本記事は、YouTube動画『日経平均が急反発！キオクシア・ソフトバンクグループの暴落と今後の株価見通し』の内容を基に構成しています。
2026年11月9日の東京株式市場では、日経平均株価が前営業日比2.33%高の5万8,775円となり、先週末の大幅下落から反発しました。東証プライム市場では91.6%の銘柄が値上がりするなど、幅広い業種に買い戻しが広がりました。
しかし、AI・半導体関連株のすべてが回復したわけではありません。キオクシアホールディングスは2.46%安の8,302円、ソフトバンクグループは4.2%安の3,400円となり、いずれも6営業日続落しました。
特にキオクシアでは、直近30日間の売買データから推計した保有者の平均含み損益率が約マイナス30%に達し、極めて厳しい需給状況が続いています。
今回の反発は本格的な上昇相場への転換を意味するのでしょうか。それとも、暴落途中の一時的な自律反発にすぎないのでしょうか。
本記事では、11月9日の日本株市場の動向を振り返りながら、日経平均の重要な価格水準、キオクシアの割安性、ソフトバンクグループの決算リスク、今後の注目材料について詳しく解説します。
日経平均株価が2.33%上昇、6営業日ぶりに反発
日経平均は5万8,775円まで回復
11月9日の日経平均株価は2.33%上昇し、5万8,775円となりました。
先週金曜日の急落によって、日本株市場では中規模の暴落、さらには大暴落へ発展する可能性も意識されていました。しかし、週明けは幅広い銘柄に買い戻しが入り、ひとまず下落の勢いが弱まる展開となりました。
今回の反発を後押ししたのは、前週末の米国市場におけるハイテク株の回復です。
特に半導体関連株で構成されるSOX指数が4.2%上昇したことが、日本の半導体関連銘柄に安心感をもたらしました。
一方、日経平均は取引時間中に5万9,000円台を回復する場面があったものの、終値にかけて高値から約665円下落しました。
この値動きは、投資家の警戒感が完全には解消されていないことを示しています。
市場全体としては反発したものの、積極的な買いが継続するかどうかについては、なお慎重な判断が必要です。
TOPIXは2.97%上昇、幅広い銘柄に買い戻し
日経平均だけでなく、TOPIXも2.97%上昇し、3,818ポイントまで回復しました。
TOPIXは東証プライム市場の幅広い銘柄を対象とする株価指数です。日経平均が一部の値がさ株の影響を強く受けるのに対し、日本株市場全体の動向を把握するうえで重要な指標となります。
今回、TOPIXの上昇率が日経平均を上回ったことは、半導体関連の一部大型株だけではなく、幅広い銘柄に買いが入ったことを意味します。
もっとも、先週金曜日の下落分を完全に取り戻したわけではありません。
日本株市場全体が回復局面に移行するためには、AI・半導体関連株の下落が止まり、再び資金が流入することが重要と考えられます。
米国株市場の動向が日本株反発の鍵に
SOX指数が4.2%上昇、半導体株に安心感
前週末の米国市場では、主要株価指数の間で異なる動きが見られました。
動画で紹介された主な指数の変動率は以下の通りです。
| 指数 | 変動率 |
|---|---|
| NYダウ | -0.46% |
| S&P500 | +0.31% |
| NASDAQ | +1.09% |
| SOX指数 | +4.2% |
| VIX指数 | 25.46付近 |
NYダウは0.46%下落した一方、S&P500とNASDAQは上昇しました。
特にSOX指数が大きく上昇したことは、半導体関連株に対する売り圧力が一時的に和らいだ可能性を示しています。
日本株市場では、東京エレクトロンやアドバンテストなど、米国の半導体株と連動しやすい銘柄が多く存在します。
そのため、米国の半導体関連株が反発すると、日本市場でも同様の買い戻しが発生しやすくなります。
ただし、NYダウが引き続き下落していることから、米国市場全体が完全に回復したとはいえません。
景気敏感株や消費関連株の弱さも残っており、米国株の反発が持続するかどうかが重要になります。
VIX指数は25台、依然として警戒が必要
米国市場の不安心理を表すVIX指数は、25.46付近となりました。
VIX指数は、S&P500のオプション価格から計算される予想変動率で、市場の恐怖指数とも呼ばれています。
一般的に20を超えると投資家の警戒感が高まっている状態とされ、30を超えると市場の不安がさらに強まっていると判断されることがあります。
今回のVIX指数は前日から低下したものの、依然として25台にあります。
したがって、米国市場で買い戻しが発生したとしても、再び株価が大きく下落する可能性は残っています。
11月9日夜の米国市場でNASDAQやSOX指数が続伸できるかどうかが、翌10日の日本株市場を左右する重要な要因と考えられます。
東証プライムの91.6%が上昇、先週末とは正反対の展開
値上がり銘柄が急増
11月9日の日本株市場で特徴的だったのは、値上がり銘柄の多さです。
東証プライム市場の値上がり銘柄比率は91.6%に達しました。
先週金曜日は値上がり銘柄比率がわずか1.5%だったことから、市場の雰囲気は大きく変化しています。
また、33業種のうち31業種が上昇しました。
主な上昇業種には、その他製品、銀行、輸送用機器、非鉄金属、小売業などが挙げられています。
これらの業種に資金が流入したことで、先週末の急落によって過度に売り込まれていた銘柄にも買い戻しが入りました。
東証グロース市場250指数も1.77%上昇しています。
近年、グロース株はAI関連銘柄と連動する場面が増えており、今回の上昇も市場心理の改善を示す動きと考えられます。
JTのストップ安が食料品セクターを圧迫
一方、下落した業種は海運業と食料品でした。
食料品セクターの下落には、JTの大幅安が影響しています。
JTはロシア事業を巡る問題によって株価がストップ安となり、投資家の警戒感が強まりました。
ロシア国内の一部事業資産が一時管理の対象となったことで、今後の事業運営や収益への影響が懸念されています。
ただし、食品関連企業全体に悪材料が広がったわけではありません。
動画では、JTを除いた食料品関連銘柄には上昇する企業も多く、セクター全体の下落はJTの影響が大きかったと説明されています。
一方、日経平均への寄与度が高いファーストリテイリング、東京エレクトロン、アドバンテスト、リクルートなどは反発しました。
こうした大型株の上昇が日経平均の回復を支える形となりました。
日経平均は本格反発に入ったのか？重要な価格水準を分析
6万円回復が上昇相場への転換点
動画では、日経平均が本格的な回復局面に入ったと判断するための重要な水準として、6万円が挙げられています。
日経平均は先週末の急落によって6万円を割り込み、一時は5万6,000円台が意識される状況となりました。
11月9日は5万8,000円台まで回復しましたが、まだ6万円には届いていません。
そのため、今回の上昇は本格反発というよりも、急落後の自律反発の段階にあると分析されています。
自律反発とは、株価が短期間で大きく下落した後、売られすぎの反動などによって一時的に上昇する現象です。
自律反発が発生したからといって、その後も上昇が続くとは限りません。
今回のケースでは、日経平均が6万円を明確に回復できるかどうかが、回復局面への移行を判断するうえで重要になります。
上昇シナリオでは6万1,000円が目先の目標
動画では、過去の相場データに基づく分析として、現在の株価水準から上方向に進む確率が66.67%と紹介されています。
つまり、分析上は約3分の2の確率で反発するシナリオが想定されているということです。
ただし、この確率は動画独自の分析によるものであり、将来の上昇を保証するものではありません。
上昇シナリオでは、まず日経平均が6万円を回復し、その後6万1,000円を目指す展開が想定されています。
さらに、暴落相場の終了が明確になれば、売り圧力が弱まり、買い手が優勢になる可能性があります。
動画では、過去の暴落後の回復パターンを踏まえ、回復相場に移行した場合には1か月程度で6万6,000円付近まで戻す可能性にも言及しています。
ただし、これは過去のパターンに基づく強気シナリオであり、実際に同じ動きが再現されるとは限りません。
下落シナリオでは5万6,000円割れを警戒
反対に、米国市場が再び下落した場合には、日本株にも売り圧力が広がる可能性があります。
動画では、下落方向の重要な水準として5万5,959円が示されています。
また、中規模の暴落に相当する水準として5万6,547円が挙げられています。
11月9日の終値から約3.8%下落すると、この中暴落ラインに接近する計算です。
したがって、今回の反発によって暴落リスクが完全に消えたわけではありません。
日経平均が6万円を回復できるのか、それとも再び5万6,000円付近まで下落するのかが、今後の相場の大きな分岐点となりそうです。
キオクシアが6営業日続落、株価は8,302円に
半導体株が上昇する中でメモリー株は軟調
11月9日のキオクシアホールディングスは、前営業日比2.46%安の8,302円で取引を終えました。
これで6営業日続落となります。
取引時間中には8,830円まで上昇する場面もありましたが、その後売りに押されました。
SOX指数が4.2%上昇し、東京エレクトロンやアドバンテストなどが反発する中で、キオクシアは下落を続けています。
この背景には、AI・半導体関連株の中でも、メモリー関連企業に対する投資家の警戒感が強いことがあります。
半導体関連企業は、すべて同じ収益構造を持っているわけではありません。
アドバンテストは半導体の検査装置を製造しており、AI向け半導体の生産拡大に必要な技術を提供しています。
高い技術力や市場シェアを持つ企業は、競争上の優位性を維持しやすいと考えられています。
一方、キオクシアが主力とするNAND型フラッシュメモリーは、需要と供給によって価格が大きく変動する商品です。
競合企業も存在するため、供給量が増加したり需要が減少したりすると、製品価格が下落する可能性があります。
この価格変動の大きさが、メモリー関連企業の株価を不安定にする要因の1つです。
NAND価格の上昇鈍化が懸念材料
キオクシアの業績が大きく改善した背景には、NAND型フラッシュメモリーの価格上昇があります。
動画では、生産量が大きく増えたわけではないものの、製品価格が上昇したことで収益が急拡大したと説明されています。
工場が高稼働を維持する中で販売価格が上昇すれば、売上高だけでなく利益率も大きく改善する可能性があります。
しかし、こうした業績拡大が将来も続くとは限りません。
動画では、Intelの決算に関連して、10～12月期のパソコン市場の需要減速が懸念材料として挙げられています。
パソコン販売が弱まれば、NAND型フラッシュメモリーの需要にも影響する可能性があります。
その結果、これまで急上昇してきたNAND価格の上昇ペースが鈍化するのではないかという警戒感が生まれています。
ただし、価格上昇が鈍化することと、価格そのものが急落することは異なります。
動画では、キオクシアの受注について2027年分はほぼ確保され、2028年分も相当程度決まっているとの見方が示されています。
こうした見通しを前提にすれば、短期間で業績が急激に悪化する可能性は限定的だというのが動画の分析です。
もっとも、受注状況や将来の収益性については、企業の公式開示による確認も必要です。
キオクシアの推定含み損益率はマイナス29.53%
コロナショック級とされる異例の需給悪化
動画で特に注目されているのが、キオクシアの保有者の含み損益状況です。
直近30日間の売買データから推計した数値によると、含み益を抱えている投資家の割合はわずか6.23%となっています。
前営業日の6.49%からさらに低下しました。
また、推定含み損益率は前営業日のマイナス30.98%からマイナス29.53%へ改善しましたが、依然として極めて厳しい状況です。
動画では、直近1か月の売買に基づく推定含み損益率がマイナス30%前後に達することは、コロナショック級の暴落局面に匹敵する異例の水準だと説明されています。
これほど多くの投資家が含み損を抱えている場合、株価の上昇時に損失を減らすための売却が増えやすくなります。
これが、いわゆる「やれやれ売り」です。
株価が少し戻ると、含み損を抱えていた投資家が売却するため、上昇が妨げられやすくなるのです。
ただし、含み損を抱えた投資家が多いからといって、必ず反発するわけではありません。
需給の悪化がさらに進む可能性もあるため、株価の動きを慎重に確認する必要があります。
8,393円突破が最初の反発条件
動画では、キオクシアの重要な株価水準として8,393円が挙げられています。
この水準は、やれやれ売りが発生しやすい価格帯として分析されています。
株価が8,393円を明確に回復すれば、短期的な反発局面への移行が期待できるとしています。
その次に意識されるのが1万円です。
1万円を超えてくれば、投資家心理が改善し、より本格的な回復相場に移行する可能性があります。
さらに、強い反発が続いた場合には、暴落前の価格帯に近い1万3,000円までの回復も想定されています。
一方、相場全体が再び下落した場合には、7,700円台までの下落も警戒されています。
さらに厳しい暴落シナリオでは、5,500～6,800円の価格帯も参考水準として示されています。
これらはあくまで動画内の分析に基づくシナリオであり、確定した下値や上値ではありません。
キオクシアの理論株価は2万2,399円？現在の株価は割安なのか
DCF法では0%成長でも2万2,399円との試算
動画では、キオクシアの理論株価についても詳しく分析されています。
紹介された試算によると、今後5年間の成長率を0%と仮定した場合でも、理論株価は2万2,399円となります。
この計算にはDCF法が使用されています。
DCF法とは、企業が将来生み出すと予想されるキャッシュフローを現在価値に割り引き、企業価値を算出する方法です。
企業の将来の収益力を評価する際に利用されます。
ただし、DCF法による評価額は、利益率、設備投資、将来のキャッシュフロー、割引率などの前提条件によって大きく変わります。
そのため、理論株価が2万2,399円だからといって、必ずその価格まで上昇するわけではありません。
今回の試算では、現在の8,302円という株価が極めて悲観的な将来見通しを織り込んでいる可能性があると分析されています。
具体的には、現在の株価から逆算すると、企業の収益が年平均約11%ずつ縮小するような前提が反映されているとの見方が示されています。
実際の成長率がこの悲観的な想定を上回れば、株価が見直される余地があるという考え方です。
PER3倍未満の低評価
動画では、キオクシアのPERが3倍を下回っていることにも注目しています。
PERは株価収益率と呼ばれ、株価が1株当たり利益の何倍まで買われているかを示す指標です。
一般的にPERが低い企業は、利益に対して株価が割安である可能性があります。
しかし、PERが低い理由には注意が必要です。
特に半導体メモリー企業のような景気循環の影響を受けやすい業種では、利益がピークに達している時期にPERが極端に低くなることがあります。
現在の利益が将来も維持されるのであれば割安と評価できますが、今後利益が大幅に減少するのであれば、低PERでも必ずしも割安とはいえません。
動画では、キオクシアの利益率が約80%という非常に高い水準にあるとの説明がされています。
ただし、この数値がどの利益指標を指しているかは文字起こしから明確ではなく、実際の収益性を評価する際には決算資料の確認が必要です。
動画の分析では、今後利益率が低下したとしても、高い収益力が維持されれば株価の再評価につながる可能性があるとしています。
キオクシアは超成長株から割安高収益株へ変化する可能性
今回の解説で興味深いのは、キオクシアに対する市場の評価が変化する可能性についての指摘です。
これまでキオクシアは、AI需要の拡大とメモリー価格の上昇を背景に、急速な利益成長を実現する企業として評価されてきました。
しかし、成長期待が高まれば高まるほど、投資家が決算に求める水準も上昇します。
企業が好決算を発表しても、市場予想に届かなければ株価が下落することは珍しくありません。
動画では、今回のキオクシアの下落について、成長期待が過度に高まった反動という側面があると分析されています。
今後は、これまでのような超成長株としてではなく、安定して高い利益を生み出す割安高収益株として評価される可能性があるという見方です。
また、配当や株主還元も重要なポイントになります。
企業が成長投資に必要な資金を確保したうえで、余剰資金を株主に還元するようになれば、配当利回りや株主還元姿勢が新たな投資判断材料になります。
動画では、今後半年から1年程度で、キオクシアに対する投資家の評価基準が変わる可能性が指摘されています。
特に11月後半から12月、さらに年明けにかけて、割安高収益株としての再評価が進むのではないかという強気の見通しが示されています。
ただし、このシナリオが実現するためには、メモリー価格の安定、収益力の維持、株主還元の具体化といった条件が必要になります。
ソフトバンクグループも6営業日続落、3,400円まで下落
OpenAIの資金調達を巡る懸念が重荷
11月9日のソフトバンクグループは4.2%安の3,400円となり、6営業日続落しました。
他の半導体関連株が反発する中でも下落が続いており、厳しい状況となっています。
動画では、下落の背景としてOpenAIに関する報道が挙げられています。
ソフトバンクグループはOpenAIに大型投資を行っているため、OpenAIの企業価値や資金調達環境が変化すると、投資先の評価額やグループ全体の資産価値に影響する可能性があります。
今回、OpenAIの資金調達目標や将来の企業価値に対する市場の期待が変化しているとの懸念が、ソフトバンクグループの株価を押し下げる材料になったと説明されています。
また、動画では米国の政治情勢によってデータセンター投資が停滞する可能性にも言及しています。
もっとも、これらの懸念が実際にOpenAIの事業価値をどの程度変化させるかについては、不確実な部分があります。
重要なのは、ソフトバンクグループの株価がOpenAIを含むAI関連投資の将来価値に大きく左右される状況になっていることです。
11月10日の決算を控えて売りが増加
ソフトバンクグループは、11月10日の取引終了後に決算発表を控えていると紹介されています。
決算発表前にネガティブな報道が重なると、投資家は決算をまたいで株式を保有するリスクを避けようとする場合があります。
今回も、決算前の利益確定や損失確定を目的とした売却が増加した可能性があります。
動画では、一部に市場予想を上回る最終利益が期待されるとの報道がある一方、投資家の関心はOpenAI関連投資の評価に集中していると説明されています。
ソフトバンクグループは投資会社としての性格が強く、投資先企業の評価額の変動によって決算利益が大きく変化することがあります。
したがって、決算の売上高や最終利益だけではなく、保有資産の評価額、投資戦略、今後の資金調達方針などが重要な判断材料になります。
ソフトバンクグループの含み損益率はマイナス27%
キオクシアとは異なり底打ちが見えにくい
ソフトバンクグループでも、直近30日間の売買データから推計した保有者の含み損益状況が悪化しています。
動画によると、含み益を抱える投資家の割合は前営業日の3.81%から3.24%に低下しました。
推定含み損益率もマイナス26.32%から約マイナス27%へ悪化しています。
キオクシアのマイナス29.53%には届いていませんが、依然として大きな含み損を抱える投資家が多い状況です。
動画では、この違いから、キオクシアは売られすぎの水準に接近している一方、ソフトバンクグループにはまだ下落余地が残っている可能性があると分析されています。
加えて、ソフトバンクグループにはOpenAI関連の報道や決算発表という個別要因があります。
市場全体が反発しても、企業固有の悪材料が解消されなければ、株価が回復しない可能性があります。
回復目標は4,600円、悪材料が重なれば3,000円割れも
動画では、ソフトバンクグループが本格的な回復局面に入った場合の目標水準として、4,600円が挙げられています。
現在の3,400円から見ると、大きな上昇余地がある価格帯です。
しかし、まずは市場全体が回復し、AI関連投資への懸念が和らぐことが必要になります。
楽観シナリオでは、米国の半導体・ハイテク株が反発し、ソフトバンクグループの決算も市場予想並み、あるいはそれ以上の結果となる展開が想定されています。
この場合、決算前に売却していた投資家の買い戻しや、新規の買いが入り、株価が大きく反発する可能性があります。
一方、悲観シナリオでは、米国株の下落とソフトバンクグループの決算悪化が同時に発生するケースが想定されています。
こうした状況では、株価が3,000円を割り込む可能性も否定できないとしています。
特に日経平均が5万6,000円を割り込み、さらに5万円付近まで下落するような大暴落に発展した場合、ソフトバンクグループにも一段と厳しい下落圧力がかかる可能性があります。
現時点では大暴落に発展する可能性は低下しているとの見方ですが、決算前後の急激な株価変動には注意が必要です。
11月10日以降の日本株市場で注目すべき材料
ソフトバンクグループとフジクラの決算
11月10日は、日本株市場にとって重要な日になると考えられています。
特に注目されるのが、ソフトバンクグループとフジクラの決算発表です。
ソフトバンクグループについては、AI関連投資の収益性、OpenAIへの投資、Arm Holdingsの評価などが焦点になります。
一方、フジクラはAIデータセンター関連需要の拡大によって注目されている企業です。
AIデータセンターでは、大量のデータを高速で処理するために、高性能な光ファイバーや通信関連製品が必要になります。
そのため、AI関連設備投資が継続するかどうかは、フジクラの成長見通しにも関係します。
今回の決算では、AI関連需要の強さ、会社側の業績計画、今後の収益見通しなどが重要な確認ポイントとなります。
米国CPIと長期金利にも注意
日本株市場への影響が大きい海外材料として、米国の消費者物価指数（CPI）も挙げられています。
CPIは、消費者が購入する商品やサービスの価格変動を表す指標です。
インフレ率が市場予想を上回ると、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待が後退し、米国の長期金利が上昇する可能性があります。
長期金利の上昇は、将来の成長期待を織り込んで高く評価されているハイテク株やAI関連株にとって、一般的に逆風となります。
動画では、米国の雇用統計を受けて長期金利が上昇したことにも言及しています。
今後のCPI発表でインフレ懸念が再び強まれば、NASDAQやSOX指数が下落し、日本株市場にも影響が及ぶ可能性があります。
なお、文字起こしではCPIの発表日に混乱が見られるため、実際の発表日と時刻については米国の公式経済指標カレンダーで確認する必要があります。
アドバンテスト・キオクシア・フジクラ・イビデンの注目株価
動画では、翌営業日以降の値動きを判断するための価格水準も紹介されています。
| 銘柄 | 注目価格 | 判断のポイント |
|---|---|---|
| アドバンテスト | 2万8,375円、2万9,690円付近 | 上値抵抗の突破 |
| キオクシア | 8,173円 | 直近安値を維持できるか |
| キオクシア | 8,302円 | 前日終値を回復できるか |
| キオクシア | 8,830円 | 直近高値突破による反発確認 |
| イビデン | 5,837円 | 安値を維持できるか |
| イビデン | 6,200円 | 上値突破による回復確認 |
| ソフトバンクG | 4,600円 | 中期的な戻りの目標水準 |
キオクシアについては、11月9日の安値である8,173円を維持できるかが短期的な焦点です。
そのうえで8,302円を回復し、さらに8,830円を突破できれば、買い戻しが強まる可能性があります。
イビデンについては、5,837円付近の安値を維持し、6,200円を超えられるかどうかが注目されています。
アドバンテストは11月9日に反発しましたが、取引時間中の高値からやや失速したため、翌営業日以降も買いが継続するかが重要です。
これらの水準は動画で示された短期的な分析上の目安であり、必ず支持線や抵抗線として機能するとは限りません。
暴落相場での逆張り投資は有効なのか
今回の動画では、急落局面での逆張り投資についても説明されています。
逆張り投資とは、株価が大きく下落した局面で買い、その後の反発によって利益を狙う投資手法です。
暴落相場では、多くの投資家が不安から株式を売却するため、企業価値に対して株価が過度に下落する場合があります。
そのような局面では、過去の株価データを用いた統計分析によって、反発しやすい条件を探すことができます。
一方、逆張り投資には大きなリスクもあります。
特に、反発すると予想して購入した後も下落が続く場合、損失が急速に拡大することがあります。
動画でも、逆張りは勝率が高くなりやすい一方、負けた際の損失が大きくなりやすいという特徴が指摘されています。
そのため、過去の統計に基づく買い条件だけでなく、売却条件や損切りルールを事前に設定することが重要です。
また、過去の相場で機能した投資戦略が、今後も同じ成果を生むとは限りません。
今回のようにAI関連株の将来成長性や企業価値が大きく変化する局面では、過去の株価パターンに加えて、企業業績や市場環境も確認する必要があります。
まとめ：日経平均は反発したが、本格回復には米国株とAI関連銘柄の復活が必要
2026年11月9日の日本株市場は、日経平均が2.33%上昇して5万8,775円となり、先週末の急落から反発しました。
東証プライム市場では91.6%の銘柄が上昇し、幅広い業種に買い戻しが入ったことは前向きな材料です。
しかし、日経平均は取引時間中の高値から約665円下落して取引を終えており、投資家の警戒感が完全に解消されたわけではありません。
今後は6万円の回復が重要な焦点になります。6万円を突破できれば、6万1,000円、さらに強気の展開では6万6,000円付近を目指すシナリオが考えられます。
一方、米国市場が再び下落すれば、5万6,000円付近まで調整する可能性も残っています。
個別銘柄では、キオクシアが6営業日続落し、推定含み損益率はマイナス29.53%という異例の水準に達しています。
動画では、現在の株価が悲観的な業績見通しを過度に織り込んでいる可能性が指摘され、DCF法による理論株価2万2,399円という試算も紹介されました。
ただし、メモリー価格の動向や将来の収益性によって企業価値は大きく変わるため、低PERだけで割安と判断することには注意が必要です。
ソフトバンクグループについては、OpenAI関連投資への懸念に加えて、11月10日の決算発表が大きな焦点となります。
市場予想を上回る決算と米国ハイテク株の反発が重なれば、株価が急回復する可能性があります。一方、悪材料が重なった場合には3,000円割れも警戒されています。
今回の反発で重要なのは、これまで売り込まれていた幅広い銘柄が回復し始めた一方、AI・半導体関連の一部銘柄では依然として売り圧力が強いという点です。
日経平均の反発が本格的な上昇相場につながるかどうかは、米国のNASDAQ・SOX指数の動向と、ソフトバンクグループやフジクラの決算結果が大きな鍵を握っています。
11月9日の上昇は暴落相場からの回復に向けた重要な第1歩ですが、現時点で底打ちが確定したと判断することはできません。
今後は日経平均の6万円回復、キオクシアの8,830円突破、ソフトバンクグループの決算内容などを確認しながら、相場の反発が持続するか慎重に見極める必要があります。
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