本記事は、YouTube動画『ハロージパパです。今回は直近高値から23％も急落しているファングプラスについて解説をしていきます。』の内容を基に構成しています。
米国株投資に関心のある個人投資家の間で、高い人気を集めてきたFANG+（ファングプラス）が大きく調整しています。直近高値から23％を超える下落となり、S&P500やNASDAQ100よりも大きな値下がりとなっていることで、不安を感じている人も少なくないはずです。
とくに新NISAの普及以降、FANG+に積立投資をしている投資家は増えており、「このまま持ち続けるべきなのか」「むしろ今が買い場なのか」と悩む場面に入っています。
今回の動画では、FANG+の現状を確認しながら、この指数の構造的な問題点、現在の株価下落の背景、そして今後の投資戦略について詳しく解説していました。単に「下がったから安い」と考えるのではなく、指数の中身や相場全体のサイクルまで踏まえて判断することの大切さが伝わる内容でした。
FANG+は半年で23％超の急落 S&P500よりはるかに大きい下落
まず押さえておきたいのは、今回のFANG+の下落幅が市場平均と比べてもかなり大きいという点です。
動画内では、直近6か月のFANG+チャートを確認しながら、2025年10月末に1万7180ポイントの高値をつけたあと、2026年3月30日には1万3157ポイントまで下落したと説明されていました。下落率はマイナス23.4％です。
この間には、AI関連銘柄への過熱感が修正される「アンソロピックショック」のような局面や、中東情勢の緊迫化による原油高、さらに金利上昇懸念などが重なり、じわじわと売られる展開が続きました。
ここで重要なのは、同じ期間にS&P500の最大下落幅は約マイナス9％、NASDAQ100でもマイナス12.7％程度にとどまっていることです。つまり、FANG+は米国の代表的な株価指数よりも、はるかに大きなダメージを受けていることになります。
ハイテク比率が高い指数だから値動きが大きいのは当然とも言えますが、それでも23％超の下落は、積立投資をしている人にとってかなり重い数字です。値動きの激しさを理解せずに投資していると、想定以上の含み損に耐えられなくなる可能性があります。
そもそもFANG+とは何か 10銘柄で構成される集中型指数
FANG+は、米国の大型テクノロジー株を中心に10銘柄で構成される指数です。動画では、2026年4月2日時点の構成銘柄として、まず中核となる6銘柄が紹介されていました。
それが、Meta、Apple、Amazon、Netflix、Microsoft、Googleです。いわゆる「基本6銘柄」と言える顔ぶれですが、ここで見落とされがちなのが、これらも固定メンバーではないという点です。
FANG+という名前から、「一度入った銘柄はずっと入ったまま」と思っている人もいるかもしれません。しかし実際には入れ替えルールが存在しており、時価総額が50億ドル以上、直近6か月の1日平均売買代金が5000万ドル以上など、一定条件を満たす必要があります。過去にはNetflixが外れたこともあると紹介されており、永続的な採用が保証されているわけではありません。
さらにプラス部分の4銘柄として、マイクロン、NVIDIA、パランティア、ブロードコムが挙げられていました。直近ではクラウドストライクが外れ、2026年3月からマイクロンが組み入れられています。
ここから分かるのは、FANG+は「人気のあるハイテク企業10社に投資できる指数」というより、「一定のルールに基づいて選ばれた、非常に集中度の高いテック指数」だということです。分散投資の商品というより、むしろテーマ型商品に近い性格を持っています。
新規採用銘柄の値動きが激しく、指数全体の下落要因になることもある
今回の動画で特に印象的だったのは、新規採用銘柄が必ずしも投資家に有利に働くわけではないという指摘です。
その代表例として挙げられていたのがマイクロンです。直近1年の株価チャートを見ると、マイクロンは大きく上昇してきたものの、足元では直近高値からマイナス32.4％もの下落に見舞われていると説明されていました。50日移動平均線を下回り、100日移動平均線も割り込む水準まで下げており、テクニカル面でも弱さが目立つ状況です。
問題なのは、マイクロンがFANG+に組み込まれる前の半年で株価が約300％上昇していた点です。投資家として本来取りたいのは、この急騰局面です。しかし、FANG+に投資していた人はその上昇を十分に享受できず、組み入れ後に大きく下落する局面を引き受けることになってしまっています。
これはパランティアにも似た構図があったとされており、指数に採用されたからといって、その後も上昇が続くとは限りません。むしろ、すでに大きく上昇した銘柄が後追いで組み入れられ、高値圏から調整に入るケースもあり得るわけです。
指数に任せておけば自動的に有望株へ入れ替わるという安心感を持つ人もいますが、実際には「上がったあとに採用され、そこから下がる」というリスクもあるため、その仕組みを理解しておく必要があります。
FANG+構成銘柄の多くが年初来で下落している現実
足元のFANG+が苦しいのは、一部の銘柄だけが弱いからではありません。動画では、構成銘柄全体の年初来パフォーマンスも示されており、10銘柄中8銘柄が下落していると解説されていました。
Microsoftはマイナス22％、Appleはマイナス5.8％、Amazonはマイナス9.1％、Alphabetはマイナス6.1％、Metaはマイナス12.9％という状況です。NVIDIAもマイナス4.8％、Teslaはマイナス19.8％、パランティアはマイナス16.4％と、広く売られています。
例外的にNetflixは一部買収案件が流れたことで資金負担懸念が後退し、プラス5.2％と持ち直しています。また、マイクロンは年初来ではプラス28％を維持していますが、それでも直近高値からは30％超下落しているため、投資家の体感としてはかなり厳しいはずです。
このように、FANG+の弱さは特定の1銘柄の問題ではなく、ハイテク株全体に対する逆風が反映されたものだと言えます。
FANG+の問題点1 過去の実績が将来も続くかのように見えやすい
動画では、FANG+の問題点として3つが挙げられていました。その1つ目が、過去の実績が強調されすぎることです。
たとえば、資産運用会社の紹介ページでは、「S&P500とFANG+を50％ずつ積み立てると、毎月10万円の積立が10年で5862万円になった」というような実績が示されることがあります。S&P500単独では3464万円だったとして、FANG+を加えることで資産形成の加速が期待できると訴求されるわけです。
確かに数字だけを見ると非常に魅力的です。しかし、その背景を細かく見ると、FANG+の高成績はNVIDIAの歴史的な急騰に大きく支えられていたことが分かります。
2015年の指数開始以降、FANG+全体は約1351％上昇し、14倍超の成長となっています。Amazon、Google、Apple、Microsoft、Metaといった主要銘柄も大きく上昇していますが、それでもFANG+の伸びを単独で超える銘柄はありませんでした。
ところがNVIDIAを加えると景色が一変します。2015年からのNVIDIAの株価上昇率は、なんとプラス3万6213％、約370倍という異次元の伸びです。2015年4月頃に50セント程度だった株価が、現在では180ドル前後まで上昇していると説明されていました。
つまり、FANG+の過去の輝かしい成績は、NVIDIAのような一部銘柄の爆発的成長に強く依存していた面があるのです。これをそのまま将来にも当てはめて、「これからも同じように資産形成が加速する」と考えるのは危険だという指摘でした。
均等加重のため、大当たり銘柄の恩恵を最大化しにくい
さらにFANG+には、NVIDIAのような超大型の勝ち組が出ても、その恩恵を最大限に受け取りにくい構造があります。
なぜなら、FANG+は時価総額加重平均ではなく、10銘柄をほぼ均等に10％ずつ組み入れる仕組みだからです。たとえばNVIDIAが大きく上昇しても、自動的に比率が高まるわけではなく、定期的に10％程度へ戻されます。
一見するとリスク管理としては合理的に見えますが、成長株投資という観点では、大きく伸びる銘柄にしっかり資金を乗せ続けることができません。逆に、中国株や業績不振銘柄、あるいはその後に上場廃止となる銘柄なども同じ10％で保有することになるため、上昇の足を引っ張る要因にもなります。
動画では、過去にアリババやバイドゥ、さらにTwitterのような銘柄が組み入れられていた時期もあると触れられていました。そうした銘柄と、NVIDIAのような超成長株が同じ10％で扱われる以上、指数としての効率はどうしても落ちます。
この点からも、「10銘柄しか持たないほど集中しているのに、勝ち銘柄への配分も十分に増えないなら、個別株で選んだほうがよいのではないか」という問題提起がなされていました。
FANG+の問題点2 一定のルールだけで市場平均に勝ち続けるのは難しい
2つ目の問題点として語られていたのが、ルールベース運用が常に市場平均を超えられるわけではないという点です。
FANG+には、時価総額、流動性、売買代金、事業分野などの明確な選定基準があります。対象分野としては、モバイル決済、電子取引、検索、オンラインゲーム、暗号資産、ストリーミング、ブロックチェーン、ビッグデータ、AI、SNS、デジタル広告、EV、クラウドなど、まさに現代のテクノロジー分野が並んでいます。
また、追加4銘柄の選定では、時価総額35％、1日平均出来高35％、PBR15％、売上高成長率15％などの指標が使われていると紹介されていました。
一見するとかなり合理的で、洗練されたルールに見えます。しかし、もしこうした一定のルールだけで市場平均に勝ち続けられるのであれば、すでに誰もがその方法を真似して、AIやロボアドバイザーで完全再現しているはずです。
現実にはそうなっていません。なぜなら、市場は数字だけで動くわけではなく、人間の感情、地政学リスク、将来不安、期待と失望といった要素が複雑に絡むからです。AIが分析に強いのは確かですが、最終的に責任を取るのは人間であり、投資行動の背景には数字だけでは説明できない心理が存在します。
このため、「ルールがあるから安心」「指数会社が選んでくれるから大丈夫」と考えるのではなく、ルールそのものの限界も理解しておく必要があります。
FANG+の問題点3 今後もハイテクだけが最も上がるとは限らない
3つ目の問題点として挙げられていたのは、ハイテク株だけが今後も最も上昇するとは限らないという点です。
多くの投資家は、AI革命が進むのだから、今後もテクノロジー株が最強だと考えがちです。もちろん、長期的に見ればAIや半導体、クラウドが重要分野であり続ける可能性は高いでしょう。しかし、相場の中では常にそのセクターだけが勝ち続けるわけではありません。
動画では、直近1年で最も上昇率が高かったセクターが素材セクターであり、上昇率は46.1％に達していると紹介されていました。これは意外に感じるかもしれませんが、素材セクターには金鉱株大手のニューモントなどが含まれており、金価格の上昇が追い風になっています。
実際、この1年間でゴールドは約49.9％上昇し、FANG+の28.5％を大きく上回りました。さらに直近5年でも、ゴールドはプラス165％、FANG+はプラス115％であり、長めの期間でもゴールドのほうが優位な場面があることが示されていました。
これは非常に重要な視点です。革新的な技術を持つ企業が将来有望だからといって、株価が常に他の資産より上がるわけではありません。相場環境が変われば、安全資産やコモディティ、バリュー株が優位になる局面も十分にあります。
不透明な時代だからこそ、ゴールドの役割が増している
動画では、こうした相場環境を説明するキーワードとして「VUCA（ブーカ）」が使われていました。
VUCAとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取った言葉です。
現在の世界は、AIによる変化のスピードが加速し、地政学リスクも強まり、金利やエネルギー価格、インフレ、為替などが複雑に絡み合う時代です。イラン情勢ひとつ取っても、原油価格の上昇がインフレ懸念を高め、それが利下げ観測を遠のかせ、金利上昇を通じて株価を押し下げるという連鎖が起こります。
さらに、国や宗教、文化によって「何が正しいのか」が分かれ、世界はかつてのグローバル化から、分断とブロック化の方向へ進みつつあります。その中では、企業収益だけを見ればよかった時代よりも、資産分散の重要性が高まっています。
この文脈で、動画ではGLDMのような金ETFへの継続積立も紹介されていました。ハイテク株の将来性を否定するのではなく、それだけに偏ることの危うさを補う資産としてゴールドを持つ意義が強調されていたのです。
株価は利益、金利、リスクプレミアム、成長率で動く
今回の動画では、単なる感想論ではなく、株価の仕組みそのものも丁寧に説明されていました。
株価は将来の利益やキャッシュフローを現在価値に割り引いたものです。考え方としては、分子に利益、分母に金利プラスリスクプレミアムマイナス成長率が来る構造になります。
この説明から分かるのは、株価を動かす大きな要因が次の4つだということです。
利益、金利、リスクプレミアム、そして成長率です。
まず、利益が成長しなければ株価は上がりません。動画では、2026年のS&P500企業利益は17％成長が予想されているとされ、この利益成長が実現するなら年末に向けて株価が上がっていても不思議ではないと説明されていました。
一方で、金利は分母にあるため、上昇すると株価に逆風です。足元では米10年債利回りが4.4％を超える勢いで上昇しており、株価の重しになっています。
さらにリスクプレミアムも上がっています。これは、投資家が株式というリスク資産を保有する見返りとして求める追加収益率のことです。中東情勢の不安や原油高が広がると、「こんなに不安定な環境で株を持つなら、より高いリターンを求めたい」という心理が働き、リスクプレミアムが上昇します。これも分母を押し上げるため、株価にはマイナスです。
そして成長率は分母から差し引かれるため、成長株は株価上昇局面で有利ですが、逆に金利やリスクプレミアムが上がる局面ではその影響を強く受けます。これが、グロース株が上がるときも大きい一方で、下がるときも大きくなる理由です。
いまは業績相場の終盤か 逆金融相場への警戒が必要
動画では相場サイクルについても触れられており、現状はまだ業績相場の延長線上にあるが、終盤に近づいている可能性があると指摘されていました。
業績相場とは、企業業績の改善が株価を押し上げる局面です。ただし、この局面の後半では利上げ観測や金利高が重しとなり、良い決算を出しても株価が上がらない場面が増えてきます。
実際、NVIDIAやMicrosoft、Amazonなどは業績が悪いわけではないのに、株価は大きく調整しています。これは、企業の実力よりも、金利やリスクプレミアムの変化が相場を支配していることを示しています。
さらに動画では、CMEのFedWatchツールをもとに、今後の金融政策見通しも紹介されていました。それによれば、次の利下げはかなり先送りされ、2027年9月まで利下げがない可能性が市場で高まっているとのことです。現在の政策金利は3.5％から3.75％で、年内を通じて据え置きが有力視されている一方、10月以降にはむしろ0.25％の利上げが意識され始めていると説明されていました。
もし原油高が長引き、インフレ懸念が再燃すれば、本格的に逆金融相場へ移行する可能性があります。そうなれば、金利に敏感なFANG+のような成長株指数は、これまで以上に下押し圧力を受けることになります。
動画投稿者がFANG+ではなくNVIDIA個別株を選んだ理由
今回の動画では、投稿者自身の投資行動も具体的に語られていました。
結論として、今の局面ではFANG+を買うより、利益成長が確認できるNVIDIAの個別株を買ったほうがよいという判断をしているとのことでした。
その根拠として示されていたのが、NVIDIAの予想12か月先PERです。かつてはPERが100倍を超え、200倍近くに達したこともあった一方、足元では19.6倍まで低下していると説明されていました。これはS&P500全体のPER約20倍を下回る水準であり、高成長株でありながら相対的に割安だという見方です。
投稿者は3月に50株を178ドルで購入し、さらに4月に50株を176ドルで買い増ししたと話していました。一度に全額を入れるのではなく、下落局面で分割して買うスタンスを取っていることが分かります。
この投資行動から読み取れるのは、「指数だから安心」ではなく、「何に投資しているのかを理解し、利益成長とバリュエーションを見て判断する」ことの重要性です。
FANG+はコア資産か、サテライト資産か
記事の終盤で強調されていたのは、FANG+をどう位置づけるかという点でした。
投稿者は、FANG+に組み込まれている企業そのものは素晴らしいと認めています。自身もAmazonで9年間マネージャーを務めた経験があり、米国ハイテク企業の強さはよく理解していると語っていました。
ただし、それとFANG+という「仕組み」が自分の資産形成にとって絶対の正解かどうかは別問題だという立場です。つまり、良い会社が入っていることと、その指数商品が最適な投資対象であることは同義ではないのです。
そのうえで、FANG+を資産の中心、つまりコアに据えるには、かなり高いリスク許容度が必要だと示唆していました。株価が50％下がっても喜んで買い増せるぐらいの覚悟があるならコアでもよいかもしれませんが、そうでないなら、あくまでサテライト、つまり余剰資金で持つ補助的なポジションにとどめるのが現実的だという考え方です。
この視点は、新NISAでFANG+投信を積み立てている人にとって非常に重要です。何となく人気だから、過去成績がよいからという理由でコアにしている場合は、一度立ち止まって自分のリスク許容度を見直す必要があるでしょう。
ETFと投資信託の違いにも注意が必要
動画のQ&Aでは、ETFと投資信託の違いにも触れられていました。
視聴者からは、「NISAでETFを買うと再投資ができず、複利効果が薄れるのではないか」という質問が寄せられていました。これに対し、ETFは分配金が現金で振り込まれるため、自分で再投資する必要がある一方、投資信託は内部で自動再投資されるので、成長投資枠を追加で使わずに複利運用しやすいという説明がされていました。
ただし、ETFには分配金の使い道を自分で決められるというメリットもあります。たとえば、受け取ったドル配当でゴールドETFを買う、あるいは将来的には生活費や旅行費用に充てるなど、柔軟な使い方が可能です。
つまり、ETFと投資信託のどちらが絶対に優れているという話ではなく、自分が資産形成期なのか、取り崩し期に近いのか、どのように現金を使いたいのかによって向き不向きが変わるということです。
まとめ
FANG+は確かに魅力的な指数です。米国の代表的なハイテク企業に集中して投資でき、過去にはS&P500を大きく上回るリターンを実現してきました。その実績が新NISA世代の投資家を引きつけているのも無理はありません。
しかし、今回の動画が伝えていたのは、その華やかな実績の裏側にある構造的な弱点です。直近高値から23％超下落していること、構成銘柄の多くが大きく調整していること、新規採用銘柄が高値づかみになりやすいこと、均等加重ゆえに大当たり銘柄の恩恵を最大化しにくいこと、そしてハイテクだけが今後も勝ち続ける保証はないことが丁寧に整理されていました。
加えて、現在の相場は利益だけでなく、金利、リスクプレミアム、地政学リスクに大きく左右される局面にあります。もし逆金融相場への移行が進めば、FANG+のような成長株指数はさらに厳しい値動きになる可能性があります。
そのため、FANG+を保有するにしても、何となく「最強指数だから」と信じるのではなく、自分のリスク許容度や資産全体の設計の中でどう位置づけるのかを明確にすることが大切です。コアとして持てるのか、サテライトにとどめるべきなのか、あるいは個別株やゴールドを組み合わせたほうがよいのか。そうした視点で冷静に見直すことが、いまの相場ではとても重要だと言えるでしょう。
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