オルカン2026年5月銘柄入れ替えを徹底解説｜AI・半導体シフトと除外銘柄に潜む投資チャンス

2026年5月18日

本記事は、YouTube動画『オルカンが5月銘柄入れ替えで大幅アップデート、今すぐ買増しすべき除外銘柄のマル秘テクニックも徹底解説』の内容を基に構成しています。

オルカンの中身が大きく変わる2026年5月の銘柄入れ替え

2026年5月、全世界株式に投資できる人気ファンド、いわゆる「オルカン」に大きな変化が起きようとしています。

動画では、株価指数を算出する大手MSCIが5月12日に発表した、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの銘柄入れ替えについて解説されています。オルカンはこの指数に連動する投資信託であり、私たちが毎月積み立てているファンドの中身も、この指数の見直しによって変化します。

今回の入れ替えでは、49銘柄が新たに追加され、101銘柄が除外されるという大規模な改定となりました。単なる小さな調整ではなく、世界の株式市場でどの企業が評価され、どの企業が相対的に存在感を落としているのかを映し出す重要な変更だといえます。

特に注目すべき点は、追加銘柄の多くがAI、半導体、データセンター関連に偏っていることです。つまり、今回の入れ替えは現在の世界市場で最も強いテーマがどこにあるのかを示しているともいえます。

オルカンとは何かを改めて確認する

オルカンとは、正式名称を「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」という投資信託の愛称です。このファンドは、MSCI ACWIという世界株式指数に連動するように運用されています。

MSCI ACWIは、先進国と新興国を含む世界中の株式を対象にした指数です。動画内では、世界47カ国、約2500銘柄に分散投資できる仕組みとして説明されています。つまり、オルカンを1本買うだけで、米国、日本、欧州、新興国など、世界中の主要企業にまとめて投資できるということです。

2026年5月14日時点では、eMAXIS Slim 全世界株式の基準価額が3万7000円を超え、過去最高値圏で推移しているとされています。純資産総額も12兆円近くまで拡大しており、日本で販売されている投資信託の中でも圧倒的な人気を誇る商品になっています。

信託報酬は年率0.05775%と非常に低く、長期投資との相性が良い点も人気の理由です。新NISAで積み立て投資をしている人の中にも、オルカンを中心に資産形成を進めている人は多いでしょう。

オルカンの強みは自動的な新陳代謝にある

オルカンの大きな特徴は、時価総額加重平均型の指数に連動していることです。

これは簡単にいうと、時価総額が大きい企業ほど指数の中での比率が高くなり、時価総額が小さい企業ほど比率が低くなる仕組みです。Apple、NVIDIA、Microsoft、Amazon、Tesla、Meta、TSMC、Broadcom、Berkshire Hathawayのような世界的な大型企業が上位に入るのは、この仕組みによるものです。

この方式のメリットは、成長している企業が自然と組み入れ比率を高め、株価や時価総額が低下した企業は比率を下げ、場合によっては指数から除外されることです。投資家が個別に銘柄を選ばなくても、指数の中で自動的に勝ち組企業への入れ替えが行われる点が、インデックス投資の大きな魅力です。

動画でも、今回の銘柄入れ替えはこの新陳代謝が強く表れた事例として紹介されています。AIや半導体関連の企業が時価総額を伸ばす一方で、それ以外の企業が相対的に基準を満たせなくなり、除外される構図が生まれているのです。

2026年5月の入れ替えはAI・半導体シフトが鮮明

今回の2026年5月の銘柄入れ替えでは、49銘柄が追加され、101銘柄が除外されます。実際に指数へ反映されるのは、2026年5月29日の取引終了時点とされています。

追加よりも除外の方が多いことから、動画では「市場全体として勝ち組企業への絞り込みが進んでいる」と説明されています。特にAI、半導体、通信インフラ、データセンター関連の企業が強く評価され、それ以外の企業が相対的に押し出される形になっています。

地域別では、アジア太平洋地域での除外が66銘柄と最も多く、中国、日本、台湾、マレーシア、インドネシアなどで入れ替えが目立っています。アメリカ大陸では23銘柄、欧州・中東・アフリカでは12銘柄が除外される内容です。

この点からも、今回の改定は単なる銘柄数の調整ではなく、世界の資金がどの産業に集中しているのかを示すものといえます。

日本株では古河電気工業・三井金属・レゾナックが追加

今回、日本株から新たに追加されるのは、古河電気工業、三井金属、レゾナック・ホールディングスの3銘柄です。

この3社に共通しているのは、いずれもAI、半導体、データセンター関連の成長テーマを持っていることです。

古河電気工業は、1884年創業の歴史ある電線メーカーです。従来は電線メーカーという印象が強い企業でしたが、近年はAIデータセンター向けの光ファイバーや水冷モジュールなどで注目されています。動画では、光ファイバーで世界シェア2位のポジションを持ち、AIサーバーの発熱対策に関わる水冷モジュール事業も成長分野として紹介されています。

三井金属は、亜鉛や鉛などを扱う伝統的な資源企業ですが、現在はAIサーバー向けの電解銅箔で存在感を高めています。2026年3月期には売上高7585億円、営業利益1309億円となり、営業利益は前期比75.1%増という大幅な増益を達成したとされています。

レゾナック・ホールディングスは、旧昭和電工と旧日立化成が統合して誕生した企業です。半導体の後工程材料に強みを持ち、AI向け半導体需要の拡大によって業績が伸びている企業として紹介されています。2026年12月期第1四半期には、半導体後工程材料の売上が四半期ベースで過去最高を記録したとされています。

この3社が追加されたことは、日本のAI・半導体関連企業が世界の指数にも評価され始めていることを示しています。

米国ではメドラインやマステックなどが採用

米国では、今回7銘柄が新たに採用されました。動画では、特にメドライン、マステック、テクニップFMCが注目銘柄として紹介されています。

メドラインは、世界最大級の医療用品メーカーです。手袋、マスク、ガウン、メス、車椅子など、33万種類以上の医療・外科用品を取り扱う巨大企業で、年間売上は255億ドル、日本円で約4兆円規模とされています。半導体やAIとは異なるセクターですが、医療用品という安定需要を持つ企業が組み入れられることで、オルカン全体の分散性にもつながります。

マステックは、通信インフラ、エネルギーインフラ、データセンター建設に強みを持つ米国のインフラ建設企業です。AIの普及によってデータセンター建設が進む中で、こうした施工・インフラ関連企業にも資金が向かっていることが分かります。

また、USDCを発行するサークル・インターネット・グループや、光通信・精密製造を手掛けるファブリネットも注目銘柄として挙げられています。AIだけでなく、デジタル金融インフラや通信インフラも、今後の成長テーマとして指数に取り込まれている点が特徴です。

除外銘柄にも投資チャンスが眠っている可能性

動画の後半では、除外された銘柄に投資チャンスがあるかもしれないという視点も紹介されています。

日本株では、日本航空、M3、マツキヨココカラ、アツギ、MonotaRO、日本オラクル、積水化学工業、島津製作所、ソニーフィナンシャルグループ、SBI、TIS、東急、トヨタ自動車系の関連銘柄、ツルハホールディングス、ZOZOなど、知名度の高い企業が除外対象として挙げられています。

重要なのは、これらの企業が必ずしも業績悪化だけで除外されたわけではないという点です。MSCIの採用・除外は、時価総額、流動性、浮動株比率などの定量的な基準で判断されます。そのため、AI関連企業の時価総額が急上昇した結果、相対的に順位を下げた企業が除外されることもあります。

除外銘柄には、5月29日の入れ替えに向けてインデックスファンドからの機械的な売りが出る可能性があります。これにより、一時的に株価が下がることがあります。しかし、企業の本質的な業績や財務がしっかりしている場合、その下落が買い場になる可能性もあります。

ただし、除外された銘柄を何でも買えばよいわけではありません。構造的に成長が鈍化している企業や、業績に不安がある企業も含まれる可能性があります。そのため、個別株として狙う場合は、業績、財務、将来性、配当、事業環境を確認した上で判断する必要があります。

オルカンは今すぐ買い増しすべきなのか

動画では、オルカンの買い増しについて「余剰資金に余裕があるなら検討するのはありだが、注意は必要」とされています。

今回の銘柄入れ替えによって、オルカンの中身はAI・半導体関連への傾斜が強まりました。これは成長性という意味では魅力的ですが、一方でAI関連銘柄は値動きが大きく、短期的に大きく下落する可能性もあります。

また、オルカンは世界中に分散されているため安全だと思われがちですが、必ずしもノーリスクではありません。米国株中心のS&P500とは異なり、オルカンには新興国リスク、中国の地政学リスク、為替リスク、新興国通貨の変動リスクなども含まれます。

そのため、買い増しをする場合でも、一括投資ではなく、毎月の積み立て額を少し増やす、ボーナス月に追加投資をするなど、時間分散を意識した方が現実的です。

インデックス投資だけに頼りすぎない考え方

動画では、インデックス投資は「長期的に市場が右肩上がりで成長すること」を前提にした投資法だと説明されています。

もちろん、長期投資においてオルカンやS&P500は有力な選択肢です。しかし、相場が10年、20年単位で停滞する可能性もゼロではありません。過去には、S&P500が長期間ほとんど上がらなかった時期もありました。

そのため、動画ではオルカンを長期投資の土台としつつ、成長投資枠で個別株や短期運用を組み合わせる考え方も紹介されています。ただし、短期運用や個別株投資はリターンを狙える一方で、リスクも高くなります。初心者が取り組む場合は、まずインデックス投資を基本にし、その上で余剰資金の範囲内で検討するのが現実的でしょう。