【想定利回り7.24%】SBI証券の新オルタナティブファンド徹底解説|プライベートクレジットの魅力と注意点

本記事は、YouTube動画「【想定利回り7.24%】SBI証券が発表した高分配プライベート戦略ファンドは買いか」の内容を基に、初心者でも理解できるよう詳しくまとめたものです。


SBI証券が2025年9月に運用開始予定の新ファンド「SBIオルタナティブハイインカムセレクトファンド」の特徴や、投資対象となるプライベートクレジット・バンクローン・CLOといった金融商品の仕組み、さらにオルタナティブ投資の位置づけまで解説します。


目次

結論:利回り7%超だが、資産形成初期層には優先度低め

今回のSBI新ファンドは、想定利回り7.24%(コスト控除後)と高水準。

流動性も高く、原則いつでも解約できるという日本初の仕組みを持つオルタナティブ特化型の公募投信です。
ただし、資産形成初期の人にとっては優先順位は低く、余裕資金での試験的投資やインカム重視層に向く商品と言えます。


新ファンドの概要

  • 名称:SBIオルタナティブハイインカムセレクトファンド(年4回決算型)
  • 運用開始:2025年9月9日予定
  • 募集期間:8月15日〜9月8日
  • 投資対象:海外資産、主に5つの上場ETF
  • 実質年間コスト:1.5204%
  • 想定利回り:7.24%(コスト控除後)
  • 流動性:原則いつでも売買可能、解約から6営業日で資金受取
  • 投資ETF例
    • KKRクレジットインカムファンド
    • スパイダーブラックストーンシニアローンETF
    • ジャンナス・ヘンダーソンCLO ETF
    • スパイダーパブリック&プライベートクレジットETF
    • フランクリンシニアローンETF

プライベートクレジットとは?

プライベートクレジットは、銀行や公募債市場を通さずに、ファンドが企業へ直接融資する手法です。
特徴は以下の通り。

項目特徴
対象企業中堅企業やベンチャー企業が中心
金利水準高め(米国債4%+信用リスク6%=約10%)
流動性低い(市場で売買しにくい)
デフォルト率大手運用会社の厳格な審査で抑制
運用成績(過去20年平均)年率9.5%、リスク3.4%、シャープレシオ約2.8

アメリカでは数千ある金融機関だけでは企業資金需要を満たせず、この直接融資市場が成長してきました。


バンクローンとCLOの違い

  • バンクローン
    銀行などが信用格付けBB以下(投資不適格)の企業に貸し付ける債権。担保付きで返済優先順位が高い。金利は変動制が多く、景気や金利動向に連動。
  • CLO(Collateralized Loan Obligation)
    バンクローンを証券化して投資商品化したもの。分散効果があり、機関投資家が活用。

今回のSBIファンドは、プライベートクレジットだけでなく、バンクローンやCLO、さらにパブリック債券も組み入れます。


オルタナティブ投資の拡大背景

オルタナティブ投資とは、株式や債券以外の非伝統的な資産・手法を用いた投資です。
具体例:

  • 金やコモディティ
  • 仮想通貨
  • ヘッジファンド
  • プライベートエクイティ
  • プライベートクレジット
  • 非公開不動産・インフラ

近年の株式と債券の「同時下落」(例:2022年、2025年のトランプ関税ショック)によって、分散効果が薄れたため、代替資産への注目が急上昇。


海外年金基金ではすでにポートフォリオの20〜70%をオルタナティブ資産が占めています。
日本のGPIFも徐々に比率を引き上げ中です。


適切なオルタナティブ比率は?

ブラックロックCEOラリー・フィンク氏は、伝統的な株60:債券40配分から、今後は株50:債券30:オルタナ20を推奨。


著者(動画配信者)は自身の資産形成段階では株60:債券20:オルタナ20を目標に設定。
ただし、資産が少ない段階では細かい分散より現金と株式のシンプルな管理を優先すべきと指摘。


このファンドは買いか?

  • 資産形成初期層:優先度低い。分散効果が限定的。
  • 富裕層:プライベートバンク経由で条件の良いオルタナ商品を選ぶ余地あり。
  • 中間層〜退職層:インカム重視で安定運用を目指す場合、選択肢の一つになり得る。
  • 試験的投資:勉強目的で100万円程度の一括や月1万円積立はあり。

まとめ

SBIの新ファンドは、日本初の「毎日解約可能」なオルタナティブ公募投信という点で革新的。
プライベートクレジットやバンクローンなど、普段触れられない資産クラスに小口から投資できるのは魅力です。
ただし、7%以上の利回りの裏には信用リスクがあり、大規模な経済ショック時には大きく毀損する可能性もあります。
本格的に組み入れるかは、資産規模・リスク許容度・運用目的を踏まえて慎重に判断するべきでしょう。

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