本記事は、YouTube動画『FX、－2億8800万円！ホルムズ再封鎖でまた株安＆円安か！？』の内容を基に構成しています。
導入
中東情勢が再び緊迫し、金融市場が大きく揺れています。今回の動画では、イランによるホルムズ海峡再封鎖の発表をきっかけに、今後の株式市場や為替市場がどう動くのか、そして投稿者自身の巨額な含み損を抱えたFXポジションの現状が語られています。
特に印象的なのは、2026年の投資成績が累計で－2億8800万円に膨らんでいるという衝撃的な告白です。ただし、この動画は単なる損益報告ではありません。ホルムズ海峡、原油価格、米国政治、日銀の金融政策、為替介入観測といった複数の材料が、どのように円安や株価変動につながっているのかを、かなり生々しく追っています。
足元の相場は、地政学リスクが高まれば本来は株安になりやすい一方で、日本が利上げしにくい状況では円安も進みやすく、さらに米国の政治要因まで絡むため、非常に判断が難しい局面です。動画では、こうした混乱した相場環境の中で、個人投資家がどのように翻弄されているかが率直に語られていました。
背景説明
ホルムズ海峡とは何か
まず、今回のテーマの中心にあるホルムズ海峡について整理しておきます。ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ非常に重要な海上ルートで、中東産原油の輸送において世界有数の要衝として知られています。ここで軍事的緊張が高まったり、封鎖懸念が出たりすると、原油供給への不安が一気に高まり、エネルギー価格や世界の金融市場に強い影響を与えやすくなります。
特に日本のようにエネルギー資源の多くを輸入に依存する国では、原油価格の上昇は物価上昇圧力につながりやすく、家計にも企業にも大きな負担となります。そのため、ホルムズ海峡のニュースは単なる海外の軍事ニュースではなく、日本の為替や株式市場にも直結しやすい材料です。
なぜホルムズ海峡の問題で円安や株安が意識されるのか
通常、地政学リスクが高まると投資家はリスク資産を避け、安全資産へ資金を移す動きを見せます。ところが、今回の動画で強調されていたのは、単純な「有事の円買い」では説明しきれない状況です。
その理由の1つが、日本と米国の金利差です。日本が低金利を続け、米国の金利が相対的に高い状態が続くと、投資資金はより利回りの高いドルへ向かいやすくなります。
さらに、原油価格が上昇すると日本は輸入負担が重くなるため、日本経済への逆風として円が売られやすくなる面もあります。
つまり、地政学リスクが高まったからといって必ず円高になるとは限らず、むしろ今のように日本の金融政策が緩和的で、エネルギー価格上昇が日本に不利に働く局面では、円安が進む可能性も十分あるというわけです。このあたりが、今回の動画タイトルにある「また株安＆円安か」という問題意識につながっています。
イランのホルムズ海峡再封鎖発表で市場が再び緊張
動画冒頭では、イランがホルムズ海峡を再封鎖すると発表したことが取り上げられています。アメリカがイランに対する海上封鎖を続けていることへの対抗措置として、イランが18日後から再び封鎖を実施し、アメリカが解除するまで継続するとした、という流れです。
さらに、従わない船舶は攻撃対象になるとされ、ホルムズ海峡近くの海域ではインド船籍のタンカー2隻がイランから銃撃を受けたとも紹介されています。乗組員は無事だったとのことですが、これだけでも市場にとっては十分に神経質になる材料です。
動画投稿者は、少し前まではホルムズ海峡の封鎖解除期待で株が急騰していたのに、再び封鎖の話が出てきたことで「どういうことなんだ」と強い戸惑いを見せています。相場の材料が短期間で次々と反転し、投資家が振り回される典型的な局面として語られていました。
いわゆる「ペンタゴン指数」への言及
動画の中では、アメリカ国防総省近くのピザ店の注文増加が軍事行動の前触れとして話題になる、いわゆる「ペンタゴン指数」のような話にも触れられています。
前日の時点で注文が殺到していたため、軍事攻撃の可能性が噂されていたところ、本当に何らかの動きがあったのではないかと驚く場面がありました。
もちろん、こうした話は市場関係者の間で半ば都市伝説のように扱われることもありますが、相場参加者が今どれほど神経質になっているかを象徴するエピソードとも言えます。材料不足の中でちょっとした異変にも敏感になり、思惑が相場を揺らしやすい環境であることが伝わってきます。
ブラックマンデー警戒と、それでも戻る株式市場
動画では、毎週のように「ブラックマンデーが来るのではないか」と警戒されながらも、実際には週の半ばで株価が戻してしまう展開が続いていることにも触れています。つまり、地政学リスクや悪材料が出ても、株式市場は完全には崩れず、押し目をこなしながら上昇するような強さを見せている、という認識です。
投稿者は、こうした相場を見て「空売りだけは入れないようにしないと」と語っています。これは、悪材料が出ているのに株価がなかなか下がらず、逆に踏み上げられる相場の怖さを表しています。相場が理屈通りに動かないとき、特にショートポジションは大きな損失につながりやすいためです。
ここには、近年の金融市場に見られる特徴も表れています。地政学リスクや景気懸念があっても、投資家は結局どこかで政策対応や停戦期待、あるいは企業業績の底堅さを織り込み、急落局面を買い場として解釈してしまうことがあります。動画では、そのような「下がりそうで下がらない」相場への警戒が強くにじんでいました。
日銀の利上げは難しいという見方
財務相・日銀総裁の発言を受けた市場の受け止め
動画の中盤では、日本の金融政策への見方が詳しく語られています。G7の財務相・中央銀行総裁会議で、利上げが経済に悪影響を及ぼす懸念や、中東情勢が物価や経済に与える影響の見通しにくさが話題になったことが紹介されました。
それに対して投稿者は、「今月末の利上げはないだろう」とかなりはっきりした見方を示しています。上田日銀総裁が、物価上振れと景気下振れの両リスクがあり、金融政策での対応は非常に難しいと発言したことも踏まえ、市場も利上げ見送りを織り込んでいると受け止めていました。
この動画で重要なのは、単に「利上げするかしないか」という話だけではなく、市場がすでに「やらないだろう」と考えている点です。もし本当にそうであれば、円安圧力は続きやすくなります。逆に、もしサプライズで利上げがあれば大きなインパクトになるが、日本はそうした急な政策変更をしにくいだろう、というのが投稿者の基本認識です。
リークがなければ利上げはないという見方
動画では、「もし利上げするとすれば事前リークが来ると思う」「それがなければほぼない」という見方も示されています。これは市場の現場でよくある感覚で、大きな政策変更の前には観測報道や関係者発言などを通じて、ある程度市場に心構えを作らせることが多いという経験則に基づいています。
そのため、動画投稿者は、今のところは円安方向を基本シナリオとして見ているようです。特にユーロ円や豪ドル円などのクロス円が過去最高値圏にあることを挙げ、日本円の弱さが非常に深刻な状況にあると強調しています。
元財務官・神田氏の発言と円安への危機感
動画では、元財務官である神田氏の発言も取り上げられています。市場が日銀のインフレ対応の遅れを懸念すれば円にさらなる圧力がかかる可能性があること、また、投資家が日本の財政の持続可能性に不安を抱けば円売りにつながる可能性があることが紹介されました。
投稿者はこの発言に強く共感し、日本政府や日銀の対応の遅さが日本国民を物価高と円安の苦しみにさらしていると、かなり感情を込めて語っています。動画全体を通して、単なるトレードの話ではなく、生活実感としての円安への怒りや不満がにじんでいるのが印象的です。
円安は、輸出企業や海外資産を持つ投資家には追い風になることもありますが、一般の消費者にとっては輸入物価の上昇、電気代やガソリン代の上昇、食品価格の上昇といった形で負担が重くなります。動画の語り口には、まさにその「生活コスト上昇への怒り」が含まれていました。
為替介入への期待はあるが、本当に来るのか分からない
投稿者は、日銀の利上げが難しい以上、残る対応策として為替介入を強く意識しています。特に、日銀会合やアメリカの政策金利発表のタイミングが介入のタイミングとしてあり得るのではないかと考えているようです。
ただし、そこには大きな不安もあります。口先介入は続いているが、本当に実弾介入をするのかは分からない、下手をするとゴールデンウィーク頃まで引っ張られる可能性もある、としており、確信があるわけではありません。
ここが今の相場の難しいところです。為替介入は一度実施されれば短期間で数円規模の円高が進むこともありますが、それがいつ来るかを正確に当てるのは非常に難しいです。しかも、介入が入っても根本的な金利差が変わらなければ、その後 আবার円安基調に戻ることも珍しくありません。動画では、その介入待ちの苦しい心理状態が率直に表現されていました。
トランプ大統領の支持率低下と市場への見方
動画後半では、トランプ大統領の支持率低下や過激な発言にも話が及びます。物価高や言動への不満から支持率が4割程度にとどまり、中間選挙に向けて共和党の苦戦が予想されるという流れです。
ただし、投稿者はこの点について、トランプ氏は計算して行動しているのではないかと見ています。今はあえて過激に振る舞い、後からイメージを変えて支持率回復を狙うのではないか、5月以降は人が変わったようになるのではないか、という独自の読みを示していました。
この見方が正しいかどうかは別として、相場参加者が政治イベントをいかに重視しているかはよく伝わります。株式市場は、経済指標だけでなく、政権の支持率や選挙戦略、外交姿勢の変化まで織り込みながら動くためです。動画では、トランプ氏が今後おとなしくなれば株式市場は再び買われるのではないか、という期待もにじんでいました。
投稿者の投資成績 FX含み損は2億円超、年間累計は－2億8800万円に
この動画の最大の見どころの1つが、投稿者自身の投資成績報告です。先週時点でのFX含み損は－2億1190万円、利確は123万8953円と報告されています。利益確定はしているものの、含み損の増加がそれを大きく上回っており、「あまり意味がないことをやっているような気もする」と自嘲気味に語る場面もありました。
さらに、2026年の投資成績を昨年の損切り分も含めて合算すると、累計で－2億8800万円になっていると述べています。数字の大きさだけでも圧倒されますが、本人はなおも「ゴールデンウィークまでには介入が来るだろう」と見て、ポジションを耐え続ける姿勢を崩していません。
ここには、相場における「正しいかもしれないが、タイミングが合わないと大損する」という厳しさが表れています。円安が行き過ぎており、いずれ介入や巻き戻しが来るという考え自体は、多くの投資家が共有しているかもしれません。しかし、その「いずれ」が明日なのか、2週間後なのか、1か月後なのかで、ポジションを持つ側の損益はまったく変わってしまいます。
介入待ち戦略の危うさ
動画の中では、「今週も下がったところは買って、日銀やアメリカの政策金利発表時にポジションを切る」「介入を待ちたい」といった戦略が語られています。要するに、円安が進んでいる局面で逆張りし、どこかで訪れる急反転を狙う形です。
この手法は、当たれば非常に大きな利益になる可能性があります。特に為替介入が入ると、一気に相場が動くことがあるためです。しかし同時に、介入が来ないままトレンドが継続すれば、含み損はどこまでも膨らみかねません。動画で繰り返し語られる「ロスカットされちゃうよ」「頼むよ」「死ぬ」といった言葉は、その危険性を如実に物語っています。
この動画から見える相場の本質
この動画を通じて見えてくるのは、今の相場が1つの材料だけで動いているわけではないということです。ホルムズ海峡の問題だけでも十分大きな材料ですが、実際にはそこに原油価格、日本の金融政策、米国の利下げ観測や政策金利、為替介入観測、さらにはトランプ大統領の政治日程まで絡んできます。
初心者の方が相場を見るとき、どうしても「円安になる理由」や「株安になる理由」を1つだけ探したくなりがちです。しかし現実には、複数の材料が同時進行でぶつかり合い、その時々でどの材料が優先されるかが変わります。そのため、予想が当たっていてもポジション管理を間違えると大きく負けることがあります。
今回の動画の投稿者も、円安は行き過ぎており、いずれ介入が来るという見方自体は一貫しています。しかし、その見方が正しかったとしても、実際に介入が来る前に資金が耐えられなくなれば意味がありません。これはFXに限らず、株でも先物でも同じです。相場では「方向感」だけでなく、「時間軸」と「資金管理」が極めて重要だということがよく分かります。
円安が家計に与える影響も無視できない
動画では感情的な表現も交えながら、日本国民が円安で苦しんでいるという話が何度も出てきます。これは誇張ではなく、実際に円安は日常生活に大きな影響を与えます。
たとえば、輸入食品、ガソリン、電気料金、日用品、外食価格など、幅広い分野でコスト上昇につながりやすくなります。企業にとっても、原材料やエネルギーコストが上がれば利益が圧迫されることがあります。一方で賃金上昇が追いつかなければ、実質的な生活水準は低下しやすくなります。
そのため、為替の話は投資家だけの問題ではありません。動画の熱量が高いのは、自身のFXポジションだけでなく、円安が日本全体に与える負担を強く意識しているからとも言えます。
なぜ「最後の戦い」になりやすいのか
動画の中で投稿者は「今度こそ最後」「あと2週間耐える」といった表現を繰り返しています。これは相場で大きな含み損を抱えた人にしばしば見られる心理でもあります。
人は損失が膨らむと、「ここまで来たら戻るまで待ちたい」「次のイベントで流れが変わるはずだ」と考えがちです。もちろん、その判断が当たることもあります。しかし、そこに感情が入りすぎると、冷静な撤退判断ができなくなる危険もあります。
この動画はエンタメとして見ることもできますが、同時に投資の怖さを示す教材としても非常に示唆的です。勝負どころを見極めることも大事ですが、想定が外れたときにどう撤退するかを事前に決めておく重要性がよく分かります。
まとめ
今回の動画では、イランによるホルムズ海峡再封鎖の発表を受け、株安と円安が再び進むのではないかという不安が中心テーマとして語られていました。地政学リスクが高まる中で、本来なら安全資産としての円が買われそうにも見えますが、実際には日本の利上げの難しさや米国との金利差、原油高による日本経済への逆風が重なり、むしろ円安が進みやすいという複雑な状況が描かれていました。
また、日銀の利上げは今月末には難しいという見方、元財務官による円安警戒発言、そして為替介入への期待と不安も詳しく語られています。相場はホルムズ海峡のニュースだけでは決まらず、金融政策や政治情勢、投資家心理が折り重なって動いていることがよく分かる内容でした。
そして何より印象的だったのは、投稿者自身がFXで－2億1190万円の含み損、年間累計で－2億8800万円という極めて厳しい状況に置かれながらも、なお介入待ちの戦略を継続している点です。この姿は、相場の難しさと恐ろしさを強く物語っています。
初心者の方にとっては、今回の動画は単なる大損報告ではなく、相場がいかに複雑で、予想だけでは勝てない世界なのかを学ぶ材料になります。特に、方向感の予想だけでなく、時間軸、資金管理、撤退ルールの重要性を改めて考えさせられる内容でした。今後も中東情勢、日銀の政策判断、為替介入の有無が市場を大きく動かす可能性があるため、引き続き慎重に見ていく必要がありそうです。
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