本記事は、YouTube動画『全世界株式は今後どうなるのか』の内容を基に構成しています。
「S&P500が最強」と言われる時代が続いてきましたが、最近の株式市場では少し異なる動きが見られています。
米国株よりも日本株や欧州株、新興国株の方が高いリターンを上げる局面が出てきており、特に新興国株の強さが目立っています。
では、米国株の時代は終わったのでしょうか。それとも、最近の新興国株の上昇は一時的なものなのでしょうか。
そして、S&P500ではなく全世界株式、いわゆる「オルカン」を選ぶ意味はどこにあるのでしょうか。
動画では、米国株、新興国株、全世界株式のこれまでの値動きを比較しながら、それぞれが上昇している背景と、今後想定されるシナリオについて解説しています。
直近では米国株より新興国株の方が強い
まず注目したいのが、米国株、新興国株、先進国株、全世界株式などのリターンの違いです。
動画では、1カ月、3カ月、年初来、1年、3年、5年、10年という期間で、それぞれの株式市場のパフォーマンスを比較しています。
直近1カ月では、先進国株式が約0.51％上昇し、比較対象の中では最も好調でした。一方、新興国株式は約3.07％下落しており、短期間だけを見ると弱い動きとなっています。
しかし、3カ月や年初来で見ると状況が変わります。
米国株は3カ月で約4.18％、年初来で約9.79％の上昇でしたが、新興国株は3カ月で約4.82％、年初来では約20.04％と、米国株を大きく上回っていました。
1年間で見ても、新興国株の方が強く、米国株が相対的に低いリターンになっています。
ところが、5年や10年という長期間で見ると関係は逆転します。
長期では米国株が最も高いリターンを上げ、新興国株は相対的に低いパフォーマンスとなっています。
つまり、
短期では新興国株が強い一方、長期では米国株が強い
という、まったく異なる結果が出ているのです。
そして興味深いのが全世界株式です。
全世界株式は、どの期間を見ても「最も上がった資産」になるケースがほとんどありません。
しかし同時に、「最も悪かった資産」にもなりにくく、米国株や新興国株などの中間的な値動きになりやすい特徴があります。
この点が、全世界株式の性格を理解するうえで非常に重要です。
過去のリターンだけで投資先を決めてはいけない
数字だけを見ると、「長期で米国株が強かったのだからS&P500を買えばいい」と考えることもできます。
反対に、直近の数字だけを見れば、「米国株の時代は終わり、これからは新興国株の時代なのではないか」と考えることもできます。
しかし動画では、数字だけで判断するのではなく、
「なぜそのリターンになっているのか」
を考えることが重要だと指摘しています。
なぜ長期では米国株が強かったのか。
なぜ最近は新興国株が強くなっているのか。
その背景を理解しなければ、単純に過去の成績だけを追いかける投資になってしまいます。
新興国株が強い最大の理由は半導体
現在、新興国株が好調な理由の1つとして挙げられているのが、業種による大きな偏りです。
動画によると、直近1年間で最も上昇した業種の1つが半導体で、業界全体では約66％上昇しています。
一方で、ソフトウェア業界は約20％下落しています。
ソフトウェア株が低迷している背景として動画では、ChatGPTやClaudeなどの生成AIの普及を挙げています。
これまで専門的な知識が必要だったWebサイト制作や簡単なソフトウェア開発などが、生成AIによって以前より簡単に行えるようになりました。
その結果、市場では「これまでのようにソフトウェア企業が高い利益率を維持できるのか」という懸念が意識されているという見方です。
一方、生成AIを動かすためには高性能な半導体やデータセンターが必要です。
そのため、AI需要の拡大によって半導体企業が大きく恩恵を受けています。
そして、この半導体株の上昇が新興国株式に強く影響しています。
新興国株は実は半導体企業への集中度が高い
「新興国株」と聞くと、中国、インド、ブラジル、台湾、韓国など、さまざまな国へ均等に投資しているイメージを持つかもしれません。
しかし実際には、かなり偏りがあります。
動画で紹介された新興国株式の構成では、TSMCだけで約15.46％を占めています。
さらにSamsungが約7.2％、SKハイニックスが約5.57％を占めています。
この3社だけで合計約28.23％です。
つまり、新興国株式の約3割近くを、代表的な半導体関連企業3社が占めていることになります。
半導体株が大きく上昇すれば、新興国株指数も上昇しやすくなります。
最近、新興国株式のパフォーマンスが高くなっている背景には、この指数構成の影響が非常に大きいというわけです。
「新興国」と一括りにして考えるのは危険
ただし、新興国すべてが好調なわけではありません。
動画では、新興国を大きく3つのタイプに分けて考えています。
韓国・台湾はAI・半導体が成長をけん引
現在、特に目立っているのが台湾と韓国です。
この2カ国にはTSMC、Samsung、SKハイニックスなど、世界的な半導体企業があります。
AI市場の拡大によって半導体需要が増加しているため、台湾株や韓国株が大きく上昇しています。
動画では、3年、5年、10年という比較的長い期間で見ても、台湾や韓国は高いリターンを上げていると説明しています。
新興国株の好調さを考えるうえで、この2カ国の存在は非常に大きいのです。
中国とインドは国内経済の影響を受けやすい
一方、中国やインドは少し事情が違います。
中国はAI分野への投資を積極的に行っているものの、国内景気の低迷が株式市場の重荷になっています。
不動産市場や消費など国内経済の問題が大きいため、AI関連企業が成長しても株式市場全体が上昇しにくい状況になっています。
インドについても、原油価格や通貨ルピーの動きなどの影響を受けやすく、動画で紹介された期間では韓国や台湾ほど強い値動きにはなっていません。
「人口が増えるから新興国株は上がる」「所得が増えるから株価も上がる」と単純に考えることはできないのです。
ブラジル・メキシコ・南アフリカは独自の強みを持つ
もう1つ注目されているのが、ブラジル、メキシコ、南アフリカです。
ブラジルは原油や鉄鉱石など豊富な天然資源を持っています。
資源価格が上昇する局面では、こうした資源国の企業や株式市場が恩恵を受けやすくなります。
動画によると、ブラジル株は直近1年間で約44.65％上昇しています。
メキシコも約34.98％上昇しています。
背景にあるのが、米中対立です。
米国企業が中国からの輸入や生産への依存度を減らすなかで、地理的に米国に近いメキシコへ生産拠点を移す「ニアショアリング」が進んでいます。
その結果、メキシコ経済が恩恵を受けています。
南アフリカも金やプラチナなど豊富な鉱物資源を持つ国で、動画では直近1年間で約28.84％上昇したと紹介されています。
つまり、現在の新興国株の上昇は、単純に「新興国経済全体が成長している」という話ではありません。
台湾や韓国では半導体、ブラジルでは資源、メキシコでは米中対立によるサプライチェーン再編など、それぞれ異なる理由で株価が上昇しています。
なぜ最近は米国株が弱く見えるのか
では、長期では圧倒的に強かった米国株が、最近はなぜ新興国株より弱く見えるのでしょうか。
1つ目の理由は、半導体企業が指数に占める割合の違いです。
動画では、米国株の代表的な半導体企業としてNVIDIA、Broadcom、Micronを挙げています。
この3社を合わせても、米国株指数に占める割合は約11.35％です。
一方、新興国株ではTSMC、Samsung、SKハイニックスの3社だけで約28.23％を占めています。
半導体株が大幅に上昇する局面では、半導体株への集中度が高い新興国株の方が指数全体も大きく上昇しやすくなります。
逆に、半導体株が大きく下落する局面では、新興国株の方が強く下落する可能性があります。
米国株は業種分散が進んでいる
もう1つの理由が、米国株の産業構造です。
米国には半導体だけでなく、ソフトウェア、小売、金融、ヘルスケア、不動産など、世界的に強い企業がさまざまな業種に存在しています。
そのため、半導体だけが突出して上昇した場合でも、他業種の値動きによって指数全体のリターンが平均化されます。
これは短期的には新興国株よりリターンが低く見える原因になります。
しかし裏を返せば、特定の業種が下落した場合でも、他の業種が支えになりやすいという特徴があります。
現在の新興国株の強さは、「米国企業の競争力がなくなった」というよりも、半導体株や資源株など、米国以外の市場に複数の勝ち組が同時に現れていることによって目立っていると考えた方が自然でしょう。
今後の全世界株式はどうなるのか
ここから重要になるのが、今後どのような市場環境になるかです。
動画では、大きく5つのパターンを想定しています。
パターン1：米国ビッグテックが再び大きく上昇する
もしGAFAをはじめとする米国の大型テクノロジー企業が再び大きく成長する展開になれば、米国株が最も強くなる可能性があります。
全世界株式には米国株が約6割含まれているため、米国株が上昇すれば全世界株式も大きく上昇します。
一方、新興国株のパフォーマンスが相対的に低くなる可能性があります。
これは、これまで長期間続いてきた、
「S&P500が強く、全世界株式がそれを追いかける」
という市場環境に近い形です。
パターン2：AI・半導体ブームがさらに続く
AIや半導体株が再び大きく上昇する場合には、新興国株が最も強くなる可能性があります。
新興国株にはTSMC、Samsung、SKハイニックスなどの比率が非常に高いためです。
米国にもNVIDIAなどの半導体企業がありますが、新興国株の方が指数全体に占める半導体企業の割合が大きくなっています。
そのため、半導体ブームが続けば、
新興国株 ＞ 全世界株式 ＞ 米国株
という順位になる可能性も考えられます。
パターン3：資源・製造業が主役になる
今後、ビッグテックやAIではなく、資源株や製造業などが市場の主役になる可能性もあります。
この場合、ブラジル、南アフリカ、メキシコなどを含む新興国株がさらに伸びる可能性があります。
資源国や製造業の比率が米国株とは異なるため、これまでとは違った地域が株式市場をけん引する可能性があるのです。
このような展開でも、世界中に投資する全世界株式は一定の恩恵を受けることになります。
パターン4：半導体株が大幅に下落する
反対に、AI・半導体ブームが崩れ、半導体株が大きく下落するケースも考える必要があります。
この場合、半導体企業への集中度が高い新興国株は、大きく下落する可能性があります。
米国株にも半導体企業は含まれていますが、さまざまな業種に分散されているため、相対的には安定する可能性があります。
全世界株式も新興国株の下落の影響を受けますが、米国株や欧州株などが含まれているため、下落幅はある程度抑えられる可能性があります。
パターン5：世界全体が景気後退する
最後は、世界景気そのものが悪化するケースです。
この場合は、米国株、新興国株、全世界株式のすべてが下落する可能性があります。
どの資産が最も大きく下落するかは、景気悪化の原因によって変わります。
米国発の金融危機であれば米国株への影響が大きくなる可能性がありますし、資源価格の暴落や新興国通貨危機などであれば新興国株の下落が大きくなる可能性があります。
つまり、「景気が悪くなったらどの指数が安全なのか」を一概に決めることはできません。
全世界株式は「1番にならない」ことが最大のメリット
ここまで見ると、全世界株式の特徴が見えてきます。
実は全世界株式は、
「どんな市場環境でも最も高いリターンになる」
という商品ではありません。
米国ビッグテックが大幅上昇すればS&P500の方が高いリターンになる可能性があります。
半導体ブームになれば新興国株の方が高いリターンになる可能性があります。
資源株が上昇しても、資源国株の方が大きく上がるかもしれません。
つまり、全世界株式は常に1番を取るための商品ではないのです。
しかし、その代わりに非常に大きなメリットがあります。
それが、
「どの国が勝つのかを当てなくていい」
ということです。
米国株が伸びれば、その恩恵を受けられます。
新興国株が伸びても、その恩恵を受けられます。
欧州株や日本株が伸びても、もちろんその一部を取り込むことができます。
逆に、特定の地域が大きく下落しても、他の地域がある程度支えてくれます。
「最高のリターンを狙う」のではなく、「世界全体の成長を取りこぼさない」というのが全世界株式の基本的な考え方です。
全世界株式でも暴落は避けられない
ただし、全世界株式について非常に重要な注意点があります。
世界中に分散されているからといって、
「大きく下落しない」
という意味ではありません。
動画では、リーマンショック時に全世界株式が最大約58％下落した例を挙げています。
世界的な金融危機になれば、米国だけではなく欧州、日本、新興国など世界中の株式市場が同時に下落します。
その場合、全世界株式であっても大きな含み損を抱えることになります。
全世界株式は「安全資産」ではありません。
あくまで、
「株式というリスク資産の中で、地域や業種を幅広く分散している商品」
と考えるべきでしょう。
S&P500と新興国株を組み合わせればオルカンになるわけではない
もう1つ注意したいのが、自分で複数のインデックスを組み合わせて全世界株式のようなポートフォリオを作る場合です。
例えば、
「米国株と新興国株を組み合わせれば、十分に世界分散になるのではないか」
と考える人もいるでしょう。
考え方そのものが間違いというわけではありません。
しかし、指数の中身を理解せずに組み合わせると、見た目以上に偏ったポートフォリオになる可能性があります。
動画では、その典型例としてSOX指数と新興国株式を組み合わせるケースを挙げています。
SOX指数は、米国を中心とする主要半導体企業で構成される指数です。
一方、新興国株式にもTSMC、Samsung、SKハイニックスなど半導体企業が非常に高い比率で含まれています。
地域だけを見ると、
「米国＋新興国」
なので分散されているように見えます。
しかし業種を見ると、
「半導体＋半導体」
となってしまいます。
半導体株が下落した場合、両方が同時に大きく下落する可能性があります。
本当の分散投資では「地域」と「業種」の両方を見る
分散投資を考える際には、単に投資する国を増やせばいいわけではありません。
重要なのは、
「何の業種に投資しているのか」
を見ることです。
全世界株式の強みは、米国、日本、欧州、新興国など地域が分散されていることだけではありません。
テクノロジー、金融、ヘルスケア、一般消費財、資本財、エネルギー、素材など、さまざまな業種にも資金が分散されています。
だからこそ、特定の産業が不調になっても、別の産業がポートフォリオを支える可能性があります。
投資信託やETFを複数保有する場合には、銘柄数だけではなく、実際に中身がどれだけ重複しているのかを見ることが重要です。
S&P500と全世界株式、どちらを選ぶべきなのか
今回の動画の内容から考えると、S&P500と全世界株式の違いは、「どちらの方が絶対に儲かるか」という話ではありません。
S&P500に投資するということは、今後も米国企業が世界経済をけん引し続けることに、より強く賭ける投資です。
一方、全世界株式は、
「今後どの国が勝つのかは分からない」
という前提に立った投資です。
米国が強ければ米国の恩恵を受け、新興国が強くなれば新興国の比率も徐々に高くなります。
どこか特定の地域に将来を賭けるのではなく、世界の株式市場そのものを買うという発想です。
そのため、どちらが適しているかは投資家の考え方によって変わります。
米国の成長を強く信じるのであればS&P500が合理的です。
一方、「20年後、30年後にどの国が強いか分からないので、世界全体を持っておきたい」と考えるのであれば、全世界株式は非常に分かりやすい選択肢になります。
まとめ
最近の株式市場では、長期にわたって強かった米国株よりも、新興国株が高いリターンを上げる局面が見られています。
その大きな理由の1つが、半導体株の上昇です。
新興国株式にはTSMC、Samsung、SKハイニックスなどの半導体企業が高い割合で含まれているため、AI・半導体ブームの恩恵を受けやすい構造になっています。
さらにブラジルの資源、メキシコのニアショアリング、南アフリカの貴金属など、それぞれ異なる理由で上昇している国もあります。
ただし、これは「米国株の時代が終わった」という意味ではありません。
米国には半導体だけでなく、テクノロジー、金融、ヘルスケア、小売など幅広い産業に世界有数の企業が存在しており、長期的な強さは依然として大きな特徴です。
そして全世界株式について最も重要なのは、「常に1番高いリターンを狙う商品ではない」という点です。
米国株が勝つ局面ではS&P500に負け、新興国株が勝つ局面では新興国株に負ける可能性があります。
しかし、どの地域が勝っても、その成長の一部を取り込むことができます。
つまり、全世界株式の魅力は「勝者を当てること」ではなく、「勝者を当てなくてもいいこと」にあります。
一方で、世界に分散されているからといって暴落しないわけではありません。株式市場全体が下落すれば、全世界株式も大きく下落します。
全世界株式、S&P500、新興国株のどれを選ぶ場合でも、過去のリターンだけを見るのではなく、「なぜその指数が上がっているのか」「自分はどのリスクを取っているのか」を理解したうえで投資することが重要です。
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