本記事は、YouTube動画『NASDAQ100がじわじわ下落中、米国株・日本株はこれからどうなる？』の内容を基に構成しています。
NASDAQ100や半導体株が下落し、証券口座の評価額が減っていることに不安を感じている投資家も多いのではないでしょうか。
2026年7月24日時点では、NASDAQ100が約2か月半ぶりの安値圏まで下落しています。さらに、4月から6月上旬にかけて大きく上昇していた半導体株や日経平均も、徐々に値を下げる展開となっています。
一方で、S&P500の下落率は比較的小さく、同じ株式市場の中でも指数によって値動きに大きな差が生じています。
今回の下落は本格的な暴落の始まりなのでしょうか。それとも、長期投資家にとっては珍しくない調整局面なのでしょうか。
この記事では、NASDAQ100やSOX指数、日経平均が下落している理由を確認したうえで、2022年の相場との違いや、Alphabetの決算、米国株と日本株の今後のシナリオについて解説します。
NASDAQ100・SOX・日経平均が下落している
まず確認しておきたいのが、主要株価指数の最高値からの下落率です。
2026年7月23日時点では、S&P500の下落率が約2.6％にとどまっている一方、NASDAQ100は約8.1％下落しています。
さらに、半導体関連銘柄で構成されるSOX指数は一時約23.6％下落し、日経平均も一時約13.9％下落しました。
同じ時期の株式市場でありながら、下落率には次のような大きな差があります。
- S&P500：約2.6％安
- NASDAQ100：約8.1％安
- 日経平均：約13.9％安
- SOX指数：約23.6％安
仮に米国企業全体の業績や経済環境が急激に悪化しているのであれば、S&P500が約2.6％しか下落していない状況は不自然です。
現在、特に大きく売られているのは、それまで相場をけん引してきたハイテク株や半導体株です。市場全体が崩壊しているというよりも、これまで大きく上昇していた銘柄を中心に、利益確定や調整が起きていると考えられます。
値動きの大きい指数には大きな下落もある
少し前までは、NASDAQ100やSOX指数を保有していないことに不安を感じる投資家も少なくありませんでした。
S&P500では上昇が遅い、半導体株に集中投資しておけばよかったと感じた人もいるでしょう。
しかし、NASDAQ100はもともとS&P500よりも値動きが大きい指数です。SOX指数は半導体関連銘柄に集中しているため、さらに大きな値動きが発生します。
上昇の速さに魅力を感じて購入したにもかかわらず、下落したときだけS&P500のような安定性を求めることはできません。
大きな上昇が期待できる商品には、大きく下落する可能性もあります。これは投資を始める前に受け入れておく必要があります。
NASDAQ100の8％下落は珍しくない
NASDAQ100の過去のデータを見ると、5％以上の下落は年間に平均して6回弱発生しています。
1993年以降のデータでは、下落率の中央値は約9.5％、平均は約10％です。
現在の約8％下落という数字は、過去の平均的な調整幅にも届いていません。
また、最高値から5％以上10％未満下落した過去46回のうち、25回、割合にして約54％は、その後10％を超える下落に進んでいます。
つまり、NASDAQ100が今後さらに下落したとしても、過去の値動きから見れば特別に珍しいことではありません。
重要なのは、もう下がらないと予測することではありません。さらに下落する可能性を、最初から投資計画に組み込んでおくことです。
下落後のNASDAQ100はどうなったのか
NASDAQ100が5％以上10％未満下落した過去46回について、その後のリターンを確認すると、平均では6か月後に約15.3％、1年後には約24.3％上昇しています。
ただし、これは今すぐ購入すれば必ず利益が出るという意味ではありません。
下落後にさらに大きく下がるケースもあります。短期的な値動きを正確に予測することは困難です。
それでも長い期間で見れば、企業の利益成長や経済成長が株価を押し上げてきました。過去のデータから分かるのは、短期的な下落と長期的なリターンは必ずしも一致しないということです。
S&P500は年の途中で平均14％下落している
S&P500についても、年の途中では大きな下落が繰り返し発生しています。
過去45年間のデータでは、1年間の途中における最大下落率は平均で約14％でした。
それでも、45年間のうち34年間は年間リターンがプラスで終わっています。
年の途中で10％や20％下落したとしても、その年の最終的なリターンがマイナスになるとは限りません。
投資家が見ている現在の評価額は、あくまでも相場の途中経過です。今日の証券口座の金額が、10年後や20年後の最終的な結果を示しているわけではありません。
上昇している商品への乗り換えには注意が必要
2026年4月から6月にかけて、NASDAQ100やSOX指数は力強く上昇しました。
その姿を見て、全世界株式やS&P500が物足りなく感じられた人もいるでしょう。より高い成長を求めて、NASDAQ100や半導体株へ乗り換えた投資家もいると考えられます。
値動きの大きさを理解したうえで、長期間保有すると決めているのであれば、それも1つの投資方針です。
問題になるのは、上昇している商品を追いかけ続けることです。
4月から6月にNASDAQ100へ乗り換え、NASDAQ100が下落するとS&P500へ戻る。その後、全世界株式が強くなれば、さらに全世界株式へ移動する。
このような投資を続けると、上昇した商品を高値で買い、下落した商品を安値で売ることになりやすくなります。
頻繁な売買はリターンを下げる可能性がある
米国で6万世帯以上の証券口座を調査した研究では、最も頻繁に売買した20％の投資家の年率リターンは11.4％でした。
一方、最も売買をしなかった20％の投資家は、年率18.5％のリターンを記録しています。
両者には7％以上の差があります。
長期投資では、年率5％でも十分なリターンと考えられ、7％であれば非常に高い成果です。それにもかかわらず、売買頻度の違いだけで7％以上の差が生じています。
投資商品を選び間違えたのではなく、良かれと思って頻繁に動いたことが、結果的にリターンを削ってしまう場合があります。
今回の下落は2022年と同じなのか
現在の下落を見て、2022年の相場を思い出す人もいるでしょう。
2022年のNASDAQ100は、1年間で約32.97％下落しました。
評価額が1000万円だった場合、単純計算では約670万円まで減少したことになります。
ただし、2022年の下落には明確な理由がありました。
2022年は急激なインフレと利上げが起きていた
当時の米国では、消費者物価上昇率が9.1％に達していました。
急激なインフレを抑えるため、米連邦準備制度理事会は1年間で7回の利上げを実施しました。
政策金利の上限は0.25％から4.5％まで引き上げられています。
物価上昇が止まらないなか、中央銀行が経済に対して急激なブレーキをかけたことで、特に金利上昇の影響を受けやすいハイテク株が大きく下落しました。
現在は企業利益が増えている
現在のコア物価上昇率は2.6％とされており、2022年のような極端なインフレ環境とは異なります。
また、米国企業の利益も増加しています。
S&P500企業のうち、2026年7月17日までに決算を発表した企業の88％が、1株当たり利益で市場予想を上回りました。
利益成長率は前年同期比24.7％、売上高も12.8％増加しています。
株価は下落していても、米国企業全体の事業や利益が崩壊しているわけではありません。
そのため、現在の相場が直ちに2022年と同じ状況に進んでいるとは考えにくいとしています。
2022年型の下落は今後も起こり得る
現在が2022年と異なるからといって、今後の相場が安全だと言い切ることはできません。
長期投資を続けていれば、株価が30％や40％下落する局面を再び経験する可能性があります。
重要なのは、その下落を正確に予測できるかどうかではありません。
30％や40％下落しても、積み立てを続けられる金額で投資しているかどうかです。
2022年にNASDAQ100は32％以上下落しましたが、2023年には53％以上上昇し、2024年も24％以上上昇しました。
もちろん、2023年以降も下落が続いていた可能性はあります。相場の展開は、結果が出るまで誰にも分かりません。
長期投資では、不安やストレスを感じながらも市場に残り続けることで、経済成長や企業成長の恩恵を受けることになります。
今回が通常の調整であっても、2022年のような大きな下落であっても、事前に投資計画が決まっていれば、基本的にやることは変わりません。
Alphabetは好決算でも株価が下落
AI企業の成長が止まったのではないかと不安を感じている人もいるでしょう。
その判断材料として紹介されているのが、2026年7月23日に発表されたAlphabetの四半期決算です。
AlphabetはGoogleの親会社であり、検索広告、YouTube、Google Cloud、生成AIサービスなどを展開しています。
決算内容は非常に強いものでしたが、株価は下落しました。
売上高は24％増加
Alphabetの2026年4月から6月期の売上高は1198億ドルで、前年同期比24％増加しました。
営業利益も30％増加しています。
営業利益率は34％でした。
営業利益率34％とは、売上高100円に対して、本業の利益が34円残る計算です。
世界最大級の企業が24％の売上成長を続けながら、34％という高い営業利益率を確保していることになります。
Google Cloudは82％成長
特に大きく成長しているのがGoogle Cloudです。
Google Cloudの売上高は前年同期比82％増加しました。
クラウド事業の営業利益は前年の3倍以上となり、営業利益率も20.7％から35.6％へ上昇しています。
さらに、受注残高は5140億ドルに達しています。
売上高が伸びているだけでなく、利益も拡大し、将来の売上につながる受注も積み上がっています。
会社側は、AI関連の需要が現在の供給能力を上回っていると説明しています。
検索広告とYouTube広告も成長
Googleの検索広告は17％増加し、YouTube広告も13％増加しました。
生成AIが普及すればGoogle検索が使われなくなるという懸念は、以前から繰り返し指摘されてきました。
しかし、実際にはGoogle検索にAI機能が組み込まれ、検索広告の売上も増加しています。
生成AIサービスであるGeminiアプリの月間利用者数は9億5000万人に達したとされています。
AI関連事業は、Google Cloudの成長にもつながっています。
AI投資の効果は、すでにAlphabetの決算に表れ始めていると考えられます。
好決算でも株価が下がった理由
これほど強い決算を発表したにもかかわらず、Alphabetの株価は下落しました。
その理由の1つが、フリーキャッシュフローです。
今回の営業キャッシュフローは391億ドルでしたが、設備投資額は449億ドルに達しました。
その結果、フリーキャッシュフローはマイナス59億ドルとなりました。
Alphabetが四半期ベースでフリーキャッシュフローのマイナスを記録したのは、2004年の上場以来初めてとされています。
ただし、本業で現金を稼げなくなったわけではありません。
本業から391億ドルもの現金を生み出していましたが、それを上回る449億ドルをデータセンターやAI関連設備へ投資した結果、フリーキャッシュフローがマイナスになりました。
Alphabetは設備投資をさらに拡大
Alphabetは2026年の設備投資計画を、従来の1800億ドルから1900億ドルという予想から、1950億ドルから2050億ドルへ引き上げました。
市場が驚いたのは、AI投資の成果が見えていないからではありません。
AI需要が強く、現在の設備では供給が追いつかないため、会社が市場予想以上の速度で投資を続けようとしていることが警戒されました。
巨額の設備投資にはリスクがあります。
将来的にAI需要が減速した場合、データセンターなどの設備が過剰になり、減価償却費や維持費が利益を圧迫する可能性があります。
一方で、Google Cloudの売上高は82％増加し、利益は3倍以上、受注残高は5140億ドルに達しています。
需要が拡大し、現在の供給能力では対応できないため、さらに投資を拡大するという流れは、事業成長の順番として不自然ではありません。
純利益ではなく営業利益を見る必要がある
Alphabetの純利益は1121億ドルとなり、売上高に対する純利益率は見かけ上93％を超えていました。
ただし、この数字にはSpaceXなどの株式投資による未実現利益約980億ドルが含まれています。
これはAlphabetの本業で生み出した利益ではありません。
本業の強さを見るためには、営業利益408億ドル、営業利益率34％という数字を確認する必要があります。
投資先企業の一時的な評価益ではなく、本業がどれだけ利益を生み出しているかを見ることが重要です。
長期投資家は企業の再投資を見る
バークシャー・ハサウェイは、2026年1月から3月にかけて、Alphabet株の保有数を約1780万株から5420万株へ増やしたとされています。
さらに6月には、Alphabetの資金調達に100億ドルを投じました。
著名投資家が購入したから必ず安心というわけではありません。
ただし、長期的な資金を運用する投資家が、1四半期のフリーキャッシュフローだけではなく、その先の事業価値や成長性を見ている一例と考えることはできます。
インデックス投資家が決算発表の翌日に、すぐ売却するかどうかを判断する必要はありません。
NASDAQ100へ投資するということは、現在完成している事業だけを購入することではありません。
企業が利益を生み出し、その利益を次の成長へ再投資する力を、長期的に保有することでもあります。
投資対象を信じるとは、株価が毎日上昇すると考えることではありません。
株価が下落しているときでも、自分が何の成長に投資しているのかを説明できることが重要です。
米国株の今後を考える3つのシナリオ
今後の米国株については、基本シナリオ、上振れシナリオ、下振れシナリオの3つが考えられます。
未来を正確に予測することが目的ではありません。
どのような出来事が起これば相場の状況が変わるのかを理解しておくことで、日々のニュースや株価変動に振り回されにくくなります。
基本シナリオ
最も自然と考えられるのは、S&P500が比較的底堅く推移する一方、NASDAQ100やSOX指数はしばらく上下を繰り返す展開です。
企業利益は成長しており、Alphabetの決算を見てもAI関連事業の需要は拡大しています。
一方で、AI向けの設備投資は市場予想を上回る規模で増加しています。
需要は強いものの、投資額も大きく、その投資が利益として回収されるまでには時間がかかります。
その間、株価は期待と不安の間で大きく変動する可能性があります。
これはAI相場の終わりというよりも、期待だけで株価が上昇する段階から、実際の売上高や利益を確認する段階へ移行していると考えられます。
上振れシナリオ
上振れシナリオは、建設中のデータセンターが完成し、AIやクラウドサービスの利用が拡大するケースです。
AlphabetのGoogle Cloudにおける受注残高のように、現在の巨額設備投資が将来の売上高や利益へつながることが、決算数字で確認できるようになれば、AI関連株は再び大きく上昇する可能性があります。
設備投資が費用ではなく、具体的な収益を生み出す段階へ移行することが重要です。
下振れシナリオ
下振れシナリオの1つが、NVIDIAなどが開発する次世代GPUの供給遅延です。
高性能な次世代GPUは製造難易度が高く、開発や量産が遅れる可能性があります。
データセンターが完成しても、中に設置する半導体が届かなければ、サービス開始や売上計上が遅れます。
一方で、データセンターの設備費、電力費、減価償却費などは先に発生します。
売上高の増加が遅れるなかで費用だけが増えれば、企業利益が圧迫され、AI関連株がさらに調整する可能性があります。
日本株の今後を考える3つのシナリオ
日経平均は、2026年6月20日の最高値から一時約13.9％下落しました。
日経平均には、キオクシアやアドバンテストなど、AIや半導体関連の値がさ株の影響が大きく反映されます。
そのため、一部の半導体株が下落すると、日経平均全体も大きく下落しているように見えます。
基本シナリオ
日本株の基本シナリオは、日経平均の上値が重くなる一方で、TOPIXや半導体以外の企業が相対的に底堅く推移する展開です。
これまで一部の半導体関連株へ集中していた資金が、AIインフラを支える企業、銀行を中心とした金融株、AIを活用して生産性を高める企業へ移る可能性があります。
日経平均が調整している間にも、日本株市場の内部では主役となる業種や企業が交代していくことが考えられます。
上振れシナリオ
日本株の上振れシナリオは、Alphabetなど米国大手IT企業による設備投資の拡大が続き、AI計算需要が供給能力を上回る状況が長期化することです。
次世代半導体の量産が軌道に乗れば、半導体メモリー、製造装置、電力設備、電子部品などの受注増加につながります。
日本企業には半導体製造装置や電子部品、工場設備などで高い競争力を持つ企業が多く、AI投資の拡大が業績を押し上げる可能性があります。
下振れシナリオ
日本株の下振れシナリオも、米国株と同様に次世代半導体の量産遅延です。
NVIDIAなどの最新半導体の供給が遅れれば、半導体製造装置や部品メーカーの売上計上時期も後ろへずれる可能性があります。
また、各社がメモリー工場を増設し、供給量が急増した場合、メモリー価格が下落するリスクもあります。
供給過剰によってメモリー価格や企業の利益率が下がれば、日本の半導体関連株にも下押し圧力がかかります。
暴落予想だけで投資商品を変更しない
市場では常に強気予想と弱気予想が存在します。
S&P500が最大75％下落する可能性を指摘する市場関係者もいます。
しかし、弱気な情報を探せば、株価暴落を予想する記事や専門家の意見はいくらでも見つかります。
そのたびに投資商品を変更していては、自分の投資方針に対する信頼が失われていきます。
相場が下落するたびに乗り換えを繰り返すと、長期投資を続ける力そのものが削られてしまいます。
投資商品を乗り換えたくなったときの5つの手順
動画では、どうしても投資商品を変更したくなった場合に確認すべき5つの手順が紹介されています。
1．その日には売買しない
怖いニュースを見た日、株価が急落した日、別の商品が魅力的に見えた日は、すぐに売買しないことが重要です。
感情が最も大きく動いている日に、20年後を見据えた投資計画を変更するべきではありません。
少なくとも一定期間を置き、冷静に考えられる状態になってから判断します。
2．最初に商品を選んだ理由を書く
自分が何のために投資しているのか、何年間保有する予定なのかを改めて確認します。
なぜS&P500、全世界株式、NASDAQ100、SOX指数などを選んだのかを書き出します。
その理由自体が変わったのか、それとも別の商品が最近上昇して魅力的に見えているだけなのかを区別することが大切です。
3．リターンではなく耐えられる下落率を比べる
直近で何％上昇したかではなく、30％や40％下落しても積み立てを続けられるかを考えます。
下落時に積み立てを続けられないのであれば、投資商品が悪いのではなく、自分のリスク許容度に対して投資額や値動きが大きすぎる可能性があります。
4．乗り換えを繰り返す未来を想像する
例えば、SOX指数からS&P500へ戻った後、SOX指数が再び上昇したら、また乗り換えるのかを考えます。
その売買ルールを10年間続けたとき、自分の資産形成のゴールに近づいているのかを想像することが重要です。
目先の相場だけでなく、同じ行動を長期的に続けた結果を考えます。
5．商品より先に投資計画を変える
何かを変更する必要があると感じた場合、投資商品を全部売却する前に、投資計画そのものを見直します。
積み立て金額、資産配分、生活防衛資金、証券口座を確認する頻度などを調整します。
それでも現在の商品が自分に合わないと判断した場合は、保有商品を一度にすべて売却するのではなく、今後の積み立て先だけを変更する方法もあります。
感情と売買を切り離し、時間をかけて資産配分を調整することが重要です。
下落時に続けられない原因は投資計画にある
株価が下落した途中で投資を続けられなくなった場合、原因は相場そのものではない可能性があります。
株価下落が起こることを前提にしていなかった投資計画に問題があるのかもしれません。
長期投資を続ける理由は、明日株価が上昇すると信じているからではありません。
明日さらに下落したとしても、投資計画が変わらないから続けられるのです。
投資家が本来行うべきことは、毎日の相場を当てることではありません。
働いて収入を得ること、生活を守る現金を残すこと、決めた日に積み立てることです。
相場の短期的な方向を正確に予測する必要はありません。
どのような相場でも続けられる投資額と計画を作ることが、長期投資では重要になります。
まとめ
NASDAQ100やSOX指数、日経平均は下落していますが、S&P500の下落は比較的小さく、市場全体が崩壊している状況とは異なります。
現在は、それまで大きく上昇していたハイテク株や半導体株を中心に、調整が発生していると考えられます。
NASDAQ100では、5％以上の下落は年間に複数回発生しており、現在の約8％下落も過去の値動きから見れば特別に珍しいものではありません。
今回の相場は、急激なインフレと大幅利上げが重なった2022年とは環境が異なります。米国企業の売上高や利益は増加しており、Alphabetの決算からもAIやクラウド需要の強さが確認できます。
一方で、AI関連企業による設備投資は巨額になっています。投資が将来の利益につながるかどうかを市場が確認する段階に入り、NASDAQ100や半導体株は今後も大きく上下する可能性があります。
米国株では、S&P500が比較的底堅く推移し、NASDAQ100やSOX指数が不安定に動く展開が基本シナリオとして考えられます。
日本株では、日経平均の上値が重くなる一方、銀行、設備、電力、電子部品、AIを活用する企業などへ資金が移り、市場内部で主役交代が進む可能性があります。
どのシナリオが実現するかを正確に当てることはできません。
大切なのは、30％や40％の下落が起きても継続できる投資額にすること、生活防衛資金を確保すること、短期的な値動きだけで投資商品を乗り換えないことです。
明日株価が上がると予測する必要はありません。明日下がっても続けられる投資計画を作ることが、長期的な資産形成を続けるうえで最も重要です。
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