本記事は、YouTube動画『Wall Street Is Getting Nervous About The AI Bubble』の内容を基に構成しています。
近年、人工知能、いわゆるAIは株式市場における最大の成長テーマとして注目を集めてきました。
少し前までは、企業がAIへの巨額投資を発表すれば、それだけで株価が急騰する場面が多く見られました。しかし、ウォール街では今、その空気が静かに変わり始めています。表立って語られることは少ないものの、AI関連株に対する警戒感が徐々に強まっているのです。
本動画では、なぜ今になってウォール街がAI投資に対して慎重な姿勢を取り始めているのか、その背景と構造、そして個人投資家が注意すべきポイントについて詳しく解説されています。
AI投資が歓迎されなくなり始めた市場の変化
まず象徴的な出来事として紹介されているのが、2025年末に起きたある大手IT企業のケースです。
この企業はAIインフラに約300億ドルを投資すると発表しましたが、その結果は株価の急落でした。発表直後に株価は11％下落し、これは過去3年間で最悪の日となりました。
かつてであれば「AIに巨額投資＝将来成長への期待」と受け止められ、株価は上昇するのが一般的でした。しかし、この事例は、市場がもはや単純にAI投資を好材料として見なくなっていることを示しています。同様の現象は他の大手テック企業にも広がっており、ウォール街全体の評価軸が変わりつつあることが分かります。
S&P500を支配する巨大テック企業の影響力
この問題が一部の投資家だけでなく、広範な市場参加者にとって重要である理由は、米国株式市場の構造にあります。S&P500は米国を代表する500社で構成されていますが、その中でも特に影響力が大きいのが、いわゆる「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる7社です。
これら7社は、S&P500全体の時価総額の3分の1以上を占めています。
残り493社で全体の3分の2を構成している状況です。つまり、この7社のうちの1社でも業績や株価が大きく崩れれば、その影響は指数全体に波及し、年金資産や投資信託、個人の資産運用にも直結することになります。
AIへの期待がこれら巨大企業の成長を支えてきた以上、AI投資が失速すれば、市場全体が揺らぐ可能性があるのです。
問題の本質は「技術」ではなく「負債」
動画の中で繰り返し強調されているのは、ウォール街が警戒しているのはAI技術そのものではなく、AI投資を支える資金構造、特に負債の増加だという点です。
ある金融機関のレポートによると、主要テック企業は2025年時点で、営業キャッシュフローの約94％をAIインフラ投資に充てると予測されています。つまり、稼いだお金のほぼすべてをAIに再投資している状況です。
さらに深刻なのは、借入額の急増です。2025年にテック企業が借り入れた金額は約1210億ドルに達し、これは過去5年間の平均の約4倍に相当します。投資額が増えているだけでなく、その多くが借金によって賄われている点が、ウォール街の懸念を強めています。
債券市場が示す危険信号
特定の企業では、その不安がすでに債券市場に表れています。ある大手IT企業の社債は、形式上は投資適格であるにもかかわらず、実際の取引ではジャンク債並みの利回りを要求されています。これは、投資家がその企業の返済能力に強い疑念を抱いていることを意味します。
さらに、クレジット・デフォルト・スワップと呼ばれる保険商品の価格も急上昇しています。これは市場が「この企業は将来的に債務不履行に陥る可能性がある」と見ていることを示す指標であり、その水準は2009年の金融危機以来の高さに達しています。
AIに巨額投資しているにもかかわらず、収益化の道筋が見えない企業に対して、市場は明確に厳しい評価を下し始めているのです。
AI株は「一括評価」から「選別」の時代へ
12か月前と現在の大きな違いとして、AI株の値動きの相関が挙げられます。2025年にはAI関連株の値動きの相関係数は約80％に達しており、1社が上がれば他も連動して上昇する状況でした。
しかし現在、その相関は約20％まで低下しています。これは、投資家がAIという言葉だけで一括りにするのではなく、個別企業の収益性や成長力を厳しく見極めるようになったことを意味します。
実際、AIを直接的に収益につなげている企業は評価される一方、将来の可能性だけを語る企業は、投資額の増加がかえって株価下落の要因となっています。
ドットコムバブルとの共通点
動画では、1990年代後半のドットコムバブルとの類似性にも触れられています。当時、多くの企業がインターネットインフラ構築を目指して巨額の借金をし、一部は大成功を収めましたが、多くは破綻しました。
現在のAI投資も同様に、インフラ自体は将来に残る可能性があるものの、すべての企業が生き残れるわけではありません。勝者と敗者が分かれる過程で、市場に大きな混乱が生じる可能性があると指摘されています。
投資家が注目すべき4つの指標
動画では、AI関連企業を分析する際に特に注目すべきポイントとして、以下の4点が挙げられています。
1つ目はフリーキャッシュフローです。AI投資によってフリーキャッシュフローがマイナスに転じている企業は、資金繰りリスクが高まります。
2つ目はクレジットスプレッドです。企業の借金が市場でどのように評価されているかを見ることで、返済能力に対する市場の見方が分かります。
3つ目はAI関連の売上とその成長率です。実際にAIで収益を上げられているかどうかが重要になります。
4つ目は投資ペースの鈍化です。急に支出を抑え始めた企業は、資金不足に陥っている可能性があります。
AIは終わらないが、試練の時代に入る
最後に強調されているのは、「AIの価値がなくなるわけではない」という点です。AIは今後も確実に成長し、多くの産業を変えていきます。しかし、すべての企業がその恩恵を受けられるわけではなく、過剰な借金を抱えた企業は脱落していく可能性があります。
最初の大きな破綻企業が現れたとき、市場には恐怖が広がるでしょう。しかし、その局面こそが、長期投資家にとっては大きなチャンスになる可能性もあります。
まとめ
ウォール街がAIバブルに警戒感を示し始めた背景には、技術そのものではなく、巨額投資と債務拡大という構造的な問題があります。AIは今後も重要な成長分野であり続けますが、投資家は「AI」という言葉だけに惑わされず、企業の財務体質や収益化の道筋を冷静に見極める必要があります。
市場が過熱から選別の段階へ移行する今こそ、長期的な視点と確かな分析力が求められていると言えるでしょう。
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