本記事はYouTube動画「日本株急騰後の暴落はあるのか？今後の注意点について専業投資家が解説！」をもとにまとめています。日経平均が急騰した後、投資家が最も気になるのは「暴落は来るのか？」という点です。この記事では、専業投資家の視点から今後の注意点や市場環境について整理していきます。
目次
結論：短期的な下落リスクはあるが、長期的には上昇を支える要因が強い
・短期的には米国株の崩れや金融政策次第で一時的な下落が起こり得る
・テクニカル的には「買われすぎ」シグナルが出ており、調整が必要な局面
・しかし中長期ではMBOや自社株買いが相場を支える強い要因になっている
・信用買い残は過去の暴落期よりも少なく、過熱感は限定的
日本株・米国株の現状
- 日経平均は直近で4万2000円を突破し、一時はさらに5％上昇
- その後1000円程度の調整はあったものの、高値圏でのレンジを維持
- トピックスもレンジ推移で、特に銀行株が支えとなり2〜3％の上昇を記録
- 米国株（S&P500）も調整局面だが、暴落というほどではなく「気持ち程度の調整」
為替と金利の影響
- ドル円は一時円高に振れたが、足元では再び円安傾向
- 米国の利下げ観測が100％から後退したこともドル円反発の要因
- 日本の10年国債利回りは高値圏で推移、日銀のスタンス次第では変動要因に
暴落リスクの要因
- 米国株の下落
- 米国の金融政策次第で世界株全体が崩れる可能性
- 景気指標の異常値や利下げの遅れが「トリガー」になり得る
- 日銀の動き
- ETF売却や高派的な発言が出ると日本株が大きく反応
- 2023年8月にも上田総裁の発言で急落した事例あり
- テクニカル面の過熱感
- 移動平均線との乖離が拡大
- RSIなどオシレーターも買われすぎ水準に到達
- 短期的な「急落」への警戒は必要
テクニカル的に必要な「時間調整」
- 株価が急騰すると「買われすぎサイン」が点灯
- その後レンジ相場で時間をかけて調整することで、テクニカル的に健全化
- 200日移動平均線が「追いつく」まで待つことが大切
- 投資家心理として「高値から急落した経験」を覚えている人が多いため、レンジで落ち着く方が売り圧力を減らせる
下支え要因（暴落が起こりにくい理由）
- 自社株買い・MBO（企業買収）
- 株価の下支えとなる買い需要が強い
- 特に大企業による積極的な自社株買いが継続
- 信用買い残の水準
- 2024年8月の暴落前は信用買い残が約5兆円
- 現在は約3.7兆円と大幅に低下
- 信用倍率も6倍から3.5倍へ改善
- 「過熱感による投げ売り」リスクは低下
- 売り残の増加
- 日本株を「上がらない」と見て空売りする投資家が増加
- もし相場が上昇すれば「踏み上げ」要因となり株価を押し上げる
個別銘柄・注目セクター
- ベガコーポレーション：家具EC「LOWYA」好調、無印やニトリ層を狙った絶妙な価格帯
- アステリア：仮想通貨関連銘柄、ステーブルコイン関連報道で急騰
- ブルーミーム：決算好調、期待薄からのサプライズ上昇
- 日本山村硝子：猛暑で飲料容器需要増加、車載用など幅広い需要
- 三精テクノロジー：舞台装置や遊園地需要で成長、インバウンド観光拡大も追い風
来週の重要スケジュール
- 8月25日（月）：NY連銀ウィリアムズ総裁講演
- 8月26日（火）：日本の基調的インフレ率発表
- 8月27日（水）：NVIDIA決算（売上高予想：458億ドル、粗利率72.3%が焦点）
- 8月28日（木）：FRBウォラー理事講演、中川氏講演
- 8月29日（金）：東京CPI、米国PCE物価指数発表
→ 特にジャクソンホール会合でのパウエル議長・上田総裁の発言が最大の注目ポイント。金融政策の方向性次第で相場は大きく揺れる可能性がある。
まとめ
- 短期的な下落リスクは残るが、過去と比較して「信用買い残」「自社株買い」などの要因から暴落の可能性は低め
- 調整は「時間を使う」形で進む可能性が高く、長期投資家にとっては好機にもなる
- ただし米国発のショックや日銀のサプライズ発言には要注意
- 個別銘柄では家具EC、仮想通貨関連、容器需要、舞台・観光関連などに注目
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