【悲報】配当金生活はムダだらけ…?高配当株投資の厳しい現実・デメリット

今回は「高配当株はやめるべき?配当金生活は無駄?」というテーマの動画をご紹介します。

ショッキングなタイトルかもしれませんが、高配当株や高配当ETFを買っている方も多いのではないでしょうか。

今回は高配当株投資の効率性についてデータと共に検証し、どのような人が高配当株投資をやめるべきかについて話します。

目次

1. 不労所得としての配当金:100万円の実体験

多くの投資家が不労所得を目指して高配当株に投資しています。

例えば、月3万円の不労所得があれば、国内旅行に行けたり、月1~2回の豪華なディナーを楽しんだりすることができます。では、実際にどの程度の資産があれば、どれくらいの配当金が得られるのかをシミュレーションしてみましょう。

例えば、配当利回り4%の場合:

  • 100万円の投資で年間4万円(月々3333円)
  • 500万円の投資で年間20万円(月々1.67万円)
  • 1500万円の投資で年間60万円(月々5万円)

このように、資産額に応じて配当金の額も変わってきます。

配当金を受け取ること自体がデメリット?

配当金を受け取ること自体がデメリットになることがあります。日本では、配当金に対して約20.315%の税金がかかります。

これにより、配当金の受け取り額が減少し、再投資の効率が落ちるため、資産形成のスピードが遅くなります。

さらに、米国の高配当株やETFに投資する場合、現地課税10%と日本の課税20.315%が二重にかかるため、最終的な受取額は72%程度になってしまいます。

高配当株投資のリターンの現実

高配当株投資のリターンは、インデックス投資に比べて劣ることが多いです。

例えば、S&P500に連動するETF(VOO)と米国高配当ETF(VYM)の過去のパフォーマンスを比較すると、VYMの方がリターンが低いことがわかります。税金を考慮すると、リターンはさらに悪化します。

高配当株投資のリスク

高配当株にはリスクもあります。

例えば、現在配当利回りが高い銘柄として、日本郵船や商船三井がありますが、これらの企業は業績が一時的に好調であるために高配当を実現しています。

しかし、業績が悪化すると減配のリスクも高まります。実際に、コロナ禍での物流需要の急増により運賃が上昇し、その結果として高配当を実現しましたが、運賃が再び下落すると業績も悪化する可能性があります。

高配当株投資のメリット

それでも、高配当株投資にはメリットもあります。

例えば、安定したキャッシュフローを期待できる点や、資産を切り崩さなくても収入を得られる点です。特に、フリーランスや自営業者にとっては、配当金が安定収入の一部となり得るため、心強い存在です。

さらに、配当金の受け取りは投資のモチベーションアップにもつながります。初めて配当金を受け取った時の喜びは格別で、今後の資産形成の励みになります。

まとめ

高配当株投資は、資産拡大のフェーズでは効率が悪いですが、退職後や安定収入を得たいときには有効な手段となり得ます。

投資を始める際には、メリットだけでなくデメリットもよく理解し、自分に合った投資方法を選ぶことが重要です。配当金を再投資することで資産を増やしつつ、安定した収入を得るために高配当株投資を検討してみてはいかがでしょうか。

高配当株投資に関する具体的な銘柄や投資戦略については、過去の動画や記事も参考にしてください。高配当株投資の魅力とリスクを理解し、自分に最適な投資方法を見つけてください。

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