本記事は、YouTube動画『日本株が凄いことになってる』の内容を基に構成しています。
日本株市場が歴史的とも言える上昇局面に入っています。日経平均株価は5万4341円まで上昇し、前日比で1.48%の大幅高となりました。
マーケット関係者の間では、5万5000円へのチャレンジも現実味を帯びて語られ始めており、個人投資家の多くがこの上昇相場に実際に乗れているという、これまでにない状況が生まれています。
動画内では、この相場の熱狂度を象徴するデータとして、配信中に行われたアンケートが紹介されました。
「この上昇相場に乗れていますか」という質問に対し、「はい」と答えた人が55%、「いいえ」と答えた人が45%という結果になり、5600票を超える回答が集まった中で過半数が「乗れている」と回答しました。
こうしたアンケートで半数以上が勝ち組側に回るのは極めて珍しく、現在の相場がいかに広範な銘柄に波及しているかを示しています。
日本株がなぜここまで上がっているのか
今回の日本株の上昇がこれまでと決定的に違うのは、上昇の「幅」が非常に広いという点にあります。
2023年以降の日本株高は、実質的には半導体関連銘柄だけが牽引している局面が続いていました。
アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンなどが日経平均を押し上げる一方で、それ以外の銘柄を持っている投資家はほとんど恩恵を受けていなかったのが実情でした。
しかし、現在の相場では銀行株、商社株、重工株といった日本経済の中核を担う銘柄群が軒並み高値を更新しています。
さらに、円安の進行を背景にトヨタなどの輸出関連株も強く、個人投資家が保有しがちな大型高配当株やバリュー株が一斉に上昇しています。このため、「日経平均は上がっているのに自分の持ち株は動かない」という不満が減り、実際に儲かっている人が増えているのです。
日経平均のテクニカル指標から見る現在の位置
現在の日経平均は、25日移動平均線からの乖離率を見ても、まだ過度な加熱状態には達していないとされています。
また、代表的な過熱感指標であるRSIも80近辺に位置しており、「かなり強いが、天井と断定できる水準ではない」という微妙な位置にあります。
この状況を踏まえると、市場参加者の心理として5万5000円という節目が意識されやすくなっており、そこに向けた最後の一押しがあっても不思議ではない状況だと動画では解説されています。
ETFや日経平均先物の信用取引残高を見ても、まだ極端な過熱には至っておらず、もう一段の買い余地が残っていると考えられています。
今回の上昇相場で特に強いセクター
今回の相場の特徴は、半導体だけでなく幅広い業種が同時に上昇している点にあります。
銀行、商社、重工、建設、食品、金融といった、日本株の「ど真ん中」に位置する業種が軒並み高値を更新しています。これは非常に珍しい現象であり、景気回復と企業収益の拡大が同時に評価されていることを意味します。
さらに、金や銀などのコモディティ価格も急騰しており、関連銘柄が株式市場でも爆発的な上昇を見せています。
金や銀が「株みたいな動き」をしているという表現が使われるほどで、インフレや通貨安を背景に実物資産への資金流入が強まっていることが読み取れます。
注目銘柄として取り上げられた三菱重工とレアアース関連
動画内で特に目立つ銘柄として取り上げられたのが三菱重工です。
株価は新たなブレイクアウトを見せており、PERは68.8倍という極めて高い水準に達しています。
通常、この水準は割高と見なされますが、それでも買いが止まらないほど強いトレンドが形成されています。防衛、エネルギー、インフラといった分野にまたがる事業構造が、世界的な地政学リスクと投資テーマの両面から評価されていると考えられます。
さらに、レアアース関連銘柄のエンジン社はストップ高の18%上昇を記録し、年初来で株価が2倍に達しました。
いわゆる最速ダブルバガーの状態であり、PTSでもさらに上昇していることから、市場では「ブレーキが壊れたような相場」と表現されるほどの過熱ぶりとなっています。
全面高の中で下落している銘柄の実例
相場が全面高となる中でも、個別材料で大きく下落する銘柄も存在します。
代表例として電通グループが挙げられました。
この日は11.29%の大幅下落となりましたが、その背景にはフィナンシャル・タイムズによる報道があります。電通グループが検討していた海外事業の売却が破綻に近づいていると伝えられ、数十億ドル規模の資金調達や親子上場解消への期待が後退したことで失望売りが出ました。
また、パルグループも決算発表後に9.09%下落しました。
第3四半期の売上高は15.6%増、営業利益は15%増と決して悪い内容ではありませんでしたが、為替が158円から159円と急激な円安に進んでいることが、円高メリット銘柄である同社の評価を押し下げたと考えられます。
決算シーズンの荒い値動きと注目企業
現在は本格的な決算シーズンに入っており、良い決算を出した企業は大きく買われ、少しでも期待を下回ると大きく売られるという、極端な値動きが続いています。
竹内製作所は第3四半期で売上高3.4%増、営業利益10%減、最終利益1.7%減とやや弱い内容となり、7.87%下落しましたが、進捗率は88.2%と例年並みで、通期見通しも維持されています。
一方、良品計画は第1四半期で売上高15.4%増、最終利益47%増、営業利益29%増と非常に好調な数字を示しました。過去最高の業績見通しを開示しており、かつての人気銘柄が再び注目を集める可能性があります。
東邦ホールディングスも好決算を発表し、売上高27%増、営業利益59%増、最終利益71%増と大幅な成長を示しました。さらに配当の引き上げと株式5分割を発表し、分割後の株価は1株あたり1600円前後で購入できる水準になる見込みです。
今後の注目イベントと相場の焦点
今後のスケジュールとしては、1月21日のディスコの決算発表、そして日銀会合が注目されています。
1月23日にも日銀会合が控えていますが、動画内では大きなサプライズはないだろうとの見方が示されています。
また、1月29日には近鉄や関電といった注目企業の決算が集中しており、この日が相場の1つの山場になる可能性があります。
まとめ
現在の日本株市場は、日経平均が5万4000円を超える歴史的水準に達し、しかも半導体だけでなく銀行、商社、重工、建設、金融といった幅広い業種が同時に上昇する「本物の全面高」相場となっています。
その結果、個人投資家の過半数が実際に利益を出しているという異例の状況が生まれています。
一方で、決算や報道といった個別材料によって急落する銘柄も存在し、相場はますます選別色を強めています。
今後は日銀会合や主要企業の決算をにらみながら、この熱狂的な相場がどこまで続くのかが最大の注目点となります。
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