本記事は、YouTube動画『【知らないとヤバい】明日の暴落で絶対にやってはいけない７つの行動と、日経が月曜急落で水曜急騰の真相』の内容を基に構成しています。
今回の動画では、米国とイランの和平協議をめぐる緊張の高まりをきっかけに、日経平均が再び大きく揺さぶられる可能性について解説されています。特に注目されているのは、「暴落そのもの」ではなく、その局面で個人投資家がどのような行動を取るかによって、損失の大きさが大きく変わるという点です。
相場が大きく下がる朝、多くの個人投資家は不安や恐怖に押されて判断を誤りやすくなります。しかし、動画ではその混乱の裏側で、機関投資家やアルゴリズム取引がどのように動き、どのタイミングで個人の売りを吸収しているのかという「市場構造」に焦点が当てられています。
表面的なニュースだけを見ると、「中東情勢が悪化したから株が下がる」という単純な話に見えます。ですが、実際の市場はそれほど単純ではありません。ニュースの文面、海外投資家のポジション、為替の動き、原油価格、信用取引の追証の発生時期など、さまざまな要素が重なり合って株価が動いています。今回の動画は、その複雑な構造をほどきながら、暴落時に絶対に避けたい行動と、今後の相場シナリオを整理した内容になっています。
米国とイランの協議決裂報道で何が起きたのか
動画の出発点となっているのは、2026年4月12日にパキスタンの首都イスラマバードで行われた米国とイランの和平協議です。動画によれば、この協議は21時間に及ぶ長時間の会談となったものの、事実上の決裂に至ったとされています。
米国側からは中東担当の高官だけでなく、バンス副大統領まで同席する異例のハイレベル交渉だったと説明されています。しかし、それでもイラン側から明確な譲歩を引き出すことができず、バンス副大統領は「我々の提案は最終的かつ最善のものだった」として強硬な姿勢を示したままその場を離れたとされています。さらにトランプ大統領も軍事力行使を連想させるような発言をしており、これが市場の警戒感を一段と高めたという流れです。
その結果、サンデーダウが一時1％を超えて下落し、翌営業日の日本株市場にも強い売り圧力がかかると動画では警告しています。
ただし、ここで動画が強調しているのは、「協議決裂」という1本の見出しだけで相場を判断してはいけないということです。なぜなら、同じタイミングでイラン国営テレビは、双方が協議再開に合意し、合意文書の作成も進んでいると報じていたからです。
つまり、市場には「決裂」と「再開」という正反対の情報が同時に流れていたことになります。これこそが、今回の相場を読む上で非常に重要なポイントだと動画は説明しています。
情報の矛盾が相場のボラティリティを高める理由
株式市場では、必ずしも事実そのものだけで価格が決まるわけではありません。どの情報が、どのタイミングで、どのような形で市場参加者に伝わるかが極めて重要です。
今回のケースでは、ネガティブなワードとして「決裂」「離脱」「弾薬」「最終提案」といった表現が流れた一方で、「協議再開」「合意文書」「交換中」といったポジティブにも受け取れる表現も並行して存在していました。動画では、海外のヘッジファンドやアルゴリズム取引が、こうした単語を自然言語処理で瞬時に判断し、機械的に売買を実行していると解説しています。
このため、市場は人間の感情だけでなく、機械による高速処理によっても大きく揺さぶられます。ネガティブな見出しが優勢になれば売りが膨らみ、逆に外交的な前進を感じさせる見出しが出れば一気に買い戻しが入る可能性があります。
ここで大切なのは、「暴落確実」といった単純な見方をしないことです。動画では、相場は常に複数のシナリオがぶつかり合う場であり、どちらか一方に決め打ちすることが最も危険だと繰り返し述べています。
原油高とホルムズ海峡リスクが日本株に与える影響
今回の地政学リスクで特に重視されているのが、ホルムズ海峡の封鎖リスクです。
ホルムズ海峡は中東産原油を世界各地に輸送するうえで極めて重要な通路であり、動画では世界の原油の約2割がここを通過していると説明されています。幅も約33kmと狭く、ここが封鎖されるだけでエネルギー供給不安が一気に強まります。
日本にとってこの問題が深刻なのは、エネルギーの大部分を海外からの輸入に依存しているためです。原油価格が上昇すれば、電力、物流、製造コストなど幅広い分野に負担が及び、企業業績を圧迫します。つまり、単なるニュースイベントではなく、日本企業の利益そのものを揺るがしかねない問題として捉える必要があるわけです。
しかも今回ややこしいのは、為替の動きです。一般的には地政学リスクが高まると「有事の円買い」が意識されやすく、円高方向に動くことがあります。しかし今回のように原油高が日本の貿易赤字拡大につながる場合、日本はより多くのドルを使ってエネルギーを購入する必要が出てきます。すると円を売ってドルを買う流れが強まり、逆に円安が進行する可能性があると動画は指摘しています。
この「悪い円安」は、単純に日本株全体にマイナスとは言い切れません。輸出企業にとっては円安が業績の支えになる場合もあり、相場の読みを一段と難しくする要素になります。
海外投資家の買い越しが逆にリスクになる理由
動画の中でも特に印象的なのが、2026年4月第1週に海外投資家が日本株を1兆9149億円も買い越していたという数字です。しかもこれは13年ぶりの過去最高水準とされています。
一見すると、これだけ海外投資家が日本株を買っているなら相場は支えられそうに思えます。
しかし動画では、むしろこれが大きなリスクだと説明しています。理由は明快で、買い越しが大きいということは、その分だけ利益の乗ったロングポジションが積み上がっているということだからです。
もしここでネガティブなニュースが出れば、押し目買いに動くよりも先に、利益確定の売りが大量に出る可能性があります。機関投資家は感情ではなく、ポジション管理とリスク管理で動きます。含み益がある状態で不透明感が強まれば、いったん手仕舞いするのは自然な行動です。
つまり、個人投資家が「外国人が買っているから大丈夫」と考えて安心している局面こそ、逆に大きな売りが出やすい地合いでもあるわけです。ここに、相場の見た目と中身の違いがあります。
追証の仕組みが火曜日から水曜日の相場を左右する
動画では、暴落時の値動きを理解するうえで、信用取引の追証メカニズムが非常に重要だと解説されています。信用取引では、株価が一定以上下落すると、追加の証拠金を差し入れる必要が生じます。これがいわゆる「追証」です。
個人投資家が追証を入れられない場合、証券会社によって保有株が強制的に売却されることになります。この強制売りは本人の意思とは関係なく実行されるため、相場全体の下落圧力を一段と強めます。
そして重要なのは、その売りがいつ出るかです。動画では、日本の証券決済システム上、月曜日の急落で発生した追証の差し入れ期限が火曜日にかかり、水曜日の昼頃まで強制売りが集中しやすいと説明しています。
つまり、月曜日の下落だけを見て底打ちだと判断するのは早すぎる可能性があるのです。
月曜日はパニック売りが先行し、火曜日は追証による強制売りが本格化し、その売りが一巡して初めて水曜日以降に受給改善が起こる。この流れを理解しておくことで、「なぜ月曜急落の後に水曜急騰が起こりやすいのか」という構造が見えてきます。
月曜急落・水曜急騰のメカニズムとは何か
動画では、2026年3月23日から24日にかけての相場を例に挙げながら、月曜急落から水曜反発に至る典型的な流れを説明しています。
3月23日月曜日には、トランプ大統領によるイランへの強硬警告などを背景に、日経平均が1857円安の5万515円まで下落したとされています。当時は東証プライム銘柄の95％が下落する全面安となりました。
しかし翌24日火曜日には736円高となり、今度は値上がり銘柄が1511と、やはり市場の95％近くが上昇する展開になったといいます。売買代金も6兆7567億円まで膨らみ、パニックの後に急速な買い戻しが入った様子が語られています。
動画ではこの動きを、次のような構造で説明しています。
まず第1段階は、月曜日の過剰反応です。週末に積み上がった悪材料を受けて、月曜朝の寄り付きではアルゴリズム売りと個人のパニック売りが重なります。さらにオプション市場のマーケットメーカーがヘッジ目的で先物売りを入れることで、実際以上に下げが加速します。
第2段階は、火曜日の受給転換です。月曜日の下落で利益を得た短期筋が買い戻しを始める一方、個人の追証売りが市場に放出されます。その売りを海外勢や短期筋が吸収し始めることで、徐々に下値が固まっていきます。
第3段階は、水曜日の本格反発です。PBRやPERなどの指標面で割安感が意識され、長期の機関投資家や年金ファンドが現物買いを入れやすくなります。追証売りが一巡して売り圧力が薄れたところに買いが入るため、株価が本来の水準へ戻るような動きが出やすくなります。
ただし動画では、このパターンを法則のように信じてはいけないとも強調しています。実際、3月25日には原油高への懸念から日経平均が一時4000円以上急落したとされており、水曜反発が必ず成立するわけではありません。あくまで「起きやすい構造」であって、「必ず起きる未来」ではないという点が重要です。
暴落時に絶対やってはいけない7つの行動
ここから動画の中心テーマである「暴落で絶対にやってはいけない7つの行動」に入っていきます。単に心得を並べるのではなく、それぞれの行動がなぜ危険なのか、市場構造と結びつけて説明されているのが特徴です。
1. 寄り付き直後のパニック売り
最初に挙げられているのが、午前9時から9時15分頃の寄り付き直後に、恐怖で成行売りを出してしまう行動です。動画ではこの時間帯を、証券会社のシステムが混雑しやすく、マーケットメーカーもスプレッドを広げる「流動性の真空地帯」と表現しています。
この時間は、まともな価格形成がされにくく、機関投資家にとっては個人の狼狽売りを安く拾いやすい場面です。3月23日の暴落局面でも、寄り付き直後の売りが日中安値を作ったと説明されており、焦って売ることが最も不利な選択になりやすいとしています。
2. 急落中の無計画なナンピン買い
次に危険なのが、株価が下がったからといって、底を確認しないまま買い下がることです。一見すると合理的に見えますが、動画ではボラティリティが急騰している局面では価格変動リスクが非線形に拡大すると指摘しています。
いわば、どこまで落ちるか分からないナイフを素手でつかみにいくようなものです。特に資金を一度に投入してしまうと、火曜日にかけて発生する追証売りに巻き込まれ、自分の口座まで危機に陥るおそれがあります。買うにしても時間分散が不可欠であり、最低でも複数回に分けるべきだというのが動画の主張です。
3. 防衛株や資源株への高値飛び乗り
有事になると、防衛関連株や資源株が買われやすくなります。これはある意味では自然な反応ですが、動画では「寄り付き高値を買うこと」が危険だとしています。
なぜなら、機関投資家はすでにかなり前の段階でそれらの銘柄を仕込んでいる可能性が高く、ニュースが広く知られたタイミングは、彼らにとって利益確定の絶好機だからです。個人投資家が勢いに乗って買った直後に、機関が売りを浴びせてくる展開は珍しくありません。結果として、高値づかみのまま長く含み損を抱えることになりかねません。
4. 為替を無視した輸出株の空売り
日経平均が下がるからといって、輸出関連株を何も考えずに空売りするのも危険です。今回のように原油高が円安を誘発する局面では、輸出企業の業績にはプラス要因が働くことがあります。
つまり、地政学リスクで市場全体は弱くても、為替の支援で輸出株は底堅く推移する可能性があるわけです。この連動性を無視すると、「下がると思って売ったのに、思ったほど下がらない」「むしろ円安進行で逆行高する」といった踏み上げに遭うおそれがあります。
5. 追証回避のために優良コア銘柄を売る
相場が急落すると、人は利益のある銘柄や売りやすい銘柄から手放しがちです。動画では、これを行動経済学でいう「ディスポジション効果」と結びつけています。
本来は、ポートフォリオの中で基盤の弱い銘柄や投資根拠の薄い銘柄から整理すべきなのに、不安から逆の行動を取ってしまうのです。長期で持つ価値のある主力銘柄を、パニックの最中に売ってしまうことは、中長期の資産形成において大きな痛手になりやすいと動画は警告しています。
6. 中小型グロース株への逃避的なデイトレード
大型株の暴落が怖いからといって、値動きの軽い中小型グロース株に資金を移してデイトレードをするのも危険だとされています。こうした局面では、機関投資家はまず流動性の低い小型株から資金を引き上げる傾向があります。
板が薄い銘柄では、買いたい時にも売りたい時にも希望の価格で約定しにくく、想定以上の損失になりやすいのが特徴です。大型株より値動きが大きいぶん、うまく取れそうに見えますが、実際には逃げ場が少なく、初心者ほど振り回されやすい領域といえます。
7. シナリオを1つに決め打ちすること
動画が最も危険だとしているのが、「絶対に暴落が続く」「必ず反発する」など、どちらか一方の未来だけを信じてしまうことです。
今回のように、ニュース自体が矛盾を含んでおり、外交交渉もまだ流動的な局面では、相場の行方を1本に絞るのは非常に危険です。大事なのは、下落シナリオも上昇シナリオも両方を持ち、そのどちらが来ても生き残れるように資金管理をしておくことだと動画は述べています。
三菱重工業が象徴する長期投資の考え方
動画の後半では、短期の暴落局面とは別に、長期投資家の視点で注目すべき企業として三菱重工業が取り上げられています。動画では証券コードが711と語られていますが、主眼はコードよりも企業の中身にあります。
この企業が重要だとされる理由は、世界が直面する3つのテーマである安全保障、AIインフラ、次世代エネルギーに深く関わっているからです。防衛予算の増額は安全保障関連の追い風となり、生成AIの普及によるデータセンター需要拡大は電力設備関連の需要を押し上げます。さらに水素や小型モジュール原発といった次世代エネルギー分野でも技術を持つとされており、複数の成長テーマを抱える企業として紹介されています。
業績面でも、2026年3月期の純利益予想が2600億円へ上方修正されたと説明され、時価総額も約17兆円と極めて大きい規模が強調されています。こうした企業は、短期的にはパニック売りに巻き込まれることがあっても、企業価値そのものが1日のニュースで消えるわけではありません。
ここでのメッセージは明確です。長期投資家が見るべきなのは、明日上がるか下がるかではなく、3年後、5年後に企業価値がどうなっているかという点です。短期ノイズに翻弄されず、本質的な競争力と利益成長力を見ることが、暴落相場を生き残るうえでの重要な姿勢になります。
今後の相場シナリオをどう考えるべきか
動画では、現時点の相場を大きく2つのシナリオに整理しています。
1つ目は、リスクオフが長期化するシナリオです。海外投資家の記録的な買い越しが逆回転し、利益確定売りと追証の連鎖が重なることで、日経平均が5万5000円台を割り込み、5万2000円前後、場合によっては3月23日の安値である5万000円近辺まで下値を探る展開です。動画ではこのシナリオの確率を40％程度としています。
もう1つは、V字反発のシナリオです。こちらは外交ルートが水面下で継続しており、何らかの前向きな報道が出た場合、アルゴリズムが織り込んだ過剰悲観が巻き戻され、ショートカバーが一気に入る展開です。ファンダメンタルズの強い大型株を中心に資金が戻り、日経平均が再び5万6000円台を回復する可能性があるとしています。こちらの確率は60％程度とされています。
ただし、動画は最後まで「この確率は絶対ではない」と念押ししています。相場では、最も危険なのは予想を当てられないことではなく、予想を外した時に退場してしまうことです。そのため、どちらの未来にも対応できるようにキャッシュポジションを持ち、ポジションサイズを抑え、精神的な余裕を残しておくことが重要だという結論につながっています。
暴落相場で本当に問われるのは知識より行動規律
今回の動画を通じて一貫しているのは、暴落局面で本当に試されるのは知識そのものではなく、行動規律だという考え方です。月曜急落・水曜反発というパターンを知っていても、実際に月曜朝の恐怖に耐えられる人は多くありません。頭で分かっていても、目の前の含み損やニュースの見出しに押されて、寄り付きで投げてしまうのが人間です。
しかし、市場の構造を理解し、追証のタイムラインや機関投資家の動き、為替と原油の関係まで踏まえて考えることができれば、感情に支配されにくくなります。相場で大きな差になるのは、派手な予想を当てることではなく、危ない場面で余計なことをしないことです。
今回の動画はまさにその点を強く訴えています。暴落の朝に揺れないこと。ただし、何の根拠もなく楽観もしないこと。上昇と下落の両方のシナリオを持ち、生き残ることを最優先にすること。これこそが、個人投資家が激しい相場の中で身につけるべき最も大切な姿勢だといえるでしょう。
まとめ
今回の動画では、米国とイランの和平協議をめぐる緊張をきっかけに、日経平均が大きく揺さぶられる可能性と、その局面で個人投資家が避けるべき行動について詳しく解説されていました。
特に重要だったのは、相場は単なるニュースの善悪だけで動いているのではなく、海外投資家のポジション、信用取引の追証、原油と為替の関係、アルゴリズム取引の反応など、複数の要因が複雑に絡み合っているという点です。だからこそ、「明日は絶対暴落する」「水曜日には必ず反発する」といった単純な見方は危険です。
また、暴落時にやってはいけない7つの行動として、寄り付き直後のパニック売り、無計画なナンピン、高値飛び乗り、為替を無視した空売り、優良株の投げ売り、小型株への逃避、単一シナリオへの決め打ちが挙げられていました。どれも個人投資家が感情に流されると起こしやすい行動であり、長期的な資産形成を傷つける原因になりやすいものです。
暴落局面では、何かをしなければならないと思い込みがちです。しかし実際には、下手に動かないことが最善の局面も少なくありません。市場の構造を理解し、キャッシュを残し、複数シナリオを持ち、企業の本質的価値を見失わないこと。これが、荒れた相場を乗り切るための基本姿勢だといえます。
今回の内容は、短期の値動きに振り回されがちな投資家にとって、非常に示唆の多いものだったのではないでしょうか。
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