※本記事はYouTube動画「4.11アメリカ債券ETFの買い時TMF・TLT|大暴落の値動き!CPIは利下げ向きもトリプル安が懸念」の内容を基に構成しています。
目次
結論:CPIは利下げ向きだったが、「トリプル安」でTMF・TLTは大暴落中
2024年4月11日時点で、米国債ETFであるTLTとTMFが大きく下落しています。特にTMFに関しては8%以上の下落を記録し、まさに“暴落”と呼ぶにふさわしい動きとなっています。
この背景には、CPI(消費者物価指数)が利下げを後押しする内容だったにもかかわらず、完税(関税)問題による市場の総悲観(トリプル安)が影響しています。
米国債ETF「TLT」と「TMF」の値動きまとめ
銘柄 | 終値 | 下落幅 | 下落率 |
---|---|---|---|
TLT(20年超国債) | 86.42ドル | ▲2.45ドル | ▲2.76% |
TMF(TLTの3倍ブル型) | 37.77ドル | ▲3.41ドル | ▲8.28% |
値動きのポイント
- CPIの結果はインフレ鈍化=利下げのシナリオを支持
- しかし、米国株・米ドル・米国債すべてが下落する“トリプル安”の様相
- 特にTMFは前日比で3ドル以上の下落を記録し、投資家心理が大きく崩れたことがうかがえる
米国市場に影響を与えた3つの要因
1. CPI発表で利下げ期待も、関税リスクが相殺
- 4月のCPI(消費者物価指数)はインフレ改善を示す内容だった。
- 通常であれば、債券利回りは下がり、ETF価格は上昇する流れ。
- しかし、米中関税戦争再燃の懸念が利下げ期待を打ち消す結果に。
2. 日本・農林中金が約10兆円の米国債売却との報道
- Foxニュースによると、日本の農林中央金庫が10兆円規模の米国債を売却する計画を公表。
- その「第1弾」がすでに始まった可能性が高く、市場にショックが走った。
- 米国債の大口売却はTLTやTMFの基準価格にも直接影響を与えるため、需給バランスが崩れた可能性。
3. 中国の姿勢変化:関税戦争にはこれ以上付き合わないと表明
- 中国政府は「アメリカの関税ゲームに今後は付き合わない」と発表
- これは米中対立の一時的な緩和として市場にはポジティブ材料。
- しかし、市場全体のリスク回避姿勢は強く、価格回復には至らず
「トリプル安」とは?
動画内でたびたび言及されている「トリプル安」とは、以下の現象を指します。
資産クラス | 状況 |
---|---|
米国株(例:S&P500) | 下落 |
米ドル | 下落 |
米国債 | 下落(=利回り上昇) |
この状態は、アメリカ経済全体に対する信頼が揺らいでいるサインとも言え、通常の経済状況ではなかなか見られない異常事態です。
ドルインデックスも100割れ
- ドル指数は100ドルを割り込みドル安進行。
- 円高も同時に進んでおり、日本から見た米国株の「買い場」が到来しているとも言える。
- テスラやNVIDIAなど人気株が140円台で買えるチャンスでもある。
今後の注目材料
- 米PPI(生産者物価指数)
- ミシガン大学消費者信頼感指数
- 主要金融機関の決算発表
これらが市場の不安を和らげるか、あるいはさらなる混乱を招くかが、今後の値動きを左右します。
今後の展望と戦略
- CPIや中国の関税発言など、ポジティブ要因は存在している。
- しかし、それ以上に市場が「関税戦争による分断」「米国債の需給悪化」に怯えており、短期的には下値リスクが残る。
- 今は債券ETFよりも金(ゴールド)などの安全資産に資金が向かっている。
まとめ:TLT・TMFの買い時は「もう少し先」か?
ポイント | 評価 |
---|---|
CPIの結果 | 利下げ期待=ポジティブ |
市場反応 | トリプル安=ネガティブ |
日本・中国の売却 | 需給悪化=ネガティブ |
現在の値動き | TLT:▲2.76%、TMF:▲8.28% |
今すぐに大きなポジションを取るのは危険ですが、利下げサイクル入り・米中関係緩和が見えれば絶好の買い場になる可能性もあります。
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