本記事は、YouTube動画『オルカンとS&P500、結局どっちがおすすめ？2027年以降の将来性と50代・60代の資産運用戦略を徹底解説』の内容を基に構成しています。
新NISAの普及によって、投資信託を利用した長期積立投資を始める人が増えています。その中でも、特に人気を集めているのが「オルカン」と「S&P500」です。
オルカンは世界中の株式に分散投資できる商品であり、S&P500は米国を代表する主要企業500社に投資できる商品です。どちらも長期投資の候補として人気がありますが、実際に運用するとなると、どちらを選べばよいのか迷う人も多いのではないでしょうか。
過去5年間の運用実績を見ると、S&P500に軍配が上がっています。しかし、新NISAが始まった2024年以降に毎月5万円を積み立てた場合、両者の資産額の差はわずか1万円程度にとどまっています。
さらに、投資を始めたばかりの現役世代と、老後に向けて資産を取り崩す50代・60代では、考えるべきポイントも異なります。
本記事では、オルカンとS&P500の過去の運用実績から、企業の稼ぐ力を示すROE、株主還元、2027年以降の将来性、さらには老後の取り崩し戦略まで詳しく解説します。
どちらか一方が絶対的な正解というわけではありません。自分の年齢や投資期間、資産状況に合わせて、適切な投資先を考えていきましょう。
オルカンとS&P500の違いとは？まずは基本的な特徴を確認
最初に、オルカンとS&P500の基本的な違いを整理しておきます。
オルカンは、全世界の株式に分散投資する投資信託です。米国だけでなく、日本、欧州、新興国など、世界各国の企業に幅広く投資できます。
一方、S&P500は米国の主要企業500社で構成される株価指数です。アップルやマイクロソフト、アマゾンなど、世界的に事業を展開する米国企業が多く含まれています。
つまり、両者の最大の違いは投資対象となる地域です。
S&P500は米国という1つの国に集中して投資する商品であり、オルカンは世界全体に投資する商品です。
この違いが、相場が下落したときや株価が大きく上昇したときの運用成績に影響します。
例えば、米国市場が大きく下落した場合、S&P500はその影響を直接受けます。一方、オルカンは米国以外の地域にも投資しているため、他の地域が堅調であれば下落をある程度抑えられる可能性があります。
ただし、オルカンも米国株の組み入れ比率が高いため、米国市場の影響を受けないわけではありません。
この基本的な違いを理解しておくことが、両者を比較するうえで重要です。
過去5年間の運用実績ではS&P500が優勢
では、実際に過去の運用成績を比較すると、どちらが優れていたのでしょうか。
動画では、5年前に100万円を一括投資していた場合の結果が紹介されています。
| 投資先 | 5年後の評価額 |
|---|---|
| S&P500 | 約249万円 |
| オルカン | 約229万円 |
この条件では、S&P500がオルカンを約20万円上回りました。
100万円の投資で20万円の差が生まれたことになります。
仮に投資元本が1000万円だった場合、単純に同じ運用差が生じたとすると、差額は約200万円になります。
老後の生活費を毎月5万円と考えれば、200万円は40か月分に相当します。つまり、3年以上の生活費に匹敵する金額です。
このように考えると、投資先の違いが将来の資産額に与える影響は決して小さくありません。
S&P500が2023年以降に大きく伸びた理由
注目したいのは、5年間を通じて常にS&P500が優勢だったわけではないという点です。
動画によると、2022年頃まではオルカンとS&P500の運用成績はほぼ同じような動きをしていました。
しかし、2023年以降になるとS&P500が大きく上昇し、両者の差が広がっていきました。
米国企業の業績改善やAI関連企業を中心とした株価上昇などが、S&P500の成績を押し上げる要因になっています。
つまり、過去5年間の実績だけを見るとS&P500が優秀だったことは事実ですが、その差の多くは直近数年間に生まれたものです。
今後も同じように米国株が世界株を上回るとは限りません。
10年後、20年後には、再びオルカンが優勢になる可能性もあります。
新NISAで毎月5万円を積み立てた場合、差はわずか1万円
ここからが今回の比較で特に重要なポイントです。
先ほど紹介した一括投資では約200万円の差が生まれましたが、新NISAを利用して毎月積み立てた場合はどうなるのでしょうか。
動画では、2024年1月から2026年10月28日まで、毎月5万円を積み立てたケースが紹介されています。
積立期間は34か月で、投資元本は合計170万円です。
その結果は次のとおりです。
| 投資先 | 評価額 |
|---|---|
| S&P500 | 約227万1000円 |
| オルカン | 約226万円 |
両者の差は約1万1000円です。
投資元本170万円に対して、S&P500の利益率は約33.6%、オルカンは約32.9%となっています。
利益率の差はわずか0.65ポイントです。
5年前に1000万円を一括投資した場合には約200万円の差が生まれた一方、新NISAで毎月5万円を積み立てた場合には約1万円の差にとどまりました。
同じ2つの商品でも、投資方法によって結果が大きく変わることが分かります。
積立投資ではドルコスト平均法が効果を発揮する
なぜ積立投資では、ここまで差が小さくなるのでしょうか。
大きな理由の1つが、ドルコスト平均法です。
ドルコスト平均法とは、毎月一定の金額を継続して購入する投資方法です。
例えば、毎月5万円を投資する場合、株価が高い月には少ない口数を購入し、株価が安い月には多くの口数を購入することになります。
これを長期間続けることで、購入価格が平均化されていきます。
一括投資の場合、購入した日の株価が高かったか安かったかによって、その後の運用成績が大きく左右されます。
一方、積立投資では購入タイミングが複数回に分かれるため、特定の日に高値で購入してしまうリスクを分散できます。
動画では、積立投資は34回の購入価格の平均で運用成績が決まると説明されています。
これが、一括投資と積立投資で結果に大きな差が生まれた理由の1つです。
2025年はオルカンがS&P500を上回った
もう1つの理由が、2025年の運用成績です。
動画で紹介された2025年のリターンは、オルカンがプラス20.51%、S&P500がプラス15.66%でした。
この年はオルカンの方が大きく上昇しています。
新NISAが始まった2024年以降、S&P500が先行する時期もありましたが、2025年にはオルカンが優勢になる期間が増えました。
このように、投資対象となる地域によって毎年の運用成績は変わります。
積立投資の場合、特定の1年間の成績だけで優劣を判断するのは適切ではありません。
少なくとも、今回の34か月間の比較では、どちらを選んでも大きな差は生まれていなかったということです。
大暴落時にはS&P500とオルカンで差が生まれる
積立投資の実績だけを見ると、オルカンとS&P500はどちらを選んでも大差ないように感じるかもしれません。
しかし、両者の違いが大きく表れる場面があります。
それが株式市場の大暴落です。
動画では、2000年から2022年までの期間に、オルカンまたはS&P500の年間リターンがマイナスになった年が8回あったと紹介されています。
その8回のうち6回は、S&P500の方が下落率を小さく抑えていました。
つまり、過去のデータでは大きな下落局面においてS&P500が優位だったケースが多かったということです。
リーマンショックではオルカンの下落率が大きかった
代表的な例が2008年のリーマンショックです。
当時の下落率は次のとおりです。
| 投資先 | 2008年の下落率 |
|---|---|
| S&P500 | マイナス36.8% |
| オルカン | マイナス41.9% |
この年は、世界中の株式に分散投資していたオルカンの方が大きく下落しました。
1000万円を投資していた場合、下落後の資産額はS&P500が632万円、オルカンが581万円です。
その差は51万円になります。
世界中に分散投資しているからといって、必ずしも大きな暴落に強いわけではありません。
世界的な金融危機が発生すると、米国以外の地域も同時に下落することがあります。
一方、S&P500には世界的な競争力を持つ米国企業が多く含まれており、過去の大暴落ではオルカンより下落率が小さかったケースがありました。
ただし、これは過去の実績であり、将来の暴落でも必ず同じ結果になるとは限りません。
小さな下落ではオルカンが粘り強い
一方、すべての下落局面でS&P500が優れているわけではありません。
動画では、2026年の最大下落率として、オルカンがマイナス7.3%、S&P500がマイナス8.4%だったと紹介されています。
このケースでは、オルカンの方が下落を小さく抑えています。
つまり、両者には次のような特徴があると考えられます。
大きな暴落では、過去のデータ上、S&P500の方が下落を抑えたケースが多くありました。
一方、小規模な下落では、世界中に分散しているオルカンの方が粘り強い場面もあります。
積立投資を続ける現役世代にとっては、暴落時に安く購入できるというメリットもあります。
しかし、すでに資産を取り崩し始めている人にとっては、暴落はまったく違う意味を持ちます。
資産を増やす段階と、資産を使う段階では、投資戦略を変える必要があるのです。
S&P500の稼ぐ力は世界でもトップクラス？ROEから企業の実力を比較
ここからは、オルカンとS&P500の中身をさらに詳しく見ていきます。
投資信託を選ぶ際には、過去の株価だけでなく、組み入れられている企業がどれだけ利益を生み出しているのかも重要です。
そこで注目したい指標がROEです。
ROEとは何か？企業の稼ぐ力を測る指標
ROEとは、自己資本利益率のことです。
簡単に説明すると、株主が出したお金を使って、企業がどれだけ効率的に利益を生み出しているのかを示す指標です。
例えば、株主から集めた資金が100万円の企業が、1年間で10万円の利益を生み出した場合、ROEは10%になります。
同じ100万円を使って20万円の利益を生み出した企業なら、ROEは20%です。
当然、同じ資本でより多くの利益を生み出せる企業の方が、資本効率の面では優秀だと考えられます。
動画では、S&P500のROEが次のように推移してきたと紹介されています。
2016年頃は約12%でしたが、2020年のコロナショック時には約10%まで低下しました。
その後は回復し、2025年頃には約19%に達しています。
2016年と比較しても7ポイント上昇しており、米国企業の収益力が大きく改善していることが分かります。
2026年時点では米国企業のROEが突出
さらに、地域別のROEを比較すると、米国企業の優位性が見えてきます。
動画で紹介された2026年時点の数値は次のとおりです。
| 地域 | ROE |
|---|---|
| 米国 | 約22% |
| 米国以外 | 約14% |
| 日本 | 約10% |
米国企業のROEは約22%であり、米国以外の地域や日本を大きく上回っています。
同じ100万円の資本を使った場合、米国企業は約22万円、米国以外の企業は約14万円、日本企業は約10万円の利益を生み出す計算になります。
もちろん、ROEだけで株価の上昇が決まるわけではありません。
しかし、企業の収益力が高いことは、長期的な株価上昇を支える重要な要素になります。
S&P500が過去数年間に強い成績を残してきた背景には、こうした米国企業の高い収益力もあると考えられます。
米国企業は株主還元にも積極的
企業の実力を比較するうえで、もう1つ重要なのが株主還元です。
企業が利益を生み出していても、その利益が株主にどの程度還元されているかによって、投資家が受け取る恩恵は変わってきます。
動画では、配当性向と自社株買いの2つが紹介されています。
米国企業の配当性向は約70%
配当性向とは、企業が稼いだ利益のうち、どれくらいを配当金として株主に支払っているのかを示す割合です。
2025年の数字として、動画では次の数値が紹介されています。
| 国・地域 | 配当性向 |
|---|---|
| 米国 | 約70% |
| 日本 | 約60% |
| 韓国 | 約40% |
米国企業は利益の約70%を株主に還元しており、日本や韓国と比較しても高い水準です。
株主に利益を還元する姿勢が強いことは、米国株の魅力の1つといえます。
自社株買いが株価を押し上げる仕組み
株主還元でもう1つ重要なのが自社株買いです。
自社株買いとは、企業が市場に出回っている自社の株式を買い戻すことです。
企業が自社株を買い戻すと、市場に流通する株式数が減少します。
その結果、企業の利益が同じであれば、1株当たりの利益が増加する可能性があります。
これが株価を押し上げる要因の1つになります。
動画では、2026年の米国企業による自社株買いが約1.55兆ドルとなり、過去最高になる見込みだと紹介されています。
1ドル157円で換算すると、約240兆円という非常に大きな金額です。
日本の国家予算約2年分に相当する規模であり、米国企業がどれほど積極的に株主還元を行っているかが分かります。
なぜ米国企業は株主を重視するのか
その背景には、米国の年金制度や資産形成の仕組みがあります。
米国では、401(k)などの確定拠出年金制度を通じて、株式市場に資金を投じる人が多くいます。
つまり、米国民にとって株式市場は老後資産を形成する重要な場所です。
そのため、企業側も株主の利益を重視する経営を求められやすい環境にあります。
企業が利益を上げ、その利益を配当や自社株買いによって株主に還元する。
こうした仕組みが米国株の強さを支えている要因の1つです。
動画では、S&P500を米国民にとって下落させられない市場だと感じ、オルカン30%、S&P500を40%、NASDAQ100を30%という配分に変更した投資家の声も紹介されています。
米国株への信頼が強い投資家にとって、企業の収益力と株主還元は大きな判断材料になっているようです。
2027年以降は日本と韓国にも注目すべき理由
ここまでを見ると、米国企業の稼ぐ力や株主還元は非常に優秀であり、S&P500を選ぶ理由は十分にあるように感じます。
しかし、2027年以降を考えると、米国以外の地域にも注目する必要があります。
その理由は、日本や韓国の企業が株主還元を重視する方向に変化しているためです。
日本企業はROEと自社株買いが改善
日本企業のROEは、10年前の約8.7%から現在は約10.8%に上昇したと動画では紹介されています。
改善幅は約2ポイントですが、日本企業の経営姿勢が変わり始めていることを示しています。
また、2026年度の日本企業による自社株買いは約24兆円になる見込みです。
前年と比較して約27%増加する予想であり、株主還元の動きが加速しています。
米国企業と比較すれば、まだ規模は小さいものの、日本企業も株主を重視する経営へと変化しているのです。
韓国では株主重視の制度改革が進んでいる
さらに注目されているのが韓国です。
動画では、韓国が法律を改正し、取締役が一部の大株主だけでなく、すべての株主に対して責任を負う仕組みへと変更したことが紹介されています。
これにより、小さな株主の利益も守られやすくなることが期待されています。
その結果、韓国の株価指数は2024年末の約2400ポイントから、2026年5月には8000ポイントを超えたとされています。
わずか約1年半で3倍以上になった計算です。
SKやSamsungなどの半導体関連企業がAI需要の恩恵を受けていることも大きな要因ですが、株主還元を重視する政策への転換も注目されています。
このような変化が日本や韓国だけでなく、他の地域にも広がれば、オルカンに含まれる米国以外の企業の評価が高まる可能性があります。
現時点ではS&P500の企業の稼ぐ力が優位ですが、将来的にはオルカンの中に含まれる非米国企業が大きく成長する余地もあります。
オルカンには大型IPOを早く取り込めるメリットがある
オルカンには、S&P500にはない特徴がもう1つあります。
それが大型IPOを比較的早い段階で取り込める可能性があることです。
IPOとは、新規株式公開のことです。
これまで未上場だった企業が証券取引所に上場し、一般の投資家が株式を購入できるようになることを指します。
近年では、AIや宇宙開発などの分野で大きな成長を遂げた企業が上場する可能性に注目が集まっています。
S&P500には採用されるための条件がある
S&P500は、米国の主要企業500社を集めた指数ですが、上場したばかりの企業がすぐに採用されるわけではありません。
動画では、S&P500に採用されるためには、上場から12か月以上が経過していることや、直近の四半期と直近12か月の利益が黒字であることなどが条件として紹介されています。
つまり、企業がどれほど注目されていても、一定の実績を満たさなければ採用されません。
一方、オルカンのベンチマークとなるMSCIの世界株式指数には、S&P500と同じ黒字要件はありません。
そのため、赤字企業であっても、時価総額などの条件を満たせば指数に採用される可能性があります。
また、特に規模の大きい企業については、通常より早く採用される例外的な仕組みもあります。
SpaceXやAnthropicなどの大型企業に注目
動画では、SpaceXの事例が紹介されています。
SpaceXは2026年6月12日に上場し、6月29日にはMSCIの指数に採用されたとされています。
上場からわずか17日で指数に組み入れられた計算です。
一方、S&P500では上場から12か月以上という条件があるため、動画内の説明では最短でも2027年6月以降になるとされています。
また、Anthropicについても注目されています。
同社は2026年10月26日にIPO関連書類を提出したと紹介されています。
Anthropicは赤字企業であるため、黒字要件があるS&P500にはすぐに採用されません。
しかし、MSCIの指数であれば、上場後に条件を満たすことで早期に採用される可能性があります。
このように、SpaceXやOpenAI、Anthropicといった次世代の巨大企業を早い段階で取り込める可能性は、オルカンの魅力の1つです。
大型IPOを早く取り込めることにはリスクもある
ただし、新しい企業を早く指数に組み入れられることが、必ずしもメリットになるとは限りません。
動画では、SpaceXの株価推移を例に、そのリスクが説明されています。
SpaceXは上場時に135ドルだった株価が、4日後の2026年6月16日には225ドルまで上昇しました。
しかし、その後は下落し、8月3日には105ドルまで値下がりしたとされています。
上場後の短期間で高値から半分以下になった計算です。
MSCIの指数は、SpaceXの株価が200ドルを超えていた時期に組み入れたため、結果的に高値圏で購入したような形になりました。
早く成長企業を取り込めることは、その企業への期待が高まった直後に購入するリスクも伴います。
そのため、IPOを早く取り込めるという理由だけで、S&P500からオルカンへ乗り換えるべきだとはいえません。
PERで比較すると米国株は割高、非米国株には上昇余地
次に、株価の割安度を比較してみます。
ここで重要になるのがPERです。
PERとは、株価収益率のことで、株価が企業の利益の何倍まで買われているのかを示す指標です。
一般的にはPERが高いほど、利益に対して株価が割高になっていると考えられます。
動画では、1年先の予想利益を基にしたPERとして、次の数字が紹介されています。
| 投資対象 | 予想PER |
|---|---|
| 米国 | 約19.38倍 |
| 米国以外 | 約12.65倍 |
米国株は、米国以外の株式市場と比較して約1.5倍の評価を受けている計算です。
つまり、同じ利益を生み出す企業であっても、米国企業の方が高い株価で評価されている傾向があります。
もちろん、米国株のPERが高いのには理由があります。
先ほど説明したように、米国企業はROEが高く、株主還元にも積極的です。
企業の稼ぐ力や将来の成長性が高く評価されているため、株価も高くなっていると考えられます。
一方、米国以外の地域はPERが低く、割安に放置されている可能性があります。
今後、日本や韓国などの企業が収益力や株主還元を改善すれば、株価の評価が高まる余地があります。
つまり、現在の実力ではS&P500が優位ですが、将来の上昇余地という点ではオルカンにも魅力があるということです。
2027年以降のS&P500とオルカンはどちらが有望なのか
ここからは、2027年以降の見通しについて解説します。
動画では、証券会社や運用会社による複数の予想が紹介されています。
興味深いのは、専門家の見通しが必ずしも一致していないことです。
S&P500の2027年末の予想
まず、短期的な見通しです。
動画では、S&P500の現在値を約7720ポイントとして、2027年末の予想が紹介されています。
野村証券は8500ポイント、米投資会社ジェフリーズは9000ポイントを予想しています。
現在値から計算すると、およそ10%から17%程度の上昇に相当します。
ただし、これはあくまでも1年程度の短期予想です。
長期的な運用成績を考える場合には、10年程度の期間でどの地域が成長するのかを見る必要があります。
10年間の長期予想では専門家の意見が分かれる
動画では、JPモルガンとバンガードの長期見通しが紹介されています。
JPモルガンは、2026年10月時点でS&P500を含む株式市場全体の期待リターンを年率7.5%程度と予想しています。
一方、バンガードの10年間の見通しでは、S&P500が年率4〜5%程度、米国以外の株式が年率7%程度とされています。
つまり、JPモルガンは米国株を含めて同程度のリターンを想定している一方、バンガードは米国以外の株式が優位になると予想しているのです。
このように、専門家の予想も分かれています。
10年後の株式市場を正確に予測することは、プロであっても簡単ではありません。
AIのどの分野が利益を生み出すのかが重要
動画の発信者は、今後10年間の株式市場を考えるうえで、AIのどの分野が最も利益を生み出すのかが重要になると考えています。
AI関連企業は、大きく分けると次のような分野に分類できます。
まず、AIモデルを開発する企業です。
AnthropicやOpenAIなどが代表例であり、米国企業が強い分野です。
次に、AIを動かすためのクラウドサービスです。
Google、Microsoft、Amazonなどが大きな存在感を持っています。
そして、AIを動かすために必要な半導体を製造する分野です。
この分野では台湾、韓国、日本などの企業が重要な役割を担っています。
現在はAIモデルやクラウドサービスに注目が集まっていますが、AIの普及が進めば、半導体を製造する企業にも大きな利益が流れる可能性があります。
もし今後、半導体製造や関連設備を手掛ける企業が大きく成長すれば、米国以外の企業も株式市場で高く評価されるかもしれません。
このような視点から、動画の発信者は2027年以降について、現時点ではオルカンにやや優位性があると考えています。
ただし、長期的にはS&P500と大きな差は生まれない可能性もあるとしています。
40代・50代はオルカンとS&P500のどちらを選ぶべきか
ここまでの内容を踏まえて、実際にどちらを選べばよいのかを考えてみます。
動画では、40代・50代であれば、オルカンとS&P500のどちらを選んでもよいという考え方が紹介されています。
その理由は、取り崩しを始めるまでに10〜20年程度の時間がある場合、将来どの地域が成長するかを正確に予測できないからです。
例えば、今後15年でAIがさらに進化し、フィジカルAIと呼ばれるロボット技術が普及したとします。
その場合、モーターやセンサー、工場設備などを製造する企業が大きく成長する可能性があります。
こうした分野では、日本、台湾、韓国、欧州などの企業も重要な役割を担っています。
もちろん、米国にもTeslaやNVIDIAなど、関連分野で成長する企業があります。
そのため、どちらが必ず勝つとはいえません。
将来の世界経済がどう変化するか分からないのであれば、世界全体に投資できるオルカンを継続するという選択も合理的です。
また、どちらか一方に決めきれない場合には、オルカンとS&P500を50%ずつ保有する方法もあります。
無理に1つの正解を探す必要はありません。
重要なのは、自分が納得できる投資配分を決めて、長期的に継続できることです。
投資先を悩むより積立額を増やすことも重要
動画では、投資先の選択に悩んでいる人に対して、もう1つ重要なアドバイスが紹介されています。
それは、毎月の積立額を1000円でも増やすことです。
オルカンとS&P500のどちらが優れているかを考えることも大切ですが、長期投資では投資元本の大きさも重要になります。
今回の積立シミュレーションでも、毎月5万円を積み立てた場合、両者の評価額の差は約1万円でした。
このような状況であれば、投資先のわずかな成績差を気にするよりも、毎月の積立額を増やして元本を大きくする方が、資産形成に与える影響は大きい可能性があります。
無理のない範囲で積立額を増やし、長期的な資産形成を続けることが大切です。
50代・60代は取り崩し戦略が重要！どちらから売却すべきか
ここからは、50代・60代にとって特に重要な話です。
資産形成をしている現役世代は、どれだけ資産を増やせるかが重要になります。
しかし、老後に入って資産を取り崩し始めると、考え方が変わります。
単純にどちらの投資信託が儲かるかではなく、どのように売却すれば資産を長持ちさせられるかが重要になるのです。
動画では、オルカンとS&P500の両方を保有している場合、どちらから取り崩すかによって20年後の資産残高が約90万円変わるという検証結果が紹介されています。
取り崩し方法は3種類
今回のシミュレーションでは、1988年から2025年までの株価データを使い、3つの取り崩し方法が比較されています。
初期資産は1000万円で、毎年40万円を取り崩す条件です。
年間40万円は、月額にすると約3万3000円です。
比較した方法は次の3つです。
- オルカンとS&P500から半分ずつ取り崩す方法
- 上昇している方から優先して取り崩す方法
- 下落している方から優先して取り崩す方法
この3つの方法で、20年後にどれだけ資産が残るのかを比較しています。
なお、動画内では一般的な4%ルールにも触れています。
4%ルールとは、最初の年に資産の4%を取り崩し、その後はインフレ率に合わせて取り崩し額を調整するという考え方です。
今回の検証では、比較条件をそろえるため、年間40万円の固定額で計算しています。
2000年から取り崩しを始めた場合の結果
特に厳しい結果になったのが、2000年から取り崩しを始めたケースです。
2000年はITバブルが崩壊した直後であり、その後も2008年にリーマンショックが発生しています。
株式市場にとって非常に厳しい時期に取り崩しを始めたことになります。
このケースでは、どの取り崩し方法を選んでも、最初の3年間で資産がほぼ半減する結果になりました。
その後、資産が回復しかけたところにリーマンショックが発生し、再び大きく下落しています。
では、20年後の資産残高はどうなったのでしょうか。
| 取り崩し方法 | 20年後の資産残高 |
|---|---|
| 下落している方から取り崩す | 約900万円 |
| 半分ずつ取り崩す | 約810万円 |
| 上昇している方から取り崩す | 約810万円 |
下落している方から取り崩した場合、20年後の資産残高は約900万円でした。
一方、半分ずつ取り崩した場合と上昇している方から取り崩した場合は、約810万円となっています。
その差は約90万円です。
同じ1000万円からスタートし、同じ年間40万円を使っていたにもかかわらず、売却する順番を変えるだけで約90万円の差が生まれました。
19回中17回で下落している方からの取り崩しが有利
さらに、この結果は2000年に限ったものではありません。
動画では、1988年から2006年までの19の開始年を比較したところ、17回で下落している方から取り崩す方法が最も多く資産を残したと紹介されています。
つまり、過去のデータでは、調子の悪い方から売却する方法が有効に働くケースが多かったということです。
この方法の考え方はシンプルです。
例えば、オルカンとS&P500を両方保有していて、S&P500が大きく上昇している一方、オルカンが下落しているとします。
この場合、上昇しているS&P500を売却するのではなく、下落しているオルカンを優先して売却します。
そうすることで、上昇している資産を長く保有し続けることができます。
ただし、下落している方から取り崩す方法にも注意点があります。
下落している資産を優先して売却するため、短期的には資産が大きく減っているように見えることがあります。
それでも、上昇している方を温存できるため、過去のシミュレーションでは長期的に資産が残りやすい結果になったということです。
もちろん、過去19回の検証結果が今後も同じように再現される保証はありません。
また、実際の取り崩しでは税金や手数料、資産配分の変化なども考慮する必要があります。
それでも、複数の投資信託を保有している人にとって、取り崩す順番を考えることは重要なポイントになります。
老後の取り崩しに備えて2〜3年分の現金を用意する
50代・60代が資産を取り崩す際には、もう1つ重要な対策があります。
それが、2〜3年分の生活費を現金で確保しておくことです。
動画では、年間40万円を取り崩す場合、80万〜120万円程度を現金で保有しておくことが推奨されています。
なぜ現金を用意しておく必要があるのでしょうか。
理由は、株式市場が暴落したときに、保有している投資信託を安値で売却しなくても済むようにするためです。
例えば、株式市場が大きく下落した年に生活費が必要になった場合、投資信託を売却すると損失を確定させることになります。
しかし、あらかじめ2〜3年分の現金を用意しておけば、相場が回復するまで投資信託を売却せずに済みます。
これは資産寿命を延ばすための重要な対策です。
特に、退職後は毎月の収入が減少するため、株価が下落しているタイミングで資産を売却し続けることは避けたいところです。
老後の資産運用では、投資信託の配分だけでなく、現金をどの程度保有するかも考えておく必要があります。
取り崩し額は年金や住宅ローンも含めて考える
動画では、投資だけで老後のお金を考えるのではなく、家計全体を見直すことも重要だと説明されています。
年間40万円の取り崩しで十分なのかどうかは、人によって異なります。
受け取れる年金の金額、退職金、住宅ローンの残高、保険料、生活費などによって、必要な取り崩し額は変わります。
例えば、年金だけで基本的な生活費を賄える人と、年金だけでは毎月の生活費が不足する人では、必要な運用資産が大きく異なります。
そのため、投資先を決める前に、まずは老後に必要な生活費と年金収入を把握することが大切です。
資産運用は、家計全体の計画とセットで考える必要があります。
よくある質問：S&P500とNASDAQ100を組み合わせるのは有効？
動画では、視聴者から寄せられた質問にも回答しています。
1つ目は、S&P500を1本で保有する方法と、オルカンとNASDAQ100を組み合わせる方法のどちらがよいかという質問です。
動画の発信者は、オルカンとNASDAQ100を組み合わせる方法を推奨しています。
NASDAQ100とは何か
NASDAQ100とは、米国のNASDAQ市場に上場している企業のうち、主要な100社で構成される株価指数です。
特に、テクノロジーや成長企業の比率が高いことが特徴です。
S&P500は、一定の利益要件を満たした米国の主要企業500社で構成されています。
一方、NASDAQ100は成長性の高い企業が多く含まれており、長期的な成長を期待できる反面、値動きが大きくなる傾向があります。
動画では、NASDAQ100の成長力が大きく、長期的な運用成績ではS&P500やオルカンを大きく上回ってきたと説明されています。
ただし、100社程度に集中しているため、相場環境によっては大きく下落する可能性もあります。
そこで、オルカンと組み合わせることで、世界中の企業に分散投資しながら、NASDAQ100の成長性も取り込むという考え方です。
なお、NASDAQ100は米国企業だけで構成されているわけではなく、NASDAQ市場に上場している非米国企業が含まれる場合もあります。
世界中の成長企業を米国市場を中心に取り込める点も特徴です。
よくある質問：高値でオルカンを買ってしまった場合は売るべき？
もう1つ紹介されているのが、最近オルカンに約110万円を投資したものの、高値で購入してしまったのではないかと不安になっている人からの質問です。
この質問に対して、動画の発信者は売却する必要はないと回答しています。
その理由は、オルカンが長期投資に適した分散型のファンドだからです。
オルカンは世界中の企業に分散投資しているため、特定の国の株式市場が不調になった場合でも、他の地域の成長を取り込める可能性があります。
また、期間によってはS&P500を上回る運用成績を残すこともあります。
一度売却して買い直そうとすると、売却するタイミングと再購入するタイミングの2回を判断しなければなりません。
相場の底や高値を正確に予測することは非常に難しく、売却後に株価が上昇してしまう可能性もあります。
そのため、動画の発信者は、長期投資を前提としているのであれば、慌てて売却せずに保有を続ける方が合理的だと考えています。
短期的な値動きに振り回されず、自分が決めた投資方針を継続することが大切です。
2027年以降はオルカンとS&P500の両方に成長の可能性がある
ここまでの内容を整理すると、2027年以降はオルカンとS&P500のどちらにも成長する可能性があります。
S&P500には、米国企業の高いROEや積極的な株主還元という強みがあります。
米国企業は利益を生み出す力が強く、自社株買いなどを通じて株主に利益を還元する仕組みも発達しています。
2026年には約240兆円規模の自社株買いが予想されており、今後も米国株を支える大きな要因になる可能性があります。
一方、オルカンには米国以外の地域の成長を取り込めるという強みがあります。
日本や韓国では株主還元を重視する動きが広がっており、企業の収益力や株式市場の評価が改善する可能性があります。
さらに、SpaceXやAnthropicのような大型IPOを比較的早い段階で取り込める可能性もあります。
AI分野の成長が進めば、半導体製造などに強みを持つ日本、台湾、韓国の企業にも恩恵が広がるかもしれません。
つまり、米国企業が成長を続ける可能性もあれば、これまで米国株に後れを取っていた地域が大きく評価される可能性もあります。
どちらか一方だけが成長するとは限らないのです。
まとめ：オルカンとS&P500は投資期間と取り崩し時期で選ぶ
今回の動画では、オルカンとS&P500の過去の運用実績から企業の収益力、株主還元、将来性、老後の取り崩し戦略まで幅広く解説されました。
重要なのは、どちらか一方が絶対的な正解というわけではないということです。
過去5年間の一括投資ではS&P500が優勢でしたが、新NISAで毎月5万円を積み立てた場合、評価額の差は約1万円にとどまりました。
また、米国企業の稼ぐ力や株主還元は依然として強いものの、日本や韓国などの企業にも改善の動きが見られます。
今後10年間でどの地域が最も成長するかは、専門家の間でも意見が分かれています。
動画の内容を踏まえた投資戦略は次のとおりです。
40代・50代で取り崩しまで10〜20年程度ある人は、オルカンとS&P500のどちらを選んでもよく、迷う場合は両方を50%ずつ保有する方法もあります。
50代・60代で取り崩しを始める人は、両方を保有している場合、下落している方から優先的に取り崩す方法を検討できます。
さらに、取り崩しに備えて2〜3年分の現金を用意しておくことも重要です。
そして、投資先の選択に悩むだけでなく、毎月の積立額を無理のない範囲で増やすことも資産形成には効果的です。
最終的に大切なのは、自分がいつ資産を取り崩し始めるのかを明確にすることです。
投資期間が長ければ、短期的な値動きに左右されず、世界経済全体の成長を取り込むことを考えられます。
一方、老後が近づいている人は、資産を増やすことだけでなく、どのように取り崩せば長く使い続けられるかを考える必要があります。
まずは自分が取り崩しを始めるまであと何年あるのかを確認し、それに合わせてオルカンとS&P500の配分を考えてみましょう。
過去の成績だけで投資先を決めるのではなく、将来の生活設計まで含めて判断することが、長期的な資産形成を成功させるための重要なポイントです。
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