本記事は、YouTube動画『【テンバガー銘柄】ブラックロックが古河電工を極秘買い集めた衝撃の理由と、今後のシナリオ徹底分析』の内容を基に構成しています。
古河電気工業の株式を、世界最大級の資産運用会社ブラックロックが大量保有していたことが明らかになり、市場では大きな注目が集まりました。
表面的に見れば、著名な海外投資家が日本株を買ったという話に見えるかもしれません。しかし動画では、それを単なる「有名投資家の買い」ではなく、AIインフラという巨大な時代テーマの中で、古河電工がどの位置にいるのかを見抜く材料として読み解いています。
しかも同じ時期に、国内の大手機関投資家が株式保有比率を引き下げていたという点も重要です。
つまり今回の出来事は、単に買い材料が出たというだけではなく、日本の伝統的な機関投資家と、世界の資金を動かすグローバル投資家が、古河電工の将来価値について正反対の見方をしたことを意味しています。
この記事では、動画で語られていた内容をもとに、ブラックロックがなぜ古河電工を買い集めたのか、古河電工は何が変わったのか、そして今後の株価にはどのようなシナリオが考えられるのかを、初心者の方にもわかるように順を追って整理していきます。
ブラックロックの大量保有が注目された理由
まず動画の出発点となるのが、2026年4月3日にブラックロックが古河電気工業の株式を5.14％保有しているとする大量保有報告書を提出したという事実です。これを受けて翌営業日、古河電工の株価は前日比3.95％上昇し、4万4640円という上場来高値を記録しました。
ここだけを見ると、「ブラックロックが買ったから株価が上がった」という単純な話に見えます。しかし動画では、その理解では浅いと強調されています。重要なのは、ブラックロックが何を見てこの銘柄を買ったのかという点です。
ブラックロックはインデックス運用の会社として知られていますが、近年はアクティブ運用でもAI関連インフラへの注目を強めています。
特に、AIの進化を支えるのは半導体だけではなく、その裏側にある通信・冷却・電力・接続といった物理インフラだという視点が重要視されています。つまり、ブラックロックにとって古河電工は「日本の老舗電線メーカー」ではなく、「AI時代の基盤設備を供給する企業」として映っている可能性が高いというのが動画の主張です。
この見方に立つと、ブラックロックの買いは単なる短期的な値上がり期待ではなく、今後5年、10年を見据えた戦略的なポジション取りであるという解釈が成り立ちます。
国内機関投資家と海外投資家で評価が割れた背景
動画で非常に印象的なのが、ブラックロックの買いとほぼ同時期に、野村グループが古河電工株の保有比率を引き下げていた点です。
2026年4月6日に提出された変更報告書によれば、野村証券および野村アセットマネジメントなどを中心とする野村グループは、保有割合を9.37％から9.07％へと減少させていました。
中でも野村アセットマネジメント単体では、9.54％から8.16％へと大きく低下していたと動画では説明されています。
この動きは象徴的です。国内の伝統的な機関投資家は、古河電工の株価が年初から大きく上昇し、PERも48倍に達していることから、いったん利益確定のタイミングと見た可能性があります。つまり、現在の業績や既存の評価指標で見れば割高だと判断したわけです。
一方でブラックロックは、その売りを受け止める形で株を吸収したと動画では見ています。
ここから浮かび上がるのは、投資家による「時間軸の違い」です。国内投資家は足元の利益や現在のバリュエーションを重視し、海外投資家はAIインフラ市場の拡大によって将来生まれるキャッシュフローを重視している。この時間軸の違いが、同じ銘柄に対する真逆の売買行動として現れたという見方です。
株式市場では、同じ企業を見ても、誰もが同じ判断をするわけではありません。むしろ、大きく見方が割れた時こそ、株価が大きく動くことが多いです。今回の古河電工はまさにその典型例として取り上げられています。
古河電工はもはや単なる電線メーカーではない
古河電工という社名から、多くの人は「銅線や電線を作る昔ながらのメーカー」という印象を持つかもしれません。実際、1884年創業の老舗企業であり、重厚長大型の製造業というイメージは根強いものがあります。
しかし動画では、今の古河電工はその姿から大きく変わりつつあると説明しています。
特にここ数年の動きが象徴的です。2025年11月には、データセンター向けの特殊光技術を持つ企業の株式を67％取得し、同じ時期に従来型電線事業からの撤退を進めるため昭和電線の保有株20％を売却したと紹介されています。
さらに2025年12月には中国の電線事業を売却し、2026年3月には丘山ケーブルを完全子会社化、2026年4月2日には富士通から富士通オプティカルコンポーネンツを約44億円で買収したとされています。
これらを並べてみると、企業の意思がかなり明確です。
古い電線事業を売却して資金を作り、その資金をAI時代に必要とされる光通信や周辺インフラに振り向けているのです。単なる事業拡大ではなく、事業ポートフォリオそのものを作り変える動きと見ることができます。
これは投資家にとって非常に重要です。なぜなら、企業の将来価値は、今どのような事業を持っているかだけでなく、どの事業に経営資源を集中させているかで決まるからです。
古河電工は、旧来型の電線メーカーから、AIデータセンター時代の通信・冷却・接続基盤を担う企業へ変貌しようとしていると、動画は強く示唆しています。
AIデータセンター時代に重要になる「光」の価値
動画の中で特に重要なテーマとして語られているのが、AIデータセンターにおける「光」の役割です。
多くの個人投資家は、AI関連というと半導体やソフトウェアに目が向きがちです。たとえばNVIDIAのGPUや生成AIモデルそのものに関心が集まりやすいです。しかし実際には、それらを動かすためには膨大なデータを高速でやり取りする通信インフラが必要になります。
AIを支えるデータセンターでは、大量のGPUを高速に相互接続する必要があります。
その時に重要になるのが光ファイバーです。しかも単に光ファイバーがあればよいのではなく、限られた建物内スペースの中で、どれだけ多くの通信路を詰め込めるかが課題になります。
データセンター内のダクトには物理的な太さの限界があるため、同じ太さの中により多くのファイバーを通せる技術が大きな価値を持つのです。
そこで動画で紹介されているのが、古河電工が2026年3月に量産開始した、世界最高クラスの1万3824芯の光ファイバーケーブルです。
1本のケーブルの中に1万3824本もの光ファイバーが収められており、しかも外径は40mm以下に抑えられていると説明されています。直径0.2mmという極細のファイバーを束ねることで、従来の設備を大きく変更せず、通信容量を飛躍的に増やせる可能性があるというわけです。
この技術の価値は非常にわかりやすいです。データセンター事業者にとって、ダクト工事をやり直さなくても既存設備のまま通信容量を一気に高められるなら、それはコストと時間の両面で大きな魅力になります。
動画では、この技術優位性が世界のハイパースケールデータセンターに採用される可能性があると見ています。
つまり古河電工は、AIブームの表舞台ではなく、その裏側で必要不可欠な「道路」や「配管」のような役割を担う企業として再評価されているのです。
もう1つの柱である「熱」の問題と冷却技術
AIデータセンターでは、通信だけでなく冷却も大きな問題になります。動画では、最新のGPUは1個あたり1000Wを超える熱を出すと説明されています。家庭用ドライヤーに近い熱量を、GPUが常時発し続けるイメージです。そうしたGPUが大量に並ぶデータセンターでは、熱対策は避けて通れません。
これまでのデータセンターでは空調設備による冷却が中心でしたが、発熱量が増えるにつれて、それだけでは足りなくなりつつあります。そのため液冷システムへの移行が世界的に加速しているというのが動画の説明です。
古河電工はこの冷却分野でも独自技術を持っています。動画では、無酸素銅GOFCを使った熱拡散ソリューション、低アウトガスの熱伝導シート、ファンレス冷却を実現するヒートパイプなどが紹介されています。これにより、チップレベルの細かい熱対策から、データセンター全体の冷却システムまで幅広く対応できる可能性があるとされています。
ここで重要なのは、これらの製品が一度売って終わりではないという点です。AIの進化に伴って、より高性能な設備への置き換え需要が継続的に発生します。通信ケーブルも冷却設備も、更新需要が繰り返し発生する可能性があるため、単発の売り切りビジネスではなく、継続需要を取り込みやすい構造になるというわけです。
この「更新が続く事業構造」は、長期投資家にとって非常に大きな意味を持ちます。なぜなら、成長企業として高い評価を受けるには、一時的な特需だけでなく、継続的なキャッシュフローが見込めるかどうかが重要だからです。
DFBレーザーとCPOが示す次世代通信の可能性
動画ではもう1つ、一般にはあまり知られていない分野としてDFBレーザーとCPOが紹介されています。少し専門的ですが、古河電工の将来性を理解するうえで重要な部分です。
次世代データセンターでは、CPOという技術が注目されています。
これは、ネットワークスイッチ用チップと光通信モジュールをより近い位置に配置することで、消費電力を抑えつつ高速通信を実現しようとする考え方です。ただし、シリコン自体は光を発することができないため、外部から強力な光を供給する光源が必要になります。そこで使われるのがDFBレーザーダイオードです。
動画によれば、古河電工はこの分野で世界初となる100mW出力を16チャンネル同時に実現する光源モジュールを開発しているとされます。
しかも55度という高温環境でも安定した出力を保てる点が強みとして紹介されています。データセンター内は高温になりやすいため、こうした安定性は非常に重要です。
さらに古河電工は、2028年までにDFBレーザーチップの生産能力を2025年度比で500％以上、つまり6倍以上に拡大する計画を立てていると動画は述べています。
市場全体の成長率を大きく上回る規模の増産であり、単に市場の成長に乗るのではなく、シェアを取りにいく攻めの姿勢が見て取れます。
投資家の立場から見ると、これは経営陣が将来需要にかなりの自信を持っているという読み方につながります。ただし同時に、大規模投資には当然リスクも伴うため、その点をどう評価するかが今後の焦点になります。
1000億円規模の設備投資が意味するもの
動画では、古河電工がAIデータセンター向けの冷却設備に約550億円、光半導体の製造設備に約380億円、合計で1000億円に迫る設備投資を進めていると説明されています。これは非常に大きな金額です。
企業がこれほどの投資を行う場合、単に将来が明るそうだからという理由だけでは動けません。相応の需要見通しと、投資を回収できるという経営判断が必要です。つまり、古河電工の経営陣はAIインフラ市場の拡大にかなり強い確信を持っている可能性があります。
その一方で、動画では有利子負債比率が80.5％に達している点もリスクとして挙げています。大規模投資は将来の成長の種になりますが、回収が遅れたり、市場の期待ほど需要が伸びなかった場合には財務負担が重くなる恐れがあります。特に製造業は投資回収のタイミングが遅れると一気に評価が悪化しやすいため、この点は楽観一辺倒では見られません。
このように、1000億円投資は「成長期待の象徴」であると同時に、「財務リスクの源泉」にもなり得ます。株価が大きく動く局面では、この両面を冷静に見なければならないというのが動画の基本姿勢です。
銅価格上昇が逆に追い風になるという見方
一般的に、電線メーカーにとって銅価格の上昇はコスト増要因です。原材料が高くなれば利益が圧迫されるため、通常はマイナスに受け止められます。しかし動画では、古河電工にとっては一部で逆に追い風になる可能性があると説明されています。
その理由は、銅ケーブルが高くなればなるほど、データセンター設計者が光ファイバーへの切り替えを進めやすくなるからです。銅配線は重く、コストも上がりやすい一方で、光は高速大容量通信に向いています。したがって銅価格の上昇は、古河電工が注力する高付加価値な光関連製品への需要シフトを後押しする可能性があるというわけです。
さらに、AIデータセンター向けの高付加価値部材は供給不足の状態にあり、需要に対して供給が追いついていない状況では価格転嫁もしやすいと動画は述べています。もしこれが事実なら、原材料コスト上昇の悪影響を一定程度吸収できる可能性があります。
この視点は、従来の「電線メーカー＝銅高は悪材料」という固定観念から一歩進んだ見方です。企業が変われば、同じ外部環境でも影響の出方が変わるという点は、個別株投資で非常に大切な発想です。
株価を押し上げるショートスクイーズの仕組み
動画では、古河電工の株価がここまで激しく動いている理由として、企業内容だけでなく需給要因も重視しています。その中で挙げられているのがショートスクイーズです。
ショートスクイーズとは、株価が上がりすぎたと見て空売りした投資家が、損失拡大に耐えきれず買い戻しを迫られることで、さらに株価が押し上げられる現象です。空売りは株価が下がれば利益になりますが、上昇が続くと損失が無限に膨らむ可能性があるため、どこかで買い戻して損切りせざるを得ません。
古河電工の場合、ブラックロックのような大口買い手が現れたことで株価が下がりにくくなり、空売り勢が次々と買い戻しに追い込まれた可能性があると動画は説明しています。その結果、買い戻しがさらなる上昇を呼び、その上昇がまた新たな買い戻しを引き起こすという連鎖が起きているという見立てです。
こうした需給主導の上昇は、非常に強い勢いを持つ一方で、永遠には続きません。空売り勢の買い戻しが一巡すれば、あとは実需の買いだけで株価を支える必要があります。したがって、今の株価が高いからといって、それがそのまま企業価値の裏付けを完全に持っているとは限らない点にも注意が必要です。
現在の株価は割高なのか
投資判断でもっとも気になるのは、今の株価が高すぎるのか、それとも将来性を考えればまだ許容範囲なのかという点でしょう。動画では、この点をかなり丁寧に整理しています。
古河電工の直近年間売上高は1兆2700億円、準営業利益は525億円、前年比78.7％増と大きく伸びています。ただし、準営業利益率は4.14％にとどまり、収益性そのものは飛び抜けて高いわけではありません。現在の株価4万4640円ベースで見ると、実績PERは約48倍とされており、日本の電気機器セクター平均14.4倍、同業他社平均28.5倍と比べても高水準です。
さらに、DCF分析によるフェアバリューが3万4834円から3万4907円程度だと動画では紹介されており、今の株価はそれを約30％上回っている計算になります。これだけを見ると、確かに割高感は強いです。
一方で動画は、既存のバリュエーションモデルでは、AIインフラ関連製品の継続更新需要や価格決定力が十分織り込まれていない可能性もあると指摘しています。つまり、単純に足元の利益とPERだけで割高と決めつけるのも早い、という考え方です。
ただし、アナリスト平均目標株価が3万950円で、現在株価より約26％低いという事実も動画は挙げています。これは市場参加者の多くが、今の株価にはかなり高い期待が先行していると見ていることを意味します。したがって、強気に見るにしても、かなり高いハードルの上に立っている銘柄であることは間違いありません。
動画が示した強気シナリオと弱気シナリオ
動画の後半では、今後の株価について2つの大きなシナリオが示されています。まず強気シナリオでは、株価レンジとして4万8500円から5万5000円が意識されるとしています。このシナリオが成立するには、5月の本決算で来期ガイダンスが市場予想を大きく上回ることが重要だとしています。
特に注目されるのは、1万3824芯ケーブルの出荷拡大や、光通信部門・冷却関連部門の利益率改善です。もしここで明確な成長加速が示されれば、国内外アナリストの評価引き上げにつながり、さらに海外のAI特化ファンドや年金基金などの新規買いが続く可能性があります。その場合、PER50倍台後半でも市場が成長プレミアムとして許容する展開があり得るという考え方です。
一方で弱気シナリオでは、アナリストの最低目標株価2万8900円や、平均目標株価3万950円が意識されます。最大で35％前後の下落余地があるという見方です。最大の引き金は、5月決算で「悪くはないが、期待ほどではない」内容が出ることだと動画は述べています。市場は期待で買われている分、サプライズがなければ「噂で買って事実で売る」動きになりやすいからです。
さらに注意点として、公募増資の可能性も挙げられています。1000億円規模の投資を続けるなかで財務負担が重くなれば、資金調達のため新株発行に踏み切る可能性があります。そうなれば1株あたり価値の希薄化が起こり、株価には大きな下押し圧力がかかるおそれがあります。
長期投資家は何を見て判断すべきか
動画の締めくくりで繰り返し語られているのは、「買いか売りか」という単純な答えを求めるのではなく、どの条件で強気シナリオが現実になり、どの条件で下落シナリオに傾くのかを理解することの大切さです。
現在の株価は、どの指標で見ても割安とは言いにくい水準です。アナリスト平均目標株価よりも高く、DCFで見た理論価値も上回っています。したがって、ただ「ブラックロックが買ったから安心」と考えるのは危険です。
その一方で、ブラックロックのような世界的投資家がPER48倍でも買っているという事実は、彼らが今の利益ではなく、2030年代に向けたAIインフラ市場での古河電工の立ち位置を重視していることを示唆しています。もし将来的にフリーキャッシュフローが大きく伸びるなら、今の高い評価が後から正当化される可能性もあります。
そのため、長期投資家が見るべきポイントはかなり明確です。5月の本決算で、来期ガイダンスがどこまで強いか。光通信や冷却事業の利益率が改善しているか。1000億円投資の回収シナリオが納得できる形で示されるか。さらに、その投資資金をどのように調達するのか。この4点は特に重要です。
株式投資では、銘柄の話題性や短期的な値動きに目を奪われがちです。しかし本当に大切なのは、その会社が何に賭けていて、その賭けが成功した時にどれだけ大きな利益を生むのか、そして失敗した時にどれだけのリスクがあるのかを把握することです。動画は、古河電工をそのような構造的な視点から見る必要があると訴えています。
まとめ
今回の動画では、ブラックロックによる古河電工株の大量保有をきっかけに、この企業が単なる老舗電線メーカーではなく、AIインフラ時代の通信・冷却・光半導体を担う存在へと変貌しつつあることが詳しく解説されていました。
特に重要なのは、古い事業を売却し、新しいAI関連インフラに資本を集中させている点です。1万3824芯の高密度光ファイバーケーブル、冷却関連技術、DFBレーザーといった領域での技術力は、今後のデータセンター市場の拡大とともに大きな追い風を受ける可能性があります。その意味で、ブラックロックが長期視点で注目したというストーリーには一定の説得力があります。
一方で、株価はすでに大きく上昇しており、PER48倍という高い評価を受けています。アナリスト目標株価やDCF分析と比べても、割安とは言えない水準です。今後の決算で市場期待を上回る成長シナリオを示せなければ、大きな調整が起きる可能性もあります。加えて、1000億円規模の投資に伴う財務負担や、公募増資のリスクも無視できません。
したがって、この銘柄を見るうえで大切なのは、「テンバガー候補」という派手な言葉に飛びつくことではなく、AIインフラという長期テーマの中で、古河電工が本当に競争優位を築けるのかを冷静に見極めることです。今後の決算内容、利益率の改善、投資回収計画、資金調達手段まで含めて確認しながら、自分の時間軸とリスク許容度に合った判断をすることが求められます。
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