まず結論
- 9月は「下がりやすい」という通説に反して米国株・日本株ともに強く、年末の3カ月(11月〜1月)は上昇継続に期待が持てるという見立て。
- S&P500は週足で6700に到達。雇用が大崩れしなければ年明けまでに7000到達がターゲット。
- 日経平均は長年のレジスタンスを上抜けてモメンタム強。4万2000円が堅い支持帯で、中期的には7万円も射程という大胆シナリオ。
- ナスビ氏の配当金は直近12カ月で408万8102円。ついに年間400万円を突破。
- 4%ルール検証は、定額法・定率法ともに取り崩しながらも元本超えで推移。分散(株・債券・現金)とルール運用が効いている。
なすび氏のプロフィールと前提
投資歴18年。総資産は約3億円。不動産・株式・ビットコイン・債券・現金の分散を重視し、守りに厚いが利回りの高い不動産も活用。動画やコミュニティ運営、オフ会も積極的。
生活防衛資金と税金プールは除外したうえでの資産公開である点に留意。
9月の総括とアノマリー
一般に9月は軟調と言われるが、2025年は米国株・日本株ともに上昇。
これを受けて年末ラリー(11〜1月)の確度が高まったという評価。ただし雇用指標の悪化はリスク要因。直近の雇用統計はチェック必須というスタンス。
歴史的に、長期停滞ゾーンを明確に上抜けた株式指数は、その後数年にわたって強い上昇トレンドを示しやすい。S&P500は過去にも長期ボックスを突破後に年単位の上昇を見せており、今回の日経平均も同様のパターンに乗る可能性があるという見立て。
市場見通しの要点
S&P500(週足)
- 直近6700まで上昇。
- 雇用が崩れなければ1月末に7000が視野。
- 年初からの予想は年半ば以降に強気へシフトし、多くのストラテジストが年末目標を引き上げ。需給も追い風。
日経平均(週足)
- 4万〜4万500円のレジスタンスを上抜けたことで弾み。年末目標4万5000円は早々に達成。
- 4万2000円近辺が強力な支持帯。スピード調整がきてもその周辺で耐えやすいと想定。
- 長期シナリオでは7万円。根拠はバブル高値3万8900円と大底7000円の値幅約3万1900円を上方に加算する測定論。
- 信用売りが積み上がる一方、最高値更新という需給のミスマッチが上昇の燃料になりうる。
ナスビ氏の資産と増減(9月末)
総資産(不動産含む)
- 合計資産 3億0491万円(先月比 -73万円)
株式はプラス、ビットコインもプラス、債券もプラスだった一方、現金が-303万円となり合計では微減。
金融資産(不動産除く)
区分 | 金額 |
---|---|
株式・債券合計 | 176,129,674円 |
ビットコイン | 6,524,404円 |
待機資金 | 16,062,544円 |
金融資産合計 | 198,716,622円 |
今月の主な増減
資産区分 | 増減 |
---|---|
株式 | +1,550,000円 |
ビットコイン | +410,000円 |
債券 | +340,000円 |
現金 | -3,030,000円 |
合計 | -730,000円 |
為替と株価の両面が効いた月。9月単月はS&P500もドル円も上昇基調で、円換算ではプラスを取りやすかった。
一方、年初来で見るとS&P500が+13.2%、ドル円は-6.1%で、為替が逆風の場面もあるが、株価の上昇率が勝っているため円換算でもプラスを維持。
長期視点では株価は成長と複利が効くが為替はフラットに回帰しやすいため、基本はドルベース評価を推奨という立場。
配当金:ついに年間400万円を突破
指標 | 金額 |
---|---|
9月配当金 | 545,876円 |
直近12カ月配当合計 | 4,088,102円 |
増配の背景
・昨年9月は一時的な円高だったのに対し、今年は円安追い風で円換算の配当が増加。
・保有銘柄は連続増配系が中心。連続増配は売上成長が前提のため、株価の資本利得と配当成長の二重取りを狙える。
過去比較
・2022年9月時点の年間配当は約234万円。3年で約170万円増。
・昨年対比でも約70万円増。取り崩し不要でキャッシュフローが伸びる構造に移行。
4%ルールの取り崩し検証(S&P500、各100万円スタート)
目的
・引退時の取り崩し戦略を、定額法と定率法で実地検証。
ルール
・定額法:毎月3,333円を取り崩し(年4%)。
・定率法:毎月25日に残高×0.3274%(年率4%相当)を取り崩し。
9月の結果
口座 | 9月末資産(取り崩し前) | 取り崩し額 | 9月末資産(取り崩し後) |
---|---|---|---|
SBI(定額法) | 1,037,570円 | 3,333円 | 1,034,237円 |
楽天(定率法) | 1,039,330円 | 3,402円 | 1,035,928円 |
年初からの累計取り崩し
・定額法 合計 20,997円
・定率法 合計 28,176円
考察
- 株価が引退時点より低迷する局面では、定率法は取り崩し額が自動的に減るため元本の減耗が抑えられ、残高が相対的に多くなりやすい。
- 一方で、引退時より株価が大きく上昇すると定率法の取り崩しが増え、資産伸長は定額法に見劣りする可能性がある。
- どちらの手法でも分散比率を可変にして、株安・債券高なら債券から、株安・債券安なら現金から、と売却源泉をコントロールすれば、マイナス資産の売却を避けやすい。
日本株が強気入りしたと考える背景
- 長期レンジ上抜けのモメンタム
長期停滞の天井を超えると、需給改善と期待形成が重なり、数年単位で自律的な上昇が継続しやすい。 - 需給要因
高値更新中にもかかわらず空売りが多い。下落すれば買い戻し、上昇すれば踏み上げと、双方向で買い圧力が発生。 - 測定論によるターゲット
バブル高値と大底の値幅を上に投影する測定で7万円近辺が中期ターゲット。 - マクロの比較優位
バリュエーション、企業改革、円安の追い風など、海外投資家の資金回帰を想起させる要素が複合。
リスクも当然ある。雇用の悪化、世界的な景気後退、地政学や政策金利の再上振れなどは変動要因。想定外のショックに備え、現金・債券のクッションを確保し、買い下がり余力を残す設計が重要。
具体的アクションのヒント
- 指値の分割
想定支持帯(例:日経平均4万2000円近辺)に刻む指値で機械的に拾い、感情を排す。 - 為替と株価の優先度
長期はドルベースで評価。短期の円高はノイズになりやすい。 - 配当再投資
増配銘柄の配当は基本再投資。雪だるまの核を配当成長でつくる。 - 取り崩し口座の分離
生活費を賄う取り崩し枠と、積み上げる成長枠を分けると、運用の心理的安定感が増す。 - ルールと日程
毎月同日実行、銘柄・比率・売却源泉のルール化で、相場急変時も迷いを減らす。
まとめ
9月は逆風アノマリーを覆して株高。S&P500は7000、日経平均は長期強気波動入りという強気シナリオが見えてきた。
一方で雇用などのマクロ指標は要監視。配当は年間400万円を突破し、取り崩し検証も順調。結局のところ、分散・増配・ルール運用という地味な三拍子が、相場の浮き沈みを乗り越える最短ルートであることを、数字が裏付けている。
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