※本記事は、YouTube動画「【売り】景気後退リスク高まった」の内容をもとに、初心者でも分かりやすくまとめた解説記事です。
結論:米国株は長期停滞へ、次の投資先は「新興国株・欧州株」
- 米国株は2030年〜2040年まで長期停滞局面に入る可能性
- 成長率は年平均1桁台前半と予想(過去10年は+11.1%)
- FRB(米連邦準備制度)の利下げ見送りが景気後退リスクを加速
- 今後の投資ブームは欧州株や新興国株中心の国際分散投資
- 相場は**「今が1合目」**。いま準備しておくことが重要
なぜ米国株は長期停滞に入ると考えられるのか?
動画では、過去の**「グレート・ローテーション(資金の大移動)」**に着目しています。
時代 | 投資ブーム |
---|---|
1950年代 | 日本株・ドイツ株 |
1960年代 | 米国株 |
1970年代 | 金(ゴールド) |
1980年代 | 日本株 |
1990年代 | 米国株 |
2000年代 | 新興国株(BRICs) |
2010年代 | 再び米国株(S&P500 +Magnificent 7) |
このサイクルを踏まえ、2020年代は米国株バブルの終焉と次のブームへの移行期と位置付けられます。
FRBの政策とインフレ・雇用リスクのねじれ
2025年7月のFOMC(米連邦公開市場委員会)では、政策金利が4.25%〜4.5%で据え置き。パウエル議長はインフレ再燃への警戒から9月の利下げにも慎重姿勢を示しました。
しかし、以下のような「相反するリスク」が重なっています。
要素 | 状況 | リスク |
---|---|---|
雇用 | 下ぶれリスクあり | リストラ・景気後退 |
インフレ | 上ぶれリスクあり | 利下げできず景気悪化 |
さらに、今回の据え置きではFRB理事2名が異例の反対票。政治的圧力や方針のブレが表面化し、FRBの独立性にも疑問符がついています。
トランプ関税が与える影響:景気後退かスタグフレーションか
パウエル議長は「トランプ関税によるインフレは始まったばかり」とし、以下のような複数の悪影響を警戒しています。
- 値上げによる消費低迷→企業業績悪化→リストラ
- 競争激化→中小企業倒産→雇用悪化
- 賃金・物価スパイラル→スタグフレーション
いずれも景気後退の引き金となりうるため、FRBは金融政策で手詰まり状態に陥る可能性があります。
景気後退が避けられない理由:金融政策のタイムラグ
金融政策の効果は「約1年後」に実体経済に反映されます。現在の高金利政策が景気を押し下げる効果がこれから本格化するとすれば、景気後退はほぼ確実と見られています。
米国の好決算企業は「一部のみ」
確かにMicrosoftやMetaといった**巨大テック企業(Magnificent 7)**は好決算を出しています。
企業 | 売上成長率(前年比) | EPS |
---|---|---|
Microsoft | +18.1% | 予想3.38 → 実績3.65ドル |
Meta | +21.6% | 予想5.90 → 実績7.14ドル |
しかし、これは指数(S&P500)を「一部の巨大企業が押し上げている」だけであり、それ以外の多くの企業は決算が鈍化・ガイダンスが悪化していると指摘されています。
次に来るのは「米国外」へのブーム
次の投資ブームとして注目されるのは、欧州株や新興国株です。これは企業のレベルの差ではなく、成長力に対して資金が集まるという原則に基づいています。
世界の投資マネーは「企業のレベル」ではなく「相対的成長率」を重視して動く
現在、米国の成長率は鈍化傾向にあり、ドル高を活かして米国外へ資金が流出する動きが強まると考えられます。
投資家の姿勢に求められるのは“選球眼”と“分散投資”
投資ブームは必ず「悲観の中で始まり、楽観の中で終わる」。現在の米国株はバリュエーションが高止まりし、多くの投資家が強気のままです。これは次のブームが米国外である可能性を強く示唆しています。
したがって、今のうちに以下のような投資戦略を考えることが賢明です。
今後の推奨戦略まとめ
戦略 | 解説 |
---|---|
米国株への過度な依存を避ける | 次の成長は欧州・新興国株にある可能性が高い |
キャッシュ比率を高める | 米国株は調整局面に入る可能性が高いため現金ポジションを厚く |
景気後退に備える投資手段 | 債券・金・高配当株・分散型ETFなどを検討 |
分散投資の徹底 | 地域・通貨・資産クラスごとに分けることでリスクヘッジ |
まとめ:米国株の“売り相場”は序章、次の成長に備えるべき時
- 景気後退リスクが確実に高まっている
- FRBは利下げできず政策に遅れ
- 巨大テック以外の実体経済は弱い
- 新興国・欧州が次の投資ブームになる可能性が高い
今こそ、「米国株さえ買っておけば安心」という常識を捨て、国際分散投資へと視野を広げるタイミングです。次の“投資の1合目”に立って、冷静に準備を進めましょう。
コメント