本記事は、YouTube動画『S&P500が5ヶ月ぶり大幅下落｜相場サイクル分析では株価上昇期待の業績相場が継続｜イラン情勢で原油が$90超える急騰｜旅行銘柄も-20%超えの急落｜世界にVUCA蔓延【米国株投資】2026.3.8』の内容を基に構成しています。
米国株市場では、ここへきて不安定な値動きが改めて意識されるようになっています。S&P500は5カ月ぶりの大幅下落となり、NASDAQ100もより厳しいチャート形状を見せています。背景には、想定を下回る雇用統計、利下げ期待の後退、そしてイラン情勢を受けた原油価格の急騰があります。
一方で、動画では単なる悲観論に終始するのではなく、相場全体を長いサイクルで見た場合、足元は依然として「業績相場」にあるのではないかという見方が示されています。短期的には荒れやすいものの、景気や企業業績の基礎体力がまだ大きく崩れていない以上、株価全体の上昇余地は残っているという整理です。
本記事では、動画の内容をできるだけ丁寧にたどりながら、今回の下落要因、原油高の意味、セクターごとの明暗、相場サイクルの考え方、そして今後の投資判断で意識したいポイントを初心者にも分かるように整理していきます。
米国株が不安定になった直近の状況
まず押さえておきたいのは、今回の下落が単なる小さな値動きではなく、市場参加者の心理を大きく揺らす内容だったという点です。
動画では、S&P500の直近3カ月チャートをもとに、終値が6740ポイントまで低下し、中期トレンドを示す100日移動平均線を割り込んで推移していることが説明されています。さらに、長期トレンドを示す200日移動平均線に迫る勢いで下落していることから、チャート面でも警戒感が高まっている状況です。
NASDAQ100については、さらに厳しい見方が示されています。
終値は2万4643ポイントで、50日移動平均線と100日移動平均線が接近し、短期線が中期線を下抜ける、いわゆるレッドクロスが起きそうな形になっているとされます。すでに株価自体もこれらの移動平均線より下に位置しており、S&P500よりも200日線に近い水準まで下がっている点が、ハイテク株の弱さを物語っています。
こうした動きから、投資家の間では「上昇相場がいよいよ終わるのではないか」という不安が強まりやすい局面に入っています。しかし動画では、目先のチャート悪化だけで結論を出すのではなく、その背景に何があるのかを丁寧に確認する必要があるとしています。
株価下落の主因は雇用統計と原油急騰
今回の下落要因として、動画では大きく2つが挙げられています。1つ目が雇用統計、2つ目が原油価格の急騰です。
雇用統計の悪化で利下げ期待が後退
2月の雇用統計では、非農業部門雇用者数が9万2000人の減少となり、市場予想の5万5000人増加を大きく下回りました。さらに、1月分も13万人増加から12万6000人増加へと下方修正されています。失業率も4.4％に上昇し、前月と予想の4.3％を上回りました。
この内容だけを見ると、景気減速懸念が強まり、むしろ利下げ期待が高まってもよさそうに思えます。しかし、問題は平均時給の伸び率です。前年同月比で3.8％と、予想の3.7％を上回っていました。つまり、雇用環境には弱さが出てきているのに、賃金の伸びはまだ強く、インフレ圧力が簡単には消えない可能性があるということです。
動画では、サンフランシスコ連銀のデイリー総裁が、この雇用統計を受けて、米労働市場を単純に安定と見るのは難しいという趣旨の発言をしたことにも触れています。しかも、インフレ率は5年にわたりFRBの2％目標を上回ってきたという現実があるため、利下げは市場が思うほど簡単ではないという認識が広がりました。
その結果、CMEのFedWatchツールで見た利下げ期待も後ずれしました。これまで6月利下げが有力視されていたのに対し、現在では最初の利下げ時期が9月へと後退し、その確率は43％とされています。さらに、2回目の利下げも2026年中ではなく、来年6月までずれ込む見方に変化したと説明されています。
株式市場にとって、利下げは資金調達コストの低下やバリュエーションの追い風になるため、利下げ時期の後退はそのまま株価の重しになります。特に成長株やハイテク株は将来利益への期待で買われる傾向が強いため、金利の高止まりに弱いという特徴があります。
イラン情勢で原油が91ドルまで急騰
もう1つの大きな下落要因が原油価格です。動画では、イラン情勢を背景に原油が91ドルまで一気に上昇したことが紹介されています。しかも、これまで下落基調だった原油価格が200日移動平均線を大きく上抜け、50日移動平均線も200日線を上抜けそうな、いわゆるゴールデンクロス寸前の形になっていると解説されています。
背景には、イランがホルムズ海峡の封鎖に動くのではないかという懸念があります。ホルムズ海峡は世界の石油消費量の約5分の1が通過するとされる重要な海上輸送路です。ここに不安が生じると、原油供給の先行きに対する警戒感が一気に高まり、価格が跳ね上がりやすくなります。
原油高が株式市場にマイナスとなる理由について、動画では非常に分かりやすく3つに整理しています。1つ目は企業コストの上昇、2つ目はインフレ懸念の再燃、3つ目は金融政策への悪影響です。
輸送費、電力費、原材料費など、多くの産業はエネルギー価格の影響を直接受けます。そのため原油高は企業利益を圧迫しやすく、特に航空、物流、製造業などには打撃になりやすいです。また、ガソリン価格や生活インフラ関連のコスト上昇は消費者の可処分所得を減らし、消費の冷え込みにもつながります。そしてインフレが再び強まれば、FRBは利下げを遅らせる、あるいは引き締め姿勢を長く維持する必要が出てきます。
こうして見ると、雇用統計と原油高は別々の材料に見えて、実際には「利下げ期待の後退」という一点でつながっていることが分かります。これが足元の米国株を重くしている本質だといえるでしょう。
セクター別では勝ち組と負け組が鮮明に分かれた
今回の相場では、市場全体が一律に下がっているわけではなく、セクターごとの差が非常に大きくなっています。動画では、この点が今の相場の大きな特徴として強調されています。
3カ月のセクター別パフォーマンスでは、エネルギーセクターが21％上昇と突出して強く、次いで素材セクターが18％上昇しています。エネルギー株は原油高の恩恵を直接受けるため、原油価格が上がれば利益拡大期待が高まりやすくなります。素材セクターが強いのは、金や銀などコモディティ関連の銘柄が含まれているためで、地政学リスクの高まりから金が買われやすい地合いが追い風になっています。
その一方で、一般消費財は6.3％下落、テクノロジーは5.5％下落、金融は3.8％下落、コミュニケーションは3％下落と、景気や金利の影響を受けやすい分野が売られています。一般消費財にはAmazonやTesla、テクノロジーにはMicrosoft、Apple、NVIDIA、コミュニケーションにはGoogleやMetaなどの大型株が含まれており、個人投資家に人気の高い分野ほど調整色が強い構図です。
これは初心者にとって非常に重要なポイントです。米国株とひとくちに言っても、全てが同じように動くわけではありません。むしろ今の相場では、「資源関連のように強い分野」と「金利に弱い成長株」の差が大きく広がっています。指数だけを見ていると見落としがちですが、実際の投資成績はどのセクターに資金を置いているかでかなり変わる局面です。
VIX上昇と恐怖指数の悪化が示す市場心理
市場の不安は、株価そのものだけでなく、投資家心理を示す指標にも表れています。
動画では、恐怖指数として知られるVIXが29.4まで上昇していることが紹介されています。一般に20を超えると市場に不安が強まっているとされますが、今回は30近くまで上昇しており、トランプ関税ショック時以来の高水準だと説明されています。これは、S&P500の30日先の値動きについて、市場参加者がかなり大きな振れ幅を想定していることを意味します。
さらに、CNNのFear & Greed Indexも27まで低下し、「Fear」の領域に入り、「Extreme Fear」に近づいているとされています。この指標は株価だけでなく、債券需要や市場モメンタムなど複数要因を総合して投資家心理を測るものですが、そこでも恐怖が強まっているというわけです。
背景には、株安だけでなく、暗号資産の下落、安全資産とされるゴールドの乱高下、大型ハイテクやソフトウェア株の下落、プライベートエクイティ市場への不安、地政学リスクの高まりなど、複数の懸念が同時進行していることがあります。動画では、こうした要因が折り重なることで、市場参加者が「何を信じてよいか分からない」状態に近づいていると読み取れます。
ソフトウェア株と旅行関連株に起きている変化
ソフトウェア株は戻りきれていない
ソフトウェアセクターについては、一部戻りの動きは見られるものの、依然として厳しい状態が続いていると説明されています。IGVというソフトウェアETFは87ドルまで戻している一方、個別銘柄ではWorkdayが6カ月で38％下落、Intuitが34％下落、Atlassianが55％下落、防衛関連のAxonも21％下落と、大きなマイナス圏にとどまっています。
大型テックでも、Microsoftが18％下落、Amazonが6.6％下落、Metaが11％下落、Netflixも買収断念を好感して一時反発したものの、6カ月ではなお20％の下落と説明されています。動画では、こうした動きから「ソフトウェア不安はまだ完全には終わっていない」と見ています。
プライベート市場への不安が金融株を圧迫
また、プライベートエクイティやプライベートクレジット市場にも不安が広がっている点が指摘されています。個人投資家向けのプライベートクレジットファンドを巡る解約制限のニュースをきっかけに、関連銘柄が下落しているという話です。さらに、ロンドン発の住宅金融会社MFSマーケットファイナンシャルソリューションズを巡る信用不安も、米金融機関への波及懸念につながっているとされます。
このような話題は一見すると株式市場から遠いように見えますが、金融市場はつながっています。ある一部分の信用不安が、別の資産クラスや別の国の市場まで波及することは珍しくありません。動画では、この点も金融セクターが弱い理由の1つとして挙げられています。
旅行関連銘柄は二極化が進む
旅行関連でも一律の下落ではなく、二極化が目立っています。Tripadvisor、Booking.com、Expediaなどのオンライン旅行代理店は、AIが予約機能を奪うリスクが意識され、20％前後の急落になっていると説明されています。
一方で、MarriottやHiltonのように高所得者層向けのホテルブランドを展開し、自社サイト経由の予約比率が高い企業は、良好な決算を背景に10％超の上昇を見せています。
これは非常に象徴的な変化です。同じ旅行関連でも、「AIによって中間機能を奪われやすい企業」と「ブランド力を持ち直接顧客を囲い込める企業」とで、評価が分かれているのです。
動画では、これを今の「業績相場」らしい反応だと位置づけています。単に業界全体が買われる、あるいは売られるのではなく、業績や事業モデルの差が株価により厳しく反映される段階に入っているという見方です。
相場サイクルから見ると今はまだ業績相場なのか
今回の動画の核となるのが、この相場サイクル分析です。ロジパパ氏は、今の米国株市場を「業績相場」と見ています。
相場サイクルの考え方とは何か
一般に相場サイクルは、金融相場、業績相場、逆金融相場、逆業績相場といった流れで説明されることが多いです。もちろん、厳密な定義や時期の区分はアナリストによって異なり、絶対的な正解があるわけではありません。動画でも、その点はあらかじめ断ったうえで、あくまで1つの見方として整理されています。
金融相場は、金利低下や金融緩和によって株価が先行して上がる局面です。コロナ後の急回復局面がその代表例でした。その後、企業業績の改善がついてくると、株価上昇の主役は金融緩和ではなく業績に移ります。これが業績相場です。
逆に、インフレ加速で金利引き上げが本格化すると、バリュエーションが圧迫される逆金融相場に入りやすくなります。2022年はまさにこの局面で、NASDAQが40％近く下落するなど、厳しい1年になりました。その後、インフレのピークアウトや金融不安への政策対応、生成AIブームなどを背景に再び株価が戻り、現在はその延長線上にあると動画では整理しています。
景気とインフレの両面から見た現状
では、なぜ今を業績相場と見るのか。その理由として、動画ではまず景気の底堅さが挙げられています。
2025年のGDPは第1四半期こそマイナスでしたが、これはトランプ関税引き上げ前の駆け込み輸入が原因であり、アメリカ国内での生産が弱かったからではないと説明されています。第2四半期、第3四半期は4％近い成長を記録し、第4四半期も1.4％超の成長でした。そして2026年第1四半期のGDPNowでは2.1％成長が見込まれており、景気はまだ健全な水準にあるという見方です。
次にインフレについては、ブレークイーブン・インフレ率が3月6日時点で2.35％であり、確かに上昇しているものの、2022年のロシア・ウクライナ情勢の際に記録した3.02％ほどの危険水準ではないと説明されています。つまり、市場はインフレの再加速を警戒しつつも、今後10年平均で見ればおおむね2％台前半に収まるとみているわけです。
さらに政策金利の見通しについても、2025年末で3.4％、2026年末で3.1％、長期で3％程度まで低下していく方向感がSEPで確認されていると解説されています。もちろん、今後のFOMCで修正される可能性はありますが、少なくとも現時点では「再利上げが本格テーマ」という段階ではなく、利下げ方向がまだメインシナリオです。
これらを総合すると、景気はまだ大きく崩れておらず、インフレも制御不能ではなく、金利の大きな方向性も利下げ側にある。だからこそ、多少の調整が入っても全体としては業績相場の中の揺れと見ることができる、というのが動画の主張です。
長期投資家にとって今回の下落はどう考えるべきか
動画では、S&P500の3カ月チャートだけを見ると不安になるかもしれないが、コロナ以降の長期チャートで見れば、6740ポイントというのは依然として市場最高値圏に近い水準だと指摘しています。
この視点は、特に初心者にとって大切です。短期チャートでは急落に見えても、長期チャートでは高値圏での調整に過ぎないことは珍しくありません。投資期間が1年未満なのか、10年なのか、20年なのかで、同じ値動きの意味はまったく変わります。
動画でも、デイトレードや近い将来に資金を使う予定がある人にとっては、現在のような相場の荒さは確かにリスクだと認めています。その一方で、10年、15年、20年といった長期で資産形成を続ける人にとっては、これまで「買えば高値づかみ」になりやすかった相場に対し、少し安く買える局面が来たとも考えられるとしています。
つまり、短期の不安定さと長期の上昇余地は両立しうるということです。これは、長期投資をしている人ほど意識しておきたい視点でしょう。
VUCA時代に広がる不安定さとは何か
動画の後半では、現在の世界経済を理解するキーワードとして「VUCA」が紹介されています。これは近年よく使われる言葉で、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取ったものです。
今の世界は、株価や原油価格の変動が非常に速く、先行きが読みづらく、地政学や宗教、エネルギー、安全保障、インフレ、金融政策といった要素が複雑に絡み合い、さらに誰もが納得する明確な正解が見えにくい時代になっています。
ロシアの安価なエネルギーが自由に使いにくくなり、中国という巨大市場も以前ほど単純にビジネス対象として見られなくなっています。グローバル経済が効率性だけで動いた時代から、政治や安全保障で分断されるブロック経済的な色彩が強まっているという指摘です。
この文脈で見ると、今後も株式市場の値動きは荒れやすく、過去のように何も考えずに一本調子で上昇する相場は期待しにくいかもしれません。ただし、それは株式投資が終わるという意味ではなく、以前よりもセクター選別、企業選別、時間軸の整理が重要になるということでもあります。
動画内Q&Aから見える投資判断のヒント
動画では最後にQ&Aも行われており、そこにも実践的なヒントが含まれています。
エネルギーセクターETFのXLEについては、2022年のロシア・ウクライナ情勢の際に11セクターの中で唯一上昇した例があるとして、足元のような局面では有効な選択肢になり得るとされています。ただし、長期で持つよりは、数週間から数カ月の短期サテライトとして扱う方がよいのではないかという慎重な見方も示されています。原油は100ドルを超えると投機資金も入りやすく、その後の反動も激しくなりやすいためです。
また、欧州株については、アメリカを除く先進国ETFを通じて分散投資する考え方にも触れられています。エネルギーよりは長期保有に向いている可能性があるという見方です。
さらに、S&P500連動ETFのコスト比較では、年間経費率の低い商品が話題になっても、すでに保有しているETFをコスト差だけで無理に売買する必要はないという考え方が述べられています。乗り換えにはタイムラグや売買コストも伴うため、長期投資では細かい差より継続の方が重要だという整理です。
NASDAQ100とグロース株ETFの比較でも、NASDAQ100は金融セクターが入らない、NASDAQ上場銘柄に限られるなどの制約がある一方、より広いグロース株ETFは上場市場や業種の縛りが少ないため、長期では魅力があるという考え方が紹介されています。
インド株については成長期待を認めつつも、世界全体の時価総額に占める割合や流動性を考えると、コアではなくサテライトで持つのがよいのではないかという立場が語られています。このあたりは、今後成長しそうだからといって、すぐにポートフォリオの中心に据えるのではなく、現時点の市場規模や資金流入も見ながら位置づけるべきだという、堅実な投資姿勢として参考になります。
今後注目すべきポイント
今回の動画全体を通じて、今後の注目点はかなり明確です。
1つ目は、3月のFOMCで更新される経済見通しです。利下げ回数やインフレ見通しがどう修正されるかによって、市場の金利観が大きく変わる可能性があります。
2つ目は、4月以降に本格化する次の決算シーズンです。今が本当に業績相場であるならば、最終的には企業業績が株価を支えるはずです。逆に決算が弱ければ、相場サイクルの見立て自体が揺らぐ可能性もあります。
3つ目は、原油価格と中東情勢です。原油が90ドル台で落ち着くのか、100ドル超へ一段高となるのかで、インフレ見通しも株式市場の重さも変わってきます。特にホルムズ海峡を巡る緊張が長引くかどうかは、今後の市場心理に直結しやすいテーマです。
まとめ
今回の動画では、S&P500が5カ月ぶりの大幅下落となり、NASDAQ100もテクニカルに厳しい形となる中で、その背景に雇用統計の悪化と原油高があることが丁寧に解説されていました。雇用の弱さと賃金の強さが同時に表れたことで、利下げ期待が後退し、さらにイラン情勢による原油急騰がインフレ懸念と企業コスト上昇を意識させています。
一方で、動画の主張は単純な弱気論ではありません。景気指標やインフレ期待、金利見通しを総合すると、今はまだ相場サイクル上の「業績相場」にある可能性が高く、短期的な揺れの中でも長期的には株価上昇余地が残っているという見方です。
また、今の市場では、エネルギーや素材のように強い分野と、ハイテクやオンライン旅行代理店のように逆風を受ける分野の差が大きく広がっています。つまり、指数全体を見るだけでは不十分で、どの業種に何が起きているのかを見極めることがより重要な時代に入っているといえます。
世界はVUCAの時代に入り、変動性、不確実性、複雑性、曖昧性が高まっています。その中では、短期の値動きに振り回されすぎず、景気、インフレ、金利、業績という基本軸を見失わないことが大切です。今回の下落局面も、恐怖だけで判断するのではなく、自分の投資期間と資産配分に照らしながら冷静に受け止めることが求められているのではないでしょうか。
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