2022年のようなインフレ高騰期から、時間をかけて収束してきた様子が語られます。
ただし注意点として、インフレはしつこく、1970年代のように下がって上がってを繰り返し、最終的に大きく吹き上がるケースもあることが示されます。AIが話題でも、最も怖いのは物価指標の再燃であり、今後も注視すべきだという視点です。
機関投資家は売りを増やすが 個人は淡々と拾う
機関投資家のポジションが縮小し、売りが増えている状況も触れられます。プロは締め切りや短期の評価があり、ポジション調整を迫られやすい一方、個人の長期投資家は同じスピード勝負をする必要がありません。
むしろ長期投資家の基本戦略は、売られて下がった株を淡々と拾うことです。時間の制約がない運用をすることで、最終的に勝率が上がる可能性が高いという考え方が示されます。
来週の注目はGDPと個人消費支出 ただ冷静さが重要
来週のイベントとして、GDPと個人消費支出が挙げられます。個人消費支出はインフレ指標として重要ですが、CPIと似た結果になることが多く、極端に動く印象は薄いという見立てでした。
株価が不調で不安があるかもしれないが、急に跳ね上がるような展開は期待しにくく、じっくり待つ戦略が良いという締めになっています。冷静さが重要だ、という繰り返しです。
買い続ける戦略は変えない 市場にいる時間が最大の武器
投稿者の投資方針は、結局いつもと同じで、バイアンドホールドを続けるというものです。2022年初めから毎日積立をした場合の成績比較（S&P100、オールカントリー、レバレッジNASDAQ100など）でも、どれも良好なパフォーマンスを残していると示されます。
良いリターンを得るために必要なのは、継続です。浮気したくなる魅力的な話題が次々出てきても、あえて何もしないことこそが、個人投資家が資産を増やすうえで強い戦略だという主張です。ここは動画全体の背骨になっています。
退場が近づく時期 5％でも人は耐えられない
動画の後半で、タイトルにもある「退場」について具体的な話が出てきます。コメント欄に「もう限界なので退場します」という短いコメントが付いたという紹介があり、投稿者としては残念だという気持ちが語られます。
そして、投資信託に100万円投資した場合に、どれくらいの損失まで耐えられるかというアンケート結果が示されます。1万円の損失で無理が41％、10万円の損失で無理が31％で、合計すると73％が10％の下落まで耐えられないという結果です。つまり10％程度の下落が、多くの人にとって限界ラインになりやすい、という現実です。
現在のドローダウンが約5.7％の段階で退場が出始めるなら、10％に近づいた時にさらに退場が増えても不思議ではありません。だからこそ、今のうちに覚悟を固めて「自分は耐えられる側に入る」と決めておくべきだ、というメッセージになります。
追リスクプレミアムがマイナスでも その後の株は意外と強い
リスクプレミアムという指標も紹介されます。一般的には、株の期待収益と長期債券利回りを比較し、リスクプレミアムがマイナスになると「株より債券の方が魅力的」という見方が強まります。
しかし、データで見ると意外な結果があり、リスクプレミアムがマイナスになった後のS&P500は、1年後平均で+10.5％上昇し、上昇確率は9割という成績が示されます。債券優位と見える局面でも、その後の株式パフォーマンスが必ずしも悪いわけではない。悲観しすぎる必要はない、という結論です。
米国株と米国外株の強弱は周期的に入れ替わる
米国株と米国外株の相対パフォーマンスのデータも示されます。上に行くほど米国株が好調、下に行くほど米国外が好調というグラフで、強弱が周期的に入れ替わっていることが確認されます。
近年は米国株優位が続いていましたが、最近は49週間連続で米国外が好調だという説明があり、時代は常に入れ替わるという整理につながります。
この入れ替わりを気にしたくないならオールカントリーが合理的であり、一方で米国株集中の人でも、周期的に米国のターンはまた来る可能性があるので、慌てて方針変更する必要はないというまとめ方です。ここでバフェットの有名な言葉として「米国に賭けないのはひどい間違いだった。今それを始めるべき時ではない」という趣旨の引用も紹介され、短期の不調で米国を見限るべきではないという方向が強調されます。
投資行動はシンプル 生活防衛資金を固定し超過分を投資へ
投資行動の具体例として、投稿者は現金の下限を200万円で固定し、それを上回った分はすぐ投資に回すというルールを語っています。出口側でも、使った分だけチャージし、できるだけ売却量を減らすように運用しています。
このように、相場観で出入りするのではなく、生活と資産管理のルールで投資を継続する設計が、長期で市場に残るための工夫だという位置づけです。
NASDAQ100投信の比較と 人気ランキングの変化
後半では、NASDAQ100の投資信託として楽天と日興を比較し、日興が差を広げているという話が出ます。ただし楽天はポイントが付くため、年率0.05％程度の差ならポイントで埋められる可能性がある、という現実的な比較もあります。
さらに積立件数ランキングでは、上がっている商品に資金が集まりやすく、調子が悪くなると別の商品へ乗り換えが起きやすいという、個人投資家の行動が読み取れると説明されます。上がっているところを追いかける行動はよくあるが、それが必ずしも良いとは限らない、という含みを持たせた紹介でした。
リアル資産は1.9億円付近 人間は欲張りだと気づく
リアルタイム資産推移では、2億円付近を行き来していたものが週後半に下がり、1.9億円付近に戻ったという話が出ます。ここで興味深いのは、少し前には1.9億円に達したことを喜んでいたのに、そこへ戻るとがっかりしてしまうという、人間の心理への言及です。
資産が増えると基準が上がり、同じ水準でも感じ方が変わる。投資ではこの心理のブレが意思決定を歪めやすいので、数字とルールに立ち返るべきだ、という示唆として読めます。
新NISAの成績はプラス191万円 ただマイナス化は普通にあり得る
新NISAの状況も共有されます。積立枠でプラス60万円、成長投資枠でプラス131万円、合計でプラス191万円という説明です。以前はプラス200万円以上だったので少し減ったものの、成績としては十分良い水準です。
ただし、投資を始めて2〜3年程度の段階で大きな下げを食らい、一気にマイナスに転じることはよくあるため、今のプラスを過信しないことも重要だと語られます。新NISAはまだ始まって2年程度で、ここからマイナスに振れる可能性も普通にある。だからこそ、今のプラスを当然視せず、長期目線で淡々と続けるべきだ、という流れです。
米国株はハイテクだけ弱い バリューは上がっている
各種インデックス比較では、S&P500、NASDAQ100、ラッセル2000、米国外株（Vxusのような位置づけ）、FANG+などが並べられます。ここでの結論は明確で、米国の中でもハイテク、特にサービス系が1人負けしている状況が継続しているという点です。
ヒートマップでも、Appleが7.7％安、Googleが6.6％安など、主力銘柄の下落が目立ちます。一方で、右側は青い部分も多く、バリュー系ETF（SCHDやVTVなど）が1週間で上がっていることも紹介されます。つまり米国市場全体がダメというより、特定領域の調整が目立った週という整理です。
VIXと投資家心理 恐怖が出始めたが行動は変えない
投資家心理として、VIXが20を超えてきた点が挙げられます。20を超えると荒れてきた感じが出ますが、S&P500自体はそこまで極端な崩れではありません。センチメント指標であるFear & Greed Indexは36まで下がり、Fearの領域に入ったと説明されます。
こういう時に周りと一緒にビビるのではなく、周りが恐怖している時こそ貪欲に、というバフェットの考え方を思い出し、淡々と継続するべきだという締め方です。
割高感が薄れた今こそ 揺さぶりに負けない
S&P500のフォワードPERは今週低下し、ここ半年でも低い水準に近づいたという説明があります。株価が下がれば割高感は薄れます。世間が悲観し始めた時ほど買い時になりやすい、という投資の難しさを認めつつ、ネガティブに心を動かされないことが重要だと強調されます。
日本株のPERについても触れられ、日経平均は23.5程度でS&P500の約22より割高に見える一方、TOPIXは18弱で日本株全体としては米国株より割安に見える、という比較も出ます。
さらにモーニングスターのフェアバリュー比較のようなマトリックスでは、大型グロースと小型バリューが割安になっているという説明があり、調子が悪い領域ほど割安になりやすいことが示されます。だからこそハイテクを見限るべきではない、という話に戻ります。
退職相談コメントへの回答 退職後のリアルも紹介
終盤では、視聴者コメントへの回答として、投稿者自身が退職を決めた時の動画紹介と、退職理由や退職後のリアルが語られます。会社員の閉塞感、理不尽さ、時間の扱われ方の差などが理由として挙げられ、退職を決断した時にはパートナーとの約束もあったと紹介されます。
退職後の良かった点はストレスが減ったこと、嫌な人と関わらなくて済むこと。一方で悪かった点は、だらけやすさや生産性低下のリスクがあること。自分を律する力が重要だという話でした。投資の話とは別軸ですが、長期で自分の人生設計をどうするかというテーマが重なり、視聴者にとっても刺さる部分になっています。
まとめ 今週はダブルパンチでも いま必要なのは方針変更ではなく継続
動画全体の結論は明快です。今週のS&P500は高値から下落し、1週間で1.39％安で終わりました。さらに選挙後の円高が進み、円建てではダブルパンチになりました。ハイテクが弱かった背景には、AIの脅威と、それに伴う業界構造変化への警戒があります。
ただし、ドローダウンはまだ5.7％程度で、長期で見れば年間14％程度の下落は普通に起こります。5％で心が折れるようなら、市場に残り続けるのは難しくなります。実際、アンケートでは10％の損失で73％が耐えられないという結果もあり、退場が増えやすい局面が近づいているという警告がありました。
それでも個人投資家が勝ちやすい戦略はシンプルです。短期の予想で動かず、生活に合わせたルールで淡々と買い続け、市場にいる時間を最大化することです。調子の良い地域やセクターは必ず入れ替わり、今の不調が永遠に続くわけではありません。断言する人ほど当てにならないという現実を踏まえ、目先のニュースに振り回されず、自分の投資方針を守ることが、退場しないための最重要ポイントだとまとめられています。
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