本記事は、YouTube動画『現在暴落中で利回り5％超、半導体急落も』の内容を基に構成しています。
株式市場では、人気銘柄の株価が大きく下落したときに、配当利回りや株主優待の利回りが急上昇することがあります。
株価の下落は投資家にとって不安材料ですが、企業の業績や財務状態に大きな問題がなければ、割安な水準で購入できる機会になる可能性もあります。
今回の動画では、株価が大幅に下落し、配当と株主優待を合わせた総合利回りが5％を超える水準となったフォーバルを中心に紹介しています。
また、同日に大幅安となった半導体関連銘柄や、株主優待を新設した企業、高配当株、金融株の動向についても幅広く解説しています。
株価下落で利回りが上昇しているフォーバル
今回、最初に紹介された銘柄はフォーバルです。証券コードは8275です。
フォーバルは、中小企業向けにITや環境分野のコンサルティングサービスを展開している企業です。中小企業のデジタル化支援や経営改善、通信サービスなどを手掛けています。
情報通信分野を中心に、中小企業の経営を幅広く支援している企業と考えると分かりやすいでしょう。
フォーバルの株価は、直近で大きく下落しています。
約1年前には3,700円前後まで上昇していたものの、動画収録時点では1,000円を下回る水準まで下落していました。高値から見ると、株価は大幅に値下がりしており、チャートは右肩下がりの状態です。
株価が下がっているという事実だけを見れば、投資をためらう人も多いでしょう。
しかし、株価が下がったことで配当利回りや株主優待利回りが高まり、投資対象としての魅力が増している面もあります。
フォーバルの株主優待は2,000円分のデジタルギフト
フォーバルが個人投資家から注目される大きな理由の1つが、株主優待です。
同社では、対象となる株主に対して2,000円分の電子マネーやデジタルギフトを提供しています。
動画収録時点の株価水準で計算すると、株主優待利回りは約2％です。
現金に近い感覚で利用できるデジタルギフトは、商品やサービスが限定された優待券と比べて使いやすく、幅広い株主にとって魅力的な内容です。
近年では、紙のQUOカードなどからデジタルギフトへ株主優待を変更する企業が増えています。
フォーバルは比較的早い時期から電子マネー型の優待を導入しており、デジタルギフト優待の先駆的な企業の1つといえます。
優待利回りが高すぎる場合は廃止や改悪にも注意
株価が下落すると、同じ金額の優待を受け取れる場合でも、株主優待利回りは上昇します。
例えば、株価2,000円の銘柄を100株購入するには20万円が必要です。この企業が2,000円分の優待を実施している場合、優待利回りは1％です。
一方、株価が1,000円まで下がると、100株の購入金額は10万円となり、同じ2,000円の優待でも利回りは2％に上昇します。
投資家にとっては魅力的ですが、企業側から見ると株主優待の負担が重くなる場合があります。
そのため、優待利回りが極端に高くなった銘柄では、株主優待の縮小や廃止にも注意しなければなりません。
フォーバルの場合も、約2％という優待利回りだけを見ると、将来的な制度変更を心配する見方はあります。
ただし、同社の株価は以前には現在よりもかなり高い水準にありました。その頃の株価を基準に考えると、現在の優待内容は極端に過大なものではなかった可能性があります。
株価が短期間で大きく下落した結果、優待利回りが相対的に高くなったとも考えられます。
配当と優待を合わせた総合利回りは5％超
フォーバルの予想配当利回りは、動画収録時点で約3.3％とされています。
株主優待利回りが約2％であるため、配当と優待を合計した総合利回りは約5％を超える計算です。
投資金額も以前と比べて低くなっているため、個人投資家にとって購入しやすい価格帯となっています。
株主優待株を選ぶ際には、優待の金額だけを見るのではなく、配当も含めた総合的な利回りを見ることが重要です。
また、優待品が本当に自分にとって利用価値のあるものかも確認する必要があります。
フォーバルのようなデジタルギフト型の優待は利用先の自由度が高く、実質的に現金に近い価値を感じる投資家も多いでしょう。
その意味では、使い道が限定された商品券や施設利用券よりも、優待の価値を判断しやすい銘柄といえます。
フォーバルの業績と財務状態
株価が安くなっているからといって、それだけで買い時と判断することはできません。
重要なのは、株価が下落している理由と、企業の業績や財務状態です。
動画では、フォーバルの今期業績について、一定の成長が見込まれていると説明されています。
1株当たり利益を示すEPSについても、過去の最高水準を上回る可能性があり、業績面では必ずしも悪い状況ではないとされています。
配当性向についても極端に無理のある水準ではなく、足元では過去最高水準の業績を記録している項目もあります。
その一方で、株価は大幅に下落しています。
業績が堅調であるにもかかわらず株価が下がっているのであれば、市場から過度に売られている可能性も考えられます。
自己資本比率は約45％とされており、財務状態についても一定の安定感があります。
自己資本比率とは、企業の総資産のうち、返済する必要がない自己資本がどの程度を占めているかを示す指標です。
一般的には、自己資本比率が高いほど借入金への依存度が低く、財務の安全性が高いと判断されます。
ただし、適正な水準は業種によって異なるため、自己資本比率だけで投資判断をすることはできません。
それでも、株価が大幅に下落しているなかで、業績と財務が大きく崩れていない点は注目材料です。
配当は3月、株主優待は9月に権利確定
フォーバルは、配当と株主優待の権利確定時期が異なります。
動画によると、配当は3月期末の一括配当です。一方、株主優待は9月に権利が確定します。
つまり、3月には配当、9月には株主優待という形で、年間を通じて株主還元を受けられる仕組みです。
配当と優待の権利確定月が分散しているため、株主にとっては保有を継続しやすい設計とも考えられます。
ただし、9月に株主優待の権利を取得しても、その時点で配当を受け取れるわけではありません。
配当と優待の権利確定日を混同しないよう注意が必要です。
決算をまたぐかどうかが判断のポイント
フォーバルには決算発表が控えており、動画では8月10日前後の決算をまたぐかどうかが投資判断のポイントとして挙げられています。
決算発表前後は、株価が大きく動くことがあります。
業績が市場予想を上回れば株価が上昇する可能性がありますが、予想を下回った場合や今後の見通しが慎重であった場合には、さらに株価が下落する可能性もあります。
株価が安く見えるからといって、決算発表前に急いで購入する必要はありません。
決算内容を確認してから投資する方法もあります。
一方で、好決算が発表された場合には、決算後に株価が急上昇し、現在の安値水準では買えなくなる可能性もあります。
決算前に購入するか、決算後に内容を確認してから購入するかは、投資家のリスク許容度によって判断が分かれます。
動画では、直近で業績予想の修正が発表されていないことにも触れています。
現在の株価が大きく下がっていることから、今が非常に安い水準である可能性もありますが、決算をまたぐリスクは十分に意識する必要があります。
半導体関連株がそろって大幅安
動画後半では、同日に大幅下落した半導体関連銘柄について解説しています。
この日は日経平均株価が約2.7％下落し、非常に厳しい相場となりました。
下落の中心となったのが、半導体、AI、ハイテク関連の銘柄です。
半導体株は日経平均への寄与度が高い銘柄も多く、大型半導体株が下落すると、日経平均全体も大きく押し下げられる傾向があります。
キオクシアが約9.5％下落
半導体関連銘柄の代表例として紹介されたのがキオクシアホールディングスです。
キオクシアは、NAND型フラッシュメモリーを中心とする半導体メモリー企業です。
動画収録日の株価は、終値ベースで約9.5％下落しました。取引時間中には一時10％を超える下落となり、非常に厳しい値動きでした。
キオクシアの株価は、一時11万円を超える水準まで上昇していましたが、その後は大幅に下落しています。
直近安値の5万2,000円前後に近づく場面もあり、高値から見ると非常に大きな調整です。
半導体株は成長期待が高い一方、景気や需給、設備投資、メモリー価格などの影響を受けやすく、株価の変動が大きくなりやすい特徴があります。
米国株と韓国市場の下落が日本株にも波及
日本の半導体関連株が下落した背景には、前日の米国市場で半導体株が売られたことがあると説明されています。
米国の半導体株が下落すると、翌日の日本市場でも関連銘柄が売られやすくなります。
世界の半導体企業は、製造装置、素材、メモリー、設計、受託製造などで密接につながっています。
そのため、米国の半導体指数や主要企業の株価が下がると、日本の半導体製造装置メーカーや電子部品企業にも売りが広がることがあります。
さらに、韓国市場でレバレッジ型ETFに対する規制が強化される可能性も懸念材料となりました。
韓国には、サムスン電子やSKハイニックスなど、世界的な半導体企業があります。
韓国市場で半導体株が売られれば、日本の関連株も連れ安する可能性があります。
日本株だけを見ていると突然の下落に見える場合でも、実際には米国や韓国など海外市場の動きが影響していることがあります。
半導体株は今後も成長するのか
動画では、半導体株の短期的な下落を警戒しつつも、長期的にはまだ成長する可能性があるとの見方が示されています。
AI向け半導体、データセンター、自動車、スマートフォン、産業機器など、半導体の需要が拡大する分野は多くあります。
特に生成AIの普及によって、高性能な演算用半導体やメモリー、半導体製造装置への需要が高まるとの期待があります。
ただし、成長産業であっても株価が必ず上昇するわけではありません。
将来の成長期待がすでに株価へ織り込まれている場合、少し業績が悪化しただけでも株価が急落することがあります。
また、半導体産業には好況と不況を繰り返すサイクルがあります。
需要が強い時期には企業が設備投資を拡大しますが、供給能力が増えすぎると在庫が積み上がり、価格が下落する場合があります。
半導体株へ投資する際には、長期的な成長性だけでなく、現在の株価水準や業績サイクルも確認することが重要です。
利益を取りたいという気持ちが判断を鈍らせる
動画では、投稿者自身も半導体株を保有しており、「何とか利益を取りたい」という気持ちが投資判断を鈍らせる可能性について語っています。
これは、多くの個人投資家に共通する心理です。
一度購入した銘柄に対しては、客観的な判断が難しくなります。
含み損が出ていると、「いずれ戻るはずだ」と考えて保有を続けやすくなります。一方、含み益が出ていると、利益を失いたくない気持ちから、少しの下落で売却してしまうこともあります。
投資判断では、自分がその銘柄を保有しているかどうかと、今後の見通しを分けて考える必要があります。
「現在保有していなかったとしても、この株価で新たに買いたいと思うか」と考える方法も有効です。
高配当株や株主優待株を中心に運用する方針であれば、値動きの激しい半導体株に必要以上に資金を振り向けないことも重要です。
ディスコは約12.3％下落
半導体製造装置関連では、ディスコも大幅安となりました。
動画によると、ディスコの株価は約12.3％下落しています。
ディスコは、半導体ウエハーの切断や研削、研磨に使用される装置を製造する企業です。
世界的に高い競争力を持つ企業ですが、株価は成長期待を強く織り込む傾向があります。
そのため、半導体市場への懸念や海外株安が発生すると、大幅に売られることがあります。
高成長企業であっても、株価が高い評価を受けている場合は、相場環境の悪化によって値下がり率が大きくなる点に注意が必要です。
TOWAやソフトバンクグループも下落
半導体製造装置関連のTOWAも、約8.6％下落しました。
TOWAは、半導体を保護するための樹脂封止装置などを手掛ける企業です。
AI半導体や先端パッケージ関連への期待から注目される一方、値動きが大きい銘柄でもあります。
ソフトバンクグループも約7％下落しました。
ソフトバンクグループは通信会社というイメージもありますが、持株会社としてAIや半導体関連企業への投資を積極的に進めています。
傘下に半導体設計企業のArmを持つことから、AIや半導体関連株として株価が動く場面があります。
半導体やAI関連銘柄が市場全体で売られる場合、ソフトバンクグループも影響を受けやすいと考えられます。
ルネサスや太陽誘電も大幅安
ルネサスエレクトロニクスは約6.5％下落しました。
ルネサスは、自動車や産業機器向けの半導体を多く手掛ける企業です。
自動車向け半導体は中長期的な成長が期待されていますが、自動車生産や設備投資の影響を受ける可能性があります。
電子部品関連では、太陽誘電も約6.1％下落しました。
太陽誘電は、積層セラミックコンデンサーなどの電子部品を製造しています。
電子部品はスマートフォン、自動車、通信機器など幅広い製品に使用されますが、景気や在庫調整の影響を受けやすい分野です。
株価は高値から大きく下落しており、割安感が意識される水準に近づいている可能性もあります。
ただし、株価が下落している途中で安易に買うと、さらに下がることもあります。
購入を検討する場合には、業績や在庫、需要の回復状況を確認する必要があります。
村田製作所や信越化学工業の動向
村田製作所も約2.7％下落しました。
村田製作所は、積層セラミックコンデンサーをはじめとする電子部品で高い世界シェアを持つ企業です。
スマートフォンや自動車向けの需要に左右されるため、世界景気や電子機器市場の動向が株価に影響します。
信越化学工業については、決算発表が行われたと紹介されています。
動画によると、今期の経常利益は約9％増益の見通しとなり、配当は10円の増配が発表されました。
増益と増配は一般的には好材料です。
しかし、半導体関連株全体が売られている局面では、決算内容がどの程度評価されるか判断しにくい面があります。
PTSでも株価は大きく動いていなかったとされており、市場が決算内容を慎重に見極めていた可能性があります。
信越化学工業は半導体材料だけでなく、塩化ビニル樹脂など幅広い事業を持っています。
配当も一定水準があるため、短期的な値上がりだけを期待するのではなく、長期保有を検討できる銘柄の1つとして紹介されています。
半導体株が下がる一方でバリュー株や金融株は堅調
この日は半導体やハイテク関連株が大きく下落しましたが、すべての銘柄が下がったわけではありません。
金融株や一部のバリュー株には上昇している銘柄もありました。
バリュー株とは、企業の利益や資産、配当などと比べて、株価が割安と考えられる銘柄です。
半導体やAI関連株のような成長株が売られる局面では、資金が銀行、保険、通信、高配当株などへ移動することがあります。
そのため、高配当株や株主優待株を中心に保有している投資家の中には、市場全体の下落ほど大きな影響を受けなかった人もいたと考えられます。
日本農薬が株主優待を新設
動画では、株主優待を新設した日本農薬も紹介されています。
日本農薬は、農薬の研究開発や製造、販売を行う企業です。
新設された株主優待は、おこめ券4枚で、金額にすると約1,700円相当とされています。
優待新設の発表後、株価は終値で約4.6％上昇しました。
ただし、取引時間中には上昇率が約3％程度にとどまる場面もあり、動画投稿者が予想していたほど大きく上昇しなかったとしています。
優待新設は株価上昇の材料になりますが、必ず大幅高になるとは限りません。
発表前から期待が織り込まれていた場合や、優待の金額が投資金額に対して小さい場合には、株価の反応が限定的になることもあります。
権利確定日までに再び株価が下落する可能性もあるため、今後の監視銘柄として注目できるとしています。
大黒屋ホールディングスの株主優待
大黒屋ホールディングスも、株主優待に関連して紹介されています。
同社の優待は一定数以上の株式を保有する必要がありますが、3,000円分の買い物券が提供される内容です。
株主優待の発表後に株価は上昇したものの、こちらも想定していたほどの上昇ではなかったとしています。
優待を目的に投資する際には、必要な株数と購入金額を確認することが重要です。
優待金額が大きく見えても、取得するために多額の投資資金が必要であれば、優待利回りは高くない場合があります。
また、買い物券の場合は利用できる店舗や商品が限定される可能性もあるため、自分が実際に利用できるかどうかを確認する必要があります。
三井松島ホールディングスは大幅増配で上昇
三井松島ホールディングスは、大幅な増配を発表したことで株価が上昇しました。
動画によると、株価は約15％上昇しています。
大きく上昇した後でも、予想配当利回りは約5.8％あると紹介されています。
配当利回りが高い銘柄は魅力的ですが、その配当が今後も継続できるかが重要です。
一時的な特別利益や資産売却によって配当が増えている場合、翌年以降に減配される可能性があります。
そのため、配当の原資となる利益やキャッシュフロー、企業の配当方針を確認する必要があります。
株価が急上昇した直後は、利益確定売りによって値下がりすることもあるため、利回りだけで急いで買わないことも大切です。
MIRARTHホールディングスは利回り5％台
不動産関連では、MIRARTHホールディングスが紹介されています。
同社はマンション開発や不動産事業などを展開している企業です。
予想配当利回りは約5.6％とされており、9月にも配当の権利を取得できる銘柄として注目されています。
不動産株は高配当銘柄が多い一方、金利上昇の影響を受けやすい業種です。
金利が上昇すると、企業の借入金利が上がる可能性があります。
また、住宅ローン金利が上昇すれば、住宅購入者の負担が増え、不動産販売に影響することもあります。
利上げ期待が高まる局面では、不動産株にとって逆風となる可能性があります。
ただし、金利上昇を懸念して株価が大きく下落した場合には、配当利回りが上昇し、長期投資の候補になることもあります。
飯田グループホールディングスは配当と優待が魅力
飯田グループホールディングスも、高配当株として紹介されています。
同社は戸建住宅の分譲を中心に展開する大手住宅会社です。
動画では、株価に割安感があり、配当利回りは約4％とされています。
年間配当は92円の見通しで、中間配当は46円とされているため、9月の権利確定でも配当を受け取れる内容です。
株価は比較的安い水準で推移しており、利上げ懸念から不動産や住宅関連株が売られる場合には、さらに割安になる可能性もあります。
一方で、株主優待として江の島アイランドスパの利用券4枚が提供されています。
この利用券は、オークションサイトなどで2,500円前後の価格が付く場合があると説明されています。
優待にも一定の価値があるため、配当利回りと優待価値を合計すると、総合利回りが5％前後になる可能性があります。
ただし、オークション価格は常に同じとは限りません。
また、株主優待券の転売が規約上認められているかについても確認が必要です。
自分で施設を利用する人にとっては、より価値の高い優待となるでしょう。
東京海上やMS＆ADなど保険株が強い
半導体株が下落する一方で、金融株は堅調な値動きとなりました。
東京海上ホールディングスは、一時下落する場面があったものの、その後は株価を回復しています。
著名投資家ウォーレン・バフェット氏による日本の保険株への投資期待なども、株価を押し上げる材料として意識されました。
MS＆ADインシュアランスグループホールディングスも高値圏で推移しています。
保険株は、政策保有株式の売却や株主還元の強化、増配、自社株買いなどが注目されています。
また、金利が上昇すると、保険会社が保有する債券などの運用収益が改善する可能性があります。
そのため、金利上昇局面では保険株に資金が向かうことがあります。
KDDIやNTTなど通信株も回復
通信株では、KDDIやNTTの強さにも触れています。
通信株は、安定した利益と配当が期待されるディフェンシブ銘柄として知られています。
ディフェンシブ銘柄とは、景気が悪化しても業績が比較的安定しやすい企業です。
携帯電話や通信サービスは生活に欠かせないため、景気後退時にも利用が大幅に減りにくいと考えられます。
KDDIやNTTの株価は一時厳しい状態にありましたが、その後は回復し、年初来高値を更新する場面もありました。
成長株が売られる局面では、配当が安定している通信株が見直されることがあります。
銀行株は金利上昇期待から堅調
動画では、年初来高値を更新している銘柄として、ゆうちょ銀行や地方銀行など、金融関連の企業が多いことにも触れています。
銀行は、預金者から集めた資金を貸し出し、その金利差によって利益を得ています。
長期間にわたって金利が低い状態が続くと、銀行の利ざやは縮小しやすくなります。
一方、金利が上昇すると、貸出金利が上がり、銀行の利益が増える可能性があります。
そのため、日本銀行による利上げ期待が高まると、銀行株が買われる傾向があります。
ただし、金利上昇が急すぎる場合には、企業や個人の借入負担が増え、貸し倒れが増加する可能性もあります。
銀行株は金利上昇の恩恵を受けやすい一方、景気悪化の影響も受ける点には注意が必要です。
高値を更新した金融株は売るべきか
保有している金融株が年初来高値を更新すると、利益確定のために売却したくなる人もいるでしょう。
動画では、連続増配や累進配当を採用している企業であれば、すぐに売却せず、配当の増加を期待して長期保有する方法もあるとしています。
累進配当とは、原則として配当を減らさず、維持または増配する方針です。
企業が安定して利益を伸ばし、配当も増やしているのであれば、購入時の株価に対する配当利回りは年々高くなっていきます。
例えば、1株1,000円で購入した銘柄の配当が年間40円であれば、購入価格に対する利回りは4％です。
その後、配当が年間60円に増えれば、購入価格に対する利回りは6％になります。
株価が上昇したからといってすぐ売却すると、その後の増配を受け取れなくなります。
一方で、株価が企業価値と比べて明らかに割高になった場合や、業績見通しが悪化した場合には、売却を検討する必要もあります。
高値を更新しているという理由だけで判断するのではなく、業績、配当方針、株価指標などを総合的に見ることが重要です。
7月末は株主優待の有効期限にも注意
動画の最後では、7月末に有効期限を迎える株主優待があるため、使い忘れに注意するよう呼びかけています。
株主優待券には有効期限が設定されていることが多く、期限を過ぎると利用できません。
一風堂やテンポスホールディングスなど、外食関連の優待券を保有している人は、期限を確認する必要があります。
株主優待を取得しても、実際に使わなければ価値は0円です。
優待利回りを計算する際には、優待券を確実に利用できるかどうかも考える必要があります。
利用予定のない店舗や施設の優待を目的に株を購入すると、想定していた利回りを得られない可能性があります。
取得した優待券は、届いた時点で有効期限をカレンダーなどに記録しておくと、使い忘れを防ぎやすくなります。
株価下落時こそ利回りだけで判断しないことが重要
フォーバルは、株価の大幅下落によって、配当と株主優待を合わせた総合利回りが5％を超える水準となっています。
業績や財務状態が大きく崩れていないのであれば、割安な投資機会となる可能性があります。
一方で、株価が下がっている背景には、市場が将来の業績悪化や優待廃止などを警戒している可能性もあります。
高配当や高優待利回りの銘柄を見る際には、次のような点を確認する必要があります。
- 株価が下落している理由
- 配当を継続できる利益があるか
- 配当性向が高すぎないか
- 株主優待の負担が重すぎないか
- 財務状態に問題がないか
- 次回決算で業績が悪化する可能性はないか
利回りが高いことは魅力ですが、利回りの高さだけを理由に購入すると、減配や優待廃止、株価下落によって大きな損失を受ける可能性があります。
まとめ
今回の動画では、株価が大幅に下落し、総合利回りが5％を超える水準となったフォーバルが紹介されました。
フォーバルは2,000円分のデジタルギフト優待を実施しており、配当利回りと合わせると高い総合利回りが期待できます。
業績や財務状態にも一定の安定感がある一方、決算発表前であることや、株価下落の原因を慎重に確認する必要があります。
また、同日の株式市場では、キオクシア、ディスコ、TOWA、ルネサスエレクトロニクスなどの半導体関連株が大幅に下落しました。
米国や韓国の半導体株安、レバレッジ型ETFへの規制懸念などが、日本株にも影響した可能性があります。
一方、銀行、保険、通信、高配当株などのバリュー銘柄は比較的堅調でした。
成長株が大きく下落する局面では、すべての銘柄を一括りにして考えるのではなく、業種ごとの資金移動を見ることが重要です。
株価が暴落している銘柄には大きな投資機会が隠れている場合がありますが、安くなったという理由だけで買うのは危険です。
企業の業績、配当方針、財務状態、株主優待の持続可能性を確認し、自分の投資方針に合った銘柄を選ぶことが大切です。
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