バブル絶頂期!日経平均株価38,915円から毎月1万円を積立てたらどうなったのか!?【積立投資家必見】

今回は「もし1989年12月のバブル絶頂期に日経平均株価が39,815円を記録した時点から毎月1万円を積み立てていたら、現在どうなっているのか?」についてシミュレーションした動画をご紹介します。

皆さんも一緒に結果を予想しながら楽しんでいただければ幸いです。

目次

日経平均株価のチャート:バブル期から2020年まで

まず、日経平均株価がバブル期からどのように動いてきたのかを確認しましょう。

1989年12月に39,815円というピークを迎え、その後、急落しました。

2000年のITバブル崩壊や2008年のリーマンショックなど、日経平均は何度も大きく下落しています。2020年3月の時点では、安倍政権の経済政策「アベノミクス」により25,000円付近まで回復しましたが、バブル期のピークにはまだ遠い状態です。

検証1:毎月1万円を積み立てた結果

では、実際に毎月1万円を積み立てた場合、資産はどうなったのでしょうか?

1989年12月から2020年3月までの総積立額は364万円。評価額は488万円で、120万円ほど増えたことがわかります。

この結果から、バブル絶頂期から積み立てを続けていたとしても、積立投資の力で資産は増加していることがわかります。

検証2:日経平均が1万円未満の時に積立額を2万円に増額した場合

次に、日経平均が1万円未満に落ち込んだ時に、積立額を2万円に増額していたらどうなったのかを見てみましょう。

このシミュレーションでは、積立評価額は600万円、最高時には700万円を超えたこともありました。

低迷期に積立額を増額することで、資産がより早く増えやすいことが示されています。しかし、実際に不景気の時に投資マインドが低下している中で増額を決断するのは難しいものです。

検証3:日経平均が1万円未満の時に積立を中止した場合

一方、日経平均が1万円未満の時に積立を中止した場合の結果はどうでしょうか?

積立総額は312万円で、評価額は375万円、含み益は63万円でした。

もし毎月1万円を積み立て続けていた場合、評価額は488万円で、含み益は124万円です。積立を中断すると、最も効率の良い時期に投資をしていないため、資産の増加が抑えられることがわかります。

検証4:日経平均が2万円以上の時に積立額を2万円に増額した場合

では、日経平均が2万円以上に回復した景気の良い時期に、積立額を2万円に増額した場合はどうでしょうか?

積立総額は449万円で、評価額は561万円、含み益は112万円でした。

実は、増額しなかった場合の方が含み益が大きいという結果になりました。景気が良い時に調子に乗って増額するよりも、コツコツと積立を続ける方が効率が良いことがわかります。

まとめ:最も効率の良い投資戦略

これらの検証結果を基にすると、最も効率が良い投資戦略は、日経平均が低迷している時に積立額を増額することです。

具体的には、日経平均が1万円未満に落ち込んだ局面で増額した場合、含み益は184万円で、含み益率は44%にも達しました。

一方で、景気が良い時期に増額した場合や、低迷時に積立を中止した場合は、含み益が小さくなる傾向があります。

ドルコスト平均法の強み

最後に、この動画のメインメッセージとして「ドルコスト平均法」の重要性について触れておきたいと思います。

市場が大きく変動する中でも、感情に左右されずに積立を続けることができるのがドルコスト平均法の最大のメリットです。

特に株価が低迷している時期こそ、積立投資家にとって資産を増やすチャンスになるのです。感情を排除し、システマティックに投資を続けることが成功のカギです。


このように、1989年のバブル絶頂期から積立投資を行った場合の結果をシミュレーションすることで、積立投資の力やタイミングによる資産増減の違いがよくわかります。これから投資を始める方や積立を続けている方にとって、この情報が役立てば幸いです。

知っておきたい専門用語集

  • 日経平均株価:日本の株式市場を代表する株価指数。225社の主要企業の株価を平均したもの。
  • バブル期:1980年代後半の日本で、株価や地価が異常に上昇した経済的な好景気の時期。
  • 積立投資:定期的に一定額を金融商品に投資する方法。ドルコスト平均法に基づく長期投資戦略。
  • 含み益:投資商品の現在の評価額が購入額を上回っている時の未確定の利益。
  • ドルコスト平均法:定期的に一定額を投資し、価格変動のリスクを平準化する投資手法。
  • ITバブル:1990年代後半から2000年にかけて、インターネット関連株が急上昇し、その後急落した経済現象。
  • リーマンショック:2008年のアメリカの大手証券会社リーマン・ブラザーズの破綻によって引き起こされた世界的な金融危機。
  • アベノミクス:日本の元首相、安倍晋三による経済政策。金融緩和や財政出動、構造改革の3つを柱にした政策。
  • 時価評価:現在の市場価格に基づいて投資資産を評価したもの。
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