NISA・iDeCoの暴落対策!やるべきこと・やってはいけないこと

今回は、株式市場の下落時における投資信託の対処法についての動画です。

市場の変動に不安を感じる投資家の方々に向けて、具体的な数字や事例を交えながら、やるべきこととやってはいけないことを詳しく解説します。

目次

現在の市場状況を振り返る

まずは、現在の市場状況を理解しましょう。

以下のチャートは、今年に入ってから24月までの米国株(S&P 500)の動きを示しています。

市場は基本的に毎日下落しており、特に中旬ごろからその傾向が顕著です。年初から7.5%程度の下落を記録しています。

全世界株式も同様の傾向が見られ、100万円の投資が93万円程度に減少しているかもしれません。

過去の市場動向を見て冷静になる

次に、過去3年間のS&P 500の動きを見てみましょう。

右肩上がりで推移しており、直近では確かに値下がりしていますが、3ヶ月前の昨年10月頃の水準に戻っただけです。昨年初めから投資を始めた方は、依然として+19%のリターンが得られています。

例えば、2020年3月のコロナショックの時期に投資を始めた場合、約2倍の+97%のリターンを得ています。

リーマンショック直前の2008年2月に始めた場合でも、+30%程度のリターンがあります。このように、短期的な下落は避けられないものの、長期的には回復していることがわかります。

株式市場の長期的な傾向

さらに、1970年から2021年の直近50年間の月次株価の騰落率を調べてみました。

1カ月で5%から10%の下落を示したのは623ヶ月中49ヶ月(7.9%)で、年に1回程度はこの範囲の下落を経験します。

昨年が特に好調だったため、今回の下落が大きく感じられるかもしれませんが、長期的にはほぼ間違いなく似たような下落を経験することになります。

過去の暴落と回復期間

次に、過去に起きた代表的な暴落が元の株価水準に戻るまでにどのくらいの期間がかかったのかを見てみましょう。

ITバブル崩壊やリーマンショックのような40%以上の下落は5年近くかかりましたが、コロナショックや欧州債務危機など20%前後の下落は1年以内に回復しています。

現在の下落が10%や20%程度であれば、今年中に元の水準に戻る可能性が高いです。

やるべきこととやってはいけないこと

今回のような下落時には、以下のことを心がけましょう。

やるべきこと

バイアンドホールド(買って持ち続ける)を継続することです。長期的には、高いリターンが期待できます。

やってはいけないこと

パニック売りや、底値での買い戻しを試みることです。多くの投資家が高値売りや安値買いを狙いますが、実際には安値売りや高値買いになってしまうことが多いです。

例えば、アメリカのタルバー社が実施した投資家行動の定量分析によると、投資信託を保有し続けた場合と、売買を繰り返した場合のリターンを比較すると、後者のリターンは半分以下になっています。

特にリーマンショック時には、その差が顕著でした。

過去のデータから学ぶ

1994年から2014年までの米国株のデータを見ると、暴落直前の高値付近で多くの投資家が買い、底値付近で売っていることがわかります。つまり、多くの投資家が安値売りと高値買いをしてしまっているのです。

このようなデータから、短期的な売買を避け、長期的な視点でバイアンドホールドを続けることが重要だと理解できます。

まとめ

市場の下落時には、不安に感じるかもしれませんが、過去のデータや事例を参考にすると、長期的な視点での投資が最も効果的であることがわかります。

積立NISAやiDeCoでの投資を続ける際には、バイアンドホールドを実践し、短期的な売買を避けることが重要です。市場の変動を乗り越え、一緒に投資を続けましょう。

知っておきたい専門用語集

  • 積立NISA:日本の少額投資非課税制度。年間40万円までの投資が非課税になる
  • iDeCo:個人型確定拠出年金。自己責任で運用する年金制度
  • S&P 500:アメリカの主要500企業の株価指数
  • 米国株:アメリカの企業に対する株式
  • 全世界株式:世界中の企業に対する
  • 株式投資信託:投資家から集めた資金を専門家が運用する
  • 金融商品基準価額:投資信託の1口あたりの価格
  • バイアンドホールド:一度買った資産を長期にわたって保有する投資戦略
  • パニック売り:市場の下落に恐れて資産を売る行動
  • コロナショック:新型コロナウイルス感染症による経済的なショック
  • リーマンショック:2008年のリーマン・ブラザーズの破綻による金融危機
  • ITバブル崩壊:2000年代初頭のインターネット関連株の急落
  • 欧州債務危機:2010年代初頭のヨーロッパ諸国の政府債務問題
  • 米中貿易戦争:アメリカと中国の貿易摩擦による経済的な影響
  • 調整期:市場が一時的に下落する
  • 期間騰落率:一定期間における価格の上昇率と下落率
  • タイミング売買:市場の動きを予測して売買すること
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