本記事は、YouTube動画『下落はバーゲン、儲かる1年間を逃すな！【S&P500, NASDAQ100】』の内容を基に構成しています。
足元の米国株市場は、戦争リスクや原油高、金利上昇への警戒感などを背景に、不安定な動きが続いています。S&P500やNASDAQ100に投資している人の中には、評価額が減って落ち着かない気持ちになっている人も多いはずです。特に新NISAから投資を始めた人にとっては、「このまま持ち続けて大丈夫なのか」「いったん売ったほうがいいのではないか」と迷いやすい局面だと言えます。
しかし今回の動画では、こうした相場の揺れを悲観しすぎる必要はなく、むしろ長期投資家にとっては「下落はバーゲン」であり、将来の利益の種まき期間として前向きに捉えるべきだという考え方が一貫して語られていました。結論からいえば、S&P500やNASDAQ100のようなインデックスに長期で積立投資をしている人にとって、いま大切なのは慌てて動くことではなく、いつも通り市場に残り続けることです。
この記事では、動画の内容をもとに、今の相場で何が起きているのか、なぜ株価が下がっているのか、それでも積立投資をやめるべきではない理由は何かを、初心者にも分かるように順を追って丁寧に解説します。
今週の相場はどう動いたのか
まず動画では、投稿者自身の資産状況から話が始まっていました。
3月初旬時点のポートフォリオでは、米国株系資産が中心で、1557や1655、全米系の商品などで約78％を占め、さらにNISA関連の保有も20％強あるという構成だったそうです。そのポートフォリオ全体で見ると、今週1週間の株価と為替の動きを反映した評価額は、およそ80.8万円減少したとのことでした。
資産運用をしていれば、こうした評価額の減少はどうしても気分の良いものではありません。お金を増やすために投資しているのに、起きたら資産が減っているという状況は、誰にとっても精神的にきついものです。ただし動画では、株式市場にいる以上、これは避けられない現実であり、まずはそれを受け入れることが重要だと強調されていました。
株式市場は一直線に上がり続けるものではありません。長い歴史を見ても、上昇と下落を繰り返しながら右肩上がりになってきたのが実態です。だからこそ、短期的な下落を「異常事態」と考えすぎず、「将来の上昇のためのエネルギーをためている期間」と考える姿勢が大切だというわけです。
S&P500は本当に大きく下がっているのか
動画では、S&P500の1週間の動きについても詳しく触れられていました。今週は週初に大きく下げ、その後少し戻したものの、週末にかけてじりじりと売られ、週間では1.6％の下落になったとのことです。指数の水準も6650ポイントを下回ってきたと説明されていました。
ここで重要なのは、見た目の不安感と、実際の下落率は別物だという点です。
確かにニュースでは戦争や地政学リスクが大きく報じられており、市場の雰囲気は悪く見えます。しかし動画内では、年初来の値動きで見ても下落幅はまだ約3％程度であり、適切な表現をするなら「まだ最高値圏付近」と言ったほうが近いと説明していました。
これは投資初心者ほど意識しておきたい視点です。ニュースが不安を煽ると、少しの下落でも「大暴落が来た」と感じてしまいがちです。しかし、3％や4％の調整は株式市場では珍しいことではありません。長期投資では、もっと大きな下落を何度も経験する可能性があります。その意味で、今の下げを過大評価しないことが重要です。
円安が評価額の下支えになっている
日本の投資家にとって、米国株投資では株価だけでなく為替も非常に重要です。
動画では、今週のドル円相場についても詳しく取り上げられていました。1週間で見ると、157.8円付近から159.73円近くまで円安ドル高が進み、率にして約1.22％の円安になったとのことです。
この動きによって、米国株そのものは下がっていても、日本円換算の評価額はそこまで大きく崩れていないという面があります。つまり、米国株の値下がりを円安がある程度打ち消しているわけです。実際、日本で米国株や米国株インデックスに投資している人の中には、「思ったより評価額が減っていない」と感じている人も多いでしょう。
動画では、このドル高の背景として、「円が特別に弱いというより、ドルが強く買われている面が大きい」と説明していました。戦争や地政学的な不安が高まると、近年は「有事のドル買い」と呼ばれる動きが起きやすくなっています。4年前のウクライナ戦争の局面でも似たような傾向が見られたとし、今回もそれに近い構図があるのではないかと述べていました。
金利上昇と原油高が市場を揺らしている
米国市場の動きを理解するうえで欠かせないのが、長期金利の上昇です。動画では、米国の長期金利が1週間で上昇し、1年チャートで見ても年初の低下分をこの2週間ほどでほぼ打ち消すような上昇になっていると紹介されていました。
金利が上がると、一般的には株式には逆風になりやすいとされています。将来の利益を現在価値に割り引く際の利率が高くなるため、特に成長株の理論上の価値が下がりやすいからです。また、債券の利回りが上がると、株より債券を選ぶ投資家も増えやすくなります。
では、なぜ金利が上がっているのか。その要因として動画で指摘されていたのが、原油価格上昇に伴うインフレ懸念です。戦争の長期化が意識されると、原油供給への不安が高まり、エネルギー価格が上がります。エネルギー価格の上昇は物流費や製造コストなどにも波及し、物価全体を押し上げやすくなります。市場はそうした将来の物価上昇を先回りして、「金利は高止まりするのではないか」と考えるようになるわけです。
ゴールドやビットコインの動きから見える市場心理
動画では、債券ETFとゴールドETFの動きにも触れられていました。一般的には、地政学リスクが高まると安全資産として金が買われやすいと考えられますが、今回の局面ではゴールドも下がっていると説明されていました。一方で、ビットコインは上昇していたとのことです。
もっとも、これを単純に「有事のビットコイン買い」と結論づけるのは早いとし、ビットコインはそれ以前にかなり下落していたため、その反動の可能性もあると冷静に整理していました。ここから分かるのは、相場はいつも教科書通りに動くわけではないということです。
投資初心者は、何か一つのニュースに対して「だから必ずこう動くはずだ」と考えがちですが、実際の市場は複数の材料が同時にぶつかり合っています。そのため、短期の値動きを完璧に予測するのは極めて難しいのです。だからこそ、長期投資では値動きを当てにいくよりも、ルールを決めて機械的に続けることが大切になります。
日本株も調整しているが、長期的には冷静に見るべき
動画では、日本株についてもS&P500のETFやTOPIX、日経平均と並べて確認していましたが、全体として似たような軟調な動きになっていると説明されていました。ここ最近は日本株の調子が良く、比重を高めた人もいたかもしれませんが、当然ながら上がり続ける相場はありません。
こうした場面で重要なのは、「下がったから失敗だった」と短絡的に判断しないことです。良い相場にも調整はつきものです。長期の上昇トレンドの中でも、途中で何度も押し目や調整局面が入ります。動画でも、しばらくは調整する場面があっても、その後また上昇する機会は来るのではないかと述べており、長期的な視点を持つことの重要性が改めて強調されていました。
今年のドローダウンはまだ大きくない
今回の動画で印象的だったのは、ドローダウン、つまり最高値からどれだけ下がったかを客観的に確認していた点です。今年のドローダウンは現時点で約4％とのことで、確かに拡大はしているものの、決して極端に大きい水準ではないと説明されていました。
しかも、昨年のドローダウンと比較すると、昨年はここからさらに6倍近い落ち込みがあったという話も紹介されていました。これは非常に大事な視点です。
今の下げ幅だけを切り取ると苦しく感じても、過去の相場全体の中で見れば、まだかなり軽い調整の範囲に収まっている可能性があります。
長期投資家は、日々の値動きに感情を振り回されるのではなく、「過去にもこれより大きな下落は何度もあった」「それでも市場は長い目で見れば成長してきた」という視点を持つことが欠かせません。
一括投資と分割投資の差はほぼなくなっている
年初に一括で投資した人と、毎日分割して投資した人の成績差も動画で比較されていました。結果としては、最近は両者の差がほとんどなくなり、基準価格が年初と近い位置にあるため、一括と分割の損益差が非常に小さい状態になっているとのことです。
これは、これからの値動き次第で優劣が変わることを意味します。ここから上がれば一括投資が有利になりやすく、逆に下がれば分割投資が有利になりやすいという関係です。初心者の中には「一括にすべきか、積立にすべきか」で悩む人も多いですが、現実にはその優劣はその時々の相場次第で変わります。
だからこそ、自分の心理的な負担に合った方法を選ぶことが重要です。値動きに強い人なら一括でもよいかもしれませんし、不安が強い人なら分割や積立のほうが継続しやすいでしょう。大事なのは、途中で怖くなってやめてしまわない仕組みを選ぶことです。
イラン情勢と原油高が家計にも影響している
動画ではニュースパートとして、イラン情勢にもかなり時間を割いていました。新しい最高指導者が就任したとの報道や、徹底抗戦を主張しているという話、さらにはイラン指導部はまだ崩壊していないという見方など、戦争の長期化を意識させる材料が相次いでいると紹介されていました。
ただし同時に、情報はかなり錯綜しており、報道されている内容の真偽を外から見極めるのは難しいとも指摘していました。これは投資家にとって非常に重要な姿勢です。戦時下では情報戦も激しくなり、各国が自国に有利な情報を流すこともあります。そのため、目先のニュースだけで短期売買を繰り返すのは危険です。
その一方で、我々の生活に直接響いているのが原油高とガソリン価格の上昇です。動画では、200円近いガソリン価格が話題になっていることや、実際に近所では177円程度だったことも紹介されていました。こうしたエネルギー価格の上昇は、家計にも企業業績にも影響しやすく、今後の物価上昇圧力として無視できません。
ただし、動画では給油のために長時間並ぶような行動については冷静に考えるべきだとも語られていました。仮に1リットルあたり30円上がっても、満タン1回で増える負担は数千円程度であり、そのために大きな時間を使うのが本当に合理的かどうかは考える必要があります。このあたりにも、目先の不安に流されず、全体を俯瞰する大切さが表れています。
個人投資家は「何かする」ことで成績を悪化させやすい
今回の動画の核となる考え方の1つが、個人投資家は「よかれと思ってやったこと」で、かえって成績を悪くしがちだという点です。動画では、米国市場における20年間の各資産クラスのリターンを比較したデータが紹介され、S&P500の年率リターンが約9.5％ある一方で、個人投資家の平均成績はそれを大きく下回るという話が取り上げられていました。
この差が生まれる理由は、タイミングを読もうとして売買を繰り返したり、不安になって積立を止めたり、逆に好調時に無理な投資をしたりするからです。つまり、相場が荒れた時に「何かしなければ」と動くこと自体が、長期的なリターンを押し下げる原因になりやすいわけです。
動画では、だからこそ「勇気を持って何もしない」という判断が大切だと語られていました。これは受け身という意味ではありません。長期投資のルールを決め、そのルール通りに淡々と続けることが最も難しく、同時に最も成果につながりやすいという意味です。
CPIと雇用データは現時点では大崩れしていない
米国のインフレ指標であるCPIについても、最新データが動画内で紹介されていました。結果は市場予想と一致しており、総合CPIの5年チャートを見ると、ウクライナ侵攻と利上げが重なった時期ほどの急騰はなく、最近はある程度落ち着いていたと説明されていました。
ただし、総合CPIにはエネルギー価格も含まれるため、今後原油価格の上昇が長引けば、その影響が数字に表れてくる可能性があります。つまり、現時点ではまだ落ち着いていても、先行きに不透明感があるという状態です。
また、求人件数とレイオフ数については、求人が少し増え、解雇も少し減るなど、一見すると悪くない数字だったとのことでした。ただし、求人件数全体では減少傾向も見られ、AIによる生産性向上が雇用に影響し始めている可能性にも触れられていました。このあたりは今後の米国経済を見るうえで重要な論点になりそうです。
ホンダの赤字転落とEV戦略見直しから学べること
動画では日本のニュースとして、ホンダの大幅赤字転落にも言及していました。最大6900億円規模の赤字になった背景として、EV戦略の見直しが挙げられていました。2021年にはEV需要が右肩上がりで伸びていく前提で計画が進められていたものの、2023年あたりから急失速し、当初の想定が外れたという流れです。
この話は一見、米国株インデックス投資とは関係が薄そうですが、実は大事な示唆があります。それは、企業経営ですら将来予測は難しく、大きな企業でも戦略判断を誤ることがあるということです。個人投資家が短期の景気やテーマを読み切って売買で勝ち続けるのがどれほど難しいか、よく分かる事例だと言えるでしょう。
動画では、トヨタが全方位戦略を維持したことへの評価にも触れつつ、本田も今後の巻き返しに期待したいとしていました。重要なのは、1つのストーリーに賭けすぎないことです。インデックス投資が支持される理由も、こうした個別企業の読み違いリスクを広く分散できるからにほかなりません。
新NISAは生活を壊してまでやるものではない
日本の話題として、国会で「NISA貧乏」という言葉が取り上げられたことも紹介されていました。これはNISAの非課税枠を埋めること自体が目的になり、日々の生活が苦しくなってしまう状態を指す言葉です。
動画では、片山大臣の「NISAは積立自体が目的ではない」という趣旨の発言が取り上げられ、それはまったくその通りだと評価していました。資産運用の目的は、将来の人生をより豊かにすることです。NISAの枠を埋めることや毎月いくら投資することが自己目的化してしまい、今の生活を犠牲にするのでは本末転倒です。
これは投資初心者にとって非常に大切な考え方です。SNSでは「満額投資」や「最速で枠を埋める」といった言葉が目立ちますが、そのやり方が全員に合うわけではありません。家計に無理のない範囲で続けることこそ、長期投資成功の前提条件です。
それでも積立投資を続けるべき理由
動画では、機関投資家のポジション動向にも触れ、プロはこの1週間で売りを加速させていると紹介していました。ただし同時に、プロは売りすぎることも多く、長期の個人投資家はそうした局面で投げ売られたポジションをありがたく拾っていく存在だとも語っていました。
ここで改めて強調されていたのが、「積立を止めないこと」です。2022年初頭から毎日積立をしていた場合のリターン例として、S&P500やオールカントリー、レバレッジNASDAQ100でもしっかりプラスになっていると紹介されていました。2022年は苦しい相場だった記憶が強い人も多いはずですが、その時期にも積み立て続けた人は、後に大きなリターンを得られたというわけです。
つまり、今のような「儲かっている実感が薄い時期」こそ、将来の利益の種を仕込んでいる期間だと考えるべきなのです。上がっている時に買うより、下がっている時に同じ金額を投じたほうが多くの口数を買えます。長期で見れば、その積み上げが後の資産成長を支えます。
強気相場はまだ終わったと決まったわけではない
動画では、2022年10月から続く強気相場についても言及していました。一般に、底値から20％以上上昇した相場を強気相場と呼びますが、現時点ではそこから20％以上下落していないため、まだ強気相場が継続していると考えられるとのことです。
しかも、過去の強気相場と比較すると、現在の強気相場の期間は3.4年程度で、平均6年程度とされる過去事例と比べると、まだ特別長すぎるとは言えないという説明もありました。もちろん過去と同じになる保証はありませんが、少なくとも今の相場を「もう終わった」と断言できる状況ではないということです。
こうした過去データを踏まえると、足元の弱さだけを見て悲観しすぎるのではなく、「まだ上昇トレンドの途中かもしれない」という可能性も忘れないことが重要です。
反転シグナルの過去データは1年後に強い上昇を示していた
今回の動画で特に興味深かったのは、3月9日の米国市場のように、大きく下げて始まったあとプラス圏まで反転した日の過去データです。最高値付近にありながら、1日で大きく下落してから大きく戻して終わったパターンを集計したところ、S&P500では1年後の平均リターンが19.67％、しかも上昇確率が100％だったと紹介されていました。
もちろん、過去にそうだったから今回も必ずそうなるわけではありません。ただ、こうしたデータは「不安な時でも市場に残る理由」になります。短期の恐怖で売ってしまうと、その後の強い反発を取り逃す可能性があるからです。
NASDAQ100についても、条件は少し異なるものの、半年後に平均15％前後の上昇が見られたとされ、全体として悪くない結果が示されていました。要するに、相場が不安定な時でも、インデックス市場そのものが長期的に極端に悪化するケースはそう多くないというメッセージです。
投資で一番難しいのは「何もしないこと」
動画内では、チャールズ・エリスの考え方も紹介されていました。株式市場が暴落した時に冷静さを保つのは簡単ではなく、相場の高騰時にも暴落時にもぶれずに適切な投資方針を貫くことが最も難しい、という趣旨の言葉です。
これはまさに長期投資の本質です。誰でも相場が穏やかな時は「長期で持ちます」と言えます。しかし、実際に評価額が何十万円、何百万円と減り始めると、その方針を守るのが急に難しくなります。そこでルールを守れるかどうかが、長期のリターンを大きく左右します。
動画の投稿者は、自身の投資ルールとして「収入日に現金が200万円を超えた分を投資する」という仕組みを採用しており、出口では逆に200万円を下回った分を売却して補充するという考え方をとっているそうです。これは感情をできるだけ排除するための工夫であり、投資行動に曖昧さを残さないことで、相場の混乱時にも判断ミスを避けやすくしているのです。
投資信託ランキングから見える投資家心理
動画後半では、投資信託の買付ランキングも紹介されていました。そこで目立っていたのが、日本株4.3倍ブルのようなハイリスク商品が上位にランクインしていたことです。1日で10％以上動くこともあるような値動きの激しい商品に、多くの資金が集まっている状況が示されていました。
これ自体を全面的に否定するわけではないものの、動画では「自分が耐えられるリスクの範囲でやるべき」と注意喚起していました。短期で大きな利益を狙える商品は、同時に大きな損失を被る可能性も高いからです。
長期資産形成を目的とする人にとっては、こうした商品に飛びつくよりも、S&P500や全世界株のような低コストのインデックスを、無理のない範囲で継続していくほうが王道だといえるでしょう。
資産が減った時こそ「まだ十分に増えている」と見直す
動画では、投稿者自身のリアルタイム資産推移や新NISA口座の成績も公開されていました。一時2億円を突破した資産がそこから500万〜600万円程度下がっていること、新NISAでも含み益が220万円程度あったものが200万円程度まで減ってきていることなど、率直な数字が示されていました。
ただ、そのうえで大切なのは、「減った部分」だけを見るのではなく、「それでも大きく増えている事実」を見直すことだと語っていました。例えば昨年4月にはマイナスだった時期もあり、そこから200万円以上の含み益があるなら、十分すぎるほど成果が出ているとも言えます。
投資では、人はどうしても直近のピークと比べてしまいがちです。1.9億円の時には「すごく増えた」と感じていたのに、2億円を超えた後に再び1.9億円に戻ると「大きく減った」と感じてしまう。この心理は誰にでもあります。だからこそ、定期的に過去を振り返り、自分が十分に前進していることを確認する作業が大切なのです。
割高感は薄れ、むしろ買いやすさが出てきている
米国株のバリュエーション面についても、動画では前向きな見方が示されていました。S&P500のフォワードPERはここ最近では珍しく22倍を下回ってきており、昨年夏ごろに近い水準まで割安感が出てきているとのことです。
また、モーニングスターのフェアバリュー比較では、米国株は7.9％のアンダーバリュー、つまり理論的には約8％上昇してようやく妥当といえる水準まで下がっていると紹介されていました。もちろん、割安だからすぐ上がるとは限りませんが、少なくとも「今は絶対に買ってはいけない局面」とは言えないというメッセージです。
長期投資では、こうした割安局面を少しずつ拾っていくことが後の成果につながります。上昇局面で買うより、下落で不安が広がっている時に買ったもののほうが、その後のリターンが大きくなりやすいからです。
まとめ
今回の動画で一貫して語られていたのは、相場が不安定な時ほど、長期投資家は原点に立ち返るべきだということです。今週のS&P500は1.6％下落し、戦争の長期化懸念や原油高、金利上昇、円安など、投資家の不安を刺激する材料がいくつもありました。見た目のニュースだけを追えば、「今は危ない」「いったん逃げるべきでは」と考えてしまっても不思議ではありません。
しかし、実際のドローダウンはまだ4％程度であり、歴史的に見れば大きな下げとは言えません。しかも、過去の強気相場との比較でも、現在の相場はまだ十分に健全な範囲にあり、反転パターンの過去データを見ると、その後1年で大きなリターンにつながった例も少なくありませんでした。
何より重要なのは、個人投資家は「不安な時に何かする」ことで成績を悪くしやすいという事実です。よかれと思って売買したり、積立を止めたり、短期勝負に走ったりする行動が、長期の資産形成を崩してしまうことは珍しくありません。だからこそ、相場が荒れている時ほど、積立投資を淡々と続けるというシンプルな戦略が強さを発揮します。
上がれば嬉しい、下がれば安く買える。この考え方は、短期では気休めのように見えるかもしれません。しかし10年、20年という長い時間軸で見れば、下落局面で市場に残り、買い続けた人こそが大きな果実を得やすいのもまた事実です。
いま相場が不安で迷っている人ほど、「下落はバーゲン」という視点を思い出してみてください。未来の利益は、こうした退屈で苦しい時期にこそ仕込まれていくのかもしれません。
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