この記事は、YouTube動画「【危険!!】NISA利用者の3割が“危険な状態”にあるという事実」を基に構成しています。
結論:3割のNISA投資家が“雰囲気”で投資しており、暴落時に大損のリスクあり
2024年から始まった新NISA制度で投資人口が増加する中、金融リテラシーが十分でない層が資産の半分以上を投資に回しているという調査結果が明らかになりました。中でも「金融リテラシーが低いにもかかわらず、資産の多くを投資に回している人」が約3割も存在しているという事実は深刻です。
こうした投資家は、株価が下がったときに恐怖で売却してしまうリスクが高く、長期運用による恩恵を受けにくい傾向があります。
投資人口の推移:8年間で17%増加
動画で紹介されたデータは、従業員300人以上の企業に勤める社員8500人を中心に実施された約1万人の調査結果をもとにしています。
- 2017年:実際に投資していた人は40%
- 2025年:57%に増加
また、「投資をしようと思ったことがない人」は37% → 17%と大きく減少しており、投資への関心が高まっていることが明らかになっています。
金融リテラシーは向上したが…
金融リテラシー(お金に関する正しい判断力や知識を持ち行動する力)は、平均スコアで
- 2017年:51.5点
- 2025年:57.3点
と徐々に上がっています。
しかし、投資家の増加とともに注目すべき点は、リテラシーが低い層でも投資を始める人が急増していることです。
点数別 投資実施の増加(2017年 → 2025年)
金融リテラシースコア | 増加率 |
---|---|
75点以上(高水準) | +6% |
26〜50点(中低水準) | +16% |
25点以下(最低層) | +10% |
このようにリテラシーが50点以下の層での投資実施が大きく増加していることが分かります。
危険な理由:金融知識が乏しいのに資産の半分以上を投資に回す人が多い
特に問題なのは、26点〜50点の中低リテラシー層の30%が、資産の50%以上を投資に充てているという点です。
これは「雰囲気で投資している人(雰囲気投資家)」が多いことを示しており、市場が下落すると恐怖で投げ売りしてしまうリスクが極めて高いとされています。
雰囲気投資家の問題点
雰囲気投資家とは、「みんなやっているから」「流行っているから」「儲かりそうだから」といった根拠の薄い理由で投資を始める人を指します。
- 投資額がリスク許容度を超えている
- 生活防衛資金が不足している
- 下落相場に耐えられない
- 長期的なリターンの仕組みを理解していない
といった点で、非常に危険な状態に陥りやすいのです。
本来のインデックス投資とは?
インデックス投資の本質は以下の通りです。
- 20年〜30年という長期で保有すること
- 元本が2倍〜数倍になることを期待
- 暴落時でも売らずに持ち続けることが前提
それなのに「なぜ将来上がると期待できるのか」という根拠を理解していない人は、少しの下落で簡単に手放してしまいます。
動画では「株式会社は投資家から成長を求められ続け、それに応えるために努力を重ねる存在である」こと、そして「人口増加=需要増加=企業の成長」という資本主義の構造が、長期投資を支える理由だと丁寧に説明されています。
株式を守る生活防衛資金の重要性
生活防衛資金とは、収入が途絶えた際にも生活を維持するための資金ですが、実は株式資産を守る意味でも極めて重要です。
なぜ重要か?
暴落時に生活資金が尽きると、大きく値下がりした株を売って現金化しなければならなくなる。つまり、最悪のタイミングで売却し損失を確定してしまう可能性があるのです。
そのため、生活防衛資金として以下が推奨されます。
- 収入が安定していない人(自営業・フリーランスなど):生活費の2〜3年分
- 収入が安定している人(会社員・公務員など):1年分程度
まとめ:NISA利用は慎重に。知識と準備をもってこそ成功する
新NISA制度で投資を始める人が急増する中、金融リテラシーが不足したまま投資に資産の多くを投じるのは非常に危険です。
雰囲気に流されるのではなく、
- 金融の仕組みを理解すること
- リスク許容度を知ること
- 生活防衛資金を準備すること
が投資成功の鍵になります。
「投資は正しく行えば強力な資産形成ツール」です。だからこそ、知識と準備を持って、計画的に始めることが重要です。
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