「分散投資は本当にすべきですか？」という質問に対する回答動画です。
分散投資についてなるべくわかりやすく説明し、初心者でも理解できるように解説してあります。
ポチップ
分散投資とは
まず、分散投資とは何かという基本的な概念から振り返ってみましょう。
例えば、Aという資産とBという資産があるとします。
Aだけ、もしくはBだけを持つのではなく、AとBの両方を持つことで、リスクに対して得られるリターンの効率が向上する場合があります。これが分散投資の基本的な考え方です。
分散投資の背景とその歴史
分散投資の考え方は、1950年代から1960年代のアメリカで整理され、日本に広がったのはその後です。
伝統的には、「株4割、債券6割」というような分散投資が一般的に行われてきました。分散投資の目的は、異なる資産に投資することで、リスクを分散し、安定したリターンを得ることです。
分散投資の現状とその効果
しかし、最近では分散投資が必ずしも効果的ではない状況も見られます。
特に、中央銀行が量的緩和を実施したり、その政策を変更したりする際、株や債券といった異なる資産の価格が同じ方向に動くことが増えました。
これにより、分散投資の効果が薄れてしまうケースも出てきています。
例えば、アメリカの著名投資家、ウォーレン・バフェット氏は、「分散投資はプロがやることではない」という考え方を示しています。彼のように企業を深く分析し、リスクを取れる自信がある投資家にとっては、分散投資は必要ないという意見です。
一方で、リスクリターン効率を高めるために、異なる性質を持つ複数の資産を保有するという分散投資の考え方も根強くあります。
ファイナンス理論に基づいて、マーケットがランダムウォーク（予測不能な動き）することを前提に、リスク分散を図るという方法です。
個人投資家はどうすべきか？
さて、個人投資家はどうすべきでしょうか？
分散投資は基本的に行うべきだと思います。
確かに、アメリカ株、特に「マグニフィセント7」と呼ばれるような大企業の株を多く保有していた人々は、近年非常に良いリターンを得ています。しかし、こうした相場がいつまで続くかは誰にも予測できません。
そのため、将来の不確実性に備えるために、分散投資は有効な手段です。
また、個々の資産配分比率（ポートフォリオ）は、定期的に見直す必要があります。
例えば、日本の年金を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、日本株25%、外国株25%、外国債券25%、国内債券25%という比率で分散投資を行っています
。このように、分散投資は長期的に見てリスクを分散し、安定したリターンを狙うための重要な戦略です。
結論
結論として、分散投資はやるべきかどうかは、個人のリスク許容度に大きく依存しますが、特に初心者や堅実な資産運用を目指す方には、分散投資を推奨します。
自分で最適なポートフォリオを計算するのは難しいため、最初に決めた資産配分比率を大きく変えずに維持することが、長期的に見て最も良い結果をもたらす可能性が高いと思います。
このように、分散投資は個人投資家にとっても重要な手法であり、特にリスクを抑えつつリターンを狙うためには有効です。ぜひ参考にして、資産運用の計画を立ててみてください。
知っておきたい専門用語集
- 分散投資：異なる資産に分散して投資することで、リスクを低減し、安定したリターンを狙う投資手法。
- ポートフォリオ：複数の資産を組み合わせた投資の全体像。リスクとリターンのバランスを考慮して構成される。
- リスクリターン効率：投資において、リスクに対してどれだけのリターンが得られるかの効率。リスクが低く、リターンが高いほど効率が良いとされる。
- 債券：企業や政府が資金調達のために発行する証券。保有者は一定期間にわたり利子を受け取り、満期時に元本が返還される。
- 量的緩和：中央銀行が市場に大量の資金を供給する金融政策。金利を下げて経済を刺激するために行われる。
- ランダムウォーク：金融市場が予測不能であることを示す理論。過去の価格動向が未来の価格に影響を与えないとする。
- マグニフィセント7：特定の大型テクノロジー企業を指す呼称。これらの企業が市場を大きく牽引している状況を反映している。
- GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）：日本の公的年金を運用する組織。多様な資産に分散投資を行い、長期的な資産増加を目指す。
- 資産配分比率：ポートフォリオ内で各資産が占める割合。リスク管理のために最適な配分を設定することが求められる。
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