投資信託の選び方に迷っている方、金融機関から勧められた投資信託が本当に良いのか疑問に思っている方、必見です。「絶対に買ってはいけない投資信託」について解説した動画をご紹介します。
1. 金融機関からお勧めされた商品は疑うべき
金融機関の目的は、あなたの資産を最大化することではなく、自分たちの利益を追求することです。
例えば、信託報酬(手数料)が高いアクティブファンドを勧められることがあります。
信託報酬が高いと運用効率が悪くなる可能性がありますが、信託報酬が安ければ良いというわけでもありません。
例えば、信託報酬が0.1%で過去のリターンが5%の投資信託と、信託報酬が2%で過去のリターンが8%の投資信託がある場合、後者の方が良い場合もあります。
このように、手数料の高さだけで判断するのではなく、過去のリターンも考慮する必要があります。
2. ネット証券 vs 対面型証券会社の違い
2024年1月のSBI証券と楽天証券の売れ筋ランキングを見ると、上位はほとんどがインデックスファンドで、手数料が安い商品が多いです。
一方、野村証券や大和証券、日光証券などの対面型証券会社のランキングでは、アクティブファンドが多くランクインしています。
これは、インデックスファンドでは証券会社が得られる利益が少ないため、手数料の高いアクティブファンドを勧めている可能性があります。
例えば、信託報酬が0.05%のインデックスファンドと2%のアクティブファンドを1億円購入した場合、インデックスファンドでは毎年5万円しか利益が出ないのに対し、アクティブファンドでは200万円の利益が出ます。
このように、証券会社にとって利益が大きいアクティブファンドを勧められることが多いです。
3. 注意すべき投資信託
以下の5つのタイプの投資信託には特に注意が必要です。
- 新規設定のファンド:新しく設定された投資信託は、過去の実績がないため、本当に良いかどうか判断が難しいです。
- テーマ型ファンド:特定の業種やテーマに特化した投資信託は、短期的には注目されることがありますが、長期投資には向かない場合が多いです。
- 毎月分配型ファンド:毎月分配金が受け取れるタイプの投資信託は、福利の効果が得にくく、長期投資には向きません。
- アクティブ型の債券ファンド:債券は基本的にローリスク・ローリターンですが、アクティブ型の債券ファンドは手数料が高く、リターンが期待できないことが多いです。
- 手数料の高いファンド:特にインデックスファンド同士を比較する場合、手数料の違いに注意が必要です。手数料が高いほど、リターンが減少する可能性があります。
まとめ
金融業界は、お客様のために尽力することが必ずしも利益につながらない仕組みになっています。
だからこそ、投資信託を選ぶ際には、自分で調べて判断することが重要です。金融機関から勧められた商品をそのまま受け入れるのではなく、一度疑ってみることが大切です。
知っておきたい専門用語集
- 信託報酬:投資信託の運用管理にかかる手数料。年間で信託財産の一定割合を徴収する。
- アクティブファンド:運用会社が市場平均を上回る成果を目指して積極的に運用する投資信託。一般に手数料が高い。
- インデックスファンド:特定の指数(インデックス)に連動するよう運用する投資信託。手数料が低いことが多い。
- インデックス:市場全体や特定のセクターのパフォーマンスを示す指標。例としてS&P500や日経225がある。
- 分配金:投資信託が得た利益の一部を投資家に分配する金銭。毎月分配型ファンドの場合、定期的に支払われる。
- 新規設定ファンド:最近設定された投資信託。過去の運用実績がないためリスクが高い場合がある。
- テーマ型ファンド:特定のテーマやセクターに投資する投資信託。例としてAIや医療技術に特化したファンドがある。
- 毎月分配型ファンド:毎月定期的に分配金を支払う投資信託。長期的な資産増加には向かないことが多い。
- アクティブ型債券ファンド:積極的に運用される債券ファンド。手数料が高く、リターンが低い場合がある。
- タコ足型分配:分配金を支払うために元本を取り崩す形式。実質的な資産の減少を招くことがある。
- ローリスクローリターン:低いリスクで低いリターンを目指す投資のスタイル。主に債券などに適用される。
- 高配当株式:安定して高い配当を支払う株式。長期投資家に人気がある。
- 顧客本位の業務運営方針:金融機関が顧客の利益を最優先にして業務を行う方針。宣言されるが実態とは異なることがある。
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