本記事は、YouTube動画『投資残高500万円から変わるお金の考え方』の内容を基に構成しています。
投資を続けて資産残高が500万円に到達すると、「ここから生活が大きく変わるのではないか」と期待する人もいるかもしれません。
しかし、500万円になった翌日から昼食が豪華になるわけでも、働かなくてよくなるわけでもありません。生活だけを見れば、昨日とほとんど変わらないことも多いでしょう。
それでも、資産500万円という金額には大きな意味があります。
なぜなら、毎月の積立額よりも相場による値動きの影響が目立ち始め、手数料や税金といった「資産全体にかかる条件」も無視しにくくなるからです。
さらに、資産形成だけを優先するのではなく、資格取得や住宅設備など、今の生活にお金を使うこととのバランスも考えやすくなります。
今回は、投資資産が500万円になったときに考えておきたいことを、具体的な数字を使いながら整理していきます。
500万円になると「自分の入金額」より相場の値動きが大きくなる
まず理解しておきたいのが、資産が増えるほど、同じ1％の値動きでも金額が大きくなるということです。
100万円なら1％の値動きは1万円です。
一方、500万円なら1％で5万円、10％なら50万円動きます。
もちろん、「毎年10％動く」という意味ではありません。あくまで資産規模と値動きの関係を理解するための例です。
ここで、毎月3万円を積み立てているケースを考えてみます。
毎月3万円なら、年間の積立額は36万円です。
しかし500万円の資産が10％動けば、その変動額は50万円になります。
つまり、1年間かけて自分が新たに投資する36万円よりも、すでに持っている資産の値動きの方が大きくなる可能性があるのです。
資産形成の初期段階では「いくら入金したか」が残高を大きく左右します。
ところが資産がある程度大きくなると、徐々に「いくら入れたか」だけではなく、「市場がどう動いたか」が残高に与える影響も大きくなります。
残高が減ったからといって積立まで失敗したわけではない
例えば、年初の投資残高が500万円だったとします。
その年に36万円を積み立てましたが、相場の下落によって運用部分で50万円減ったとします。
計算すると、
500万円＋36万円－50万円＝486万円
です。
年末残高だけを見ると、500万円から486万円へ14万円減っています。
ここで「せっかく1年間積み立てたのに失敗だった」と考えてしまうかもしれません。
しかし、この1年間には2つの出来事があります。
1つは、家計から36万円を投資に回せたこと。
もう1つは、相場変動によって運用資産が50万円減ったことです。
積立を継続できたことと、相場が下落したことは分けて考える必要があります。
逆に、同じ36万円を積み立てた年に運用で50万円増えれば、
500万円＋36万円＋50万円＝586万円
になります。
この場合、「自分は投資がうまい」と感じるかもしれません。
しかし、自分が行ったことは下落した年と同じで、毎月3万円を積み立てただけです。
相場が上がった年だけ自分の実力と考え、下がった年だけ自分を責めると、投資判断が感情に左右されやすくなります。
そのため動画では、「家計」と「運用」の成績表を分けて考えることが紹介されています。
家計では、予定した金額を無理なく投資に回せたか。
運用では、どの商品を保有し、どの程度の値動きを受けているのか。
この2つを分けて見ることで、残高だけに一喜一憂しにくくなります。
500万円になると小さな手数料差も無視しにくくなる
相場そのものの動きを自分で決めることはできません。
しかし、自分で選べる条件もあります。
その代表例が投資信託などの保有コストです。
動画では、年間コストが0.2％の商品と1.2％の商品を例にしています。
差はわずか1％ポイントです。
しかし、年間平均残高を500万円とすると、
年0.2％なら約1万円。
年1.2％なら約6万円。
年間で約5万円の差になります。
単純に500万円の残高が10年間変わらないと仮定すれば、5万円×10年で50万円です。
実際には資産価格が変動するため、常に50万円という計算にはなりません。しかし、割合では小さく見える費用でも、資産額が大きくなると円換算した金額は無視しにくくなります。
投資信託の場合、信託報酬などの費用は目論見書や証券会社の商品ページなどで確認できます。
ただし、「とにかく1番安い商品へ乗り換えればいい」という話でもありません。
売却によって税金が発生する場合もありますし、商品そのものの投資対象や運用方針が違う可能性もあります。
重要なのは、同じ目的に合う商品の中で、その費用に納得できるかを確認することです。
すでに十分に低コストの商品を持っているのであれば、0.001％のような極端に小さな差まで追い続ける必要はないという考え方も紹介されています。
税金も「割合」ではなく金額で考える
資産が大きくなると、税金について考える機会も増えてきます。
動画では、投資信託を売却して25万円の利益が出たケースが紹介されています。
一般的な課税口座を前提とした動画内の計算では、税率を20.315％として、
25万円×20.315％
で、税額は約5.1万円となります。
25万円という利益だけを見るのと、そこから約5万円の税金が発生すると考えるのでは、印象が大きく変わります。
一方、NISA口座で対象商品を保有している場合、制度の対象となる売却益は非課税となります。
ただし、NISAを使えば利益が増えるわけではありません。
値下がりを防いでくれる制度でもありません。
動画では、新たに投資できる年間枠にも上限があるため、「500万円になったから全額を一度にNISAへ移せる」というものではない点にも触れています。
資産が増えてくると、より難しい投資商品へ進むことよりも、まず今持っている資産にどのような費用や税制が関係しているのかを理解することが重要になってきます。
積立を休むことと保有資産を売ることは別
次に動画では、半年間で18万円必要になるケースが紹介されています。
毎月3万円の資格講座を半年間受講すると、合計18万円です。
一方で、毎月3万円を投資にも回しています。
「投資を続けるなら資格講座を諦めなければならない」と考えてしまいそうですが、ここで重要になるのが、「新しい積立」と「すでに保有している資産」を分けて考えることです。
例えば、最初の半年だけ毎月3万円の積立を停止すれば、
3万円×6か月＝18万円
を資格講座に回せます。
500万円の保有資産自体を売る必要はありません。
積立を停止したからといって、すでに持っている投資信託までなくなるわけではないのです。
もちろん、保有資産はその間も値動きします。
「積立を止めればリスクも止まる」という意味ではありません。
半年間積立を休むと10年後にどのくらい違うのか
動画では、積立を続けた場合と半年間休んだ場合について、10年後の資産額も試算しています。
条件は、費用を引いた後で毎年3％ずつ増えると仮定し、積立は月末、運用益は再投資、税金と物価変動は考慮しないというものです。
Aプランは、毎月3万円の積立を10年間継続します。
Bプランは、最初の6か月だけ積立を休み、7か月目から毎月3万円の積立を再開します。
どちらも最初の500万円はそのまま保有します。
この条件では、
A：約1090万円
B：約1066万円
となり、10年後の差は約24万円です。
半年間積立を休んでも「将来への影響がまったくない」わけではありません。
一方で、18万円を現在の資格取得に使うという選択肢もあります。
将来の口座残高を約24万円多くすることと、現在18万円を資格取得に使うことのどちらが正しいかは、一律には決められません。
資格を取れば必ず収入が増えるという保証もありません。
だからこそ、数字を確認したうえで自分が何を優先するかを決めることが重要になります。
最初の500万円は積立を休んでも運用を続けている
ここでもう1つ重要なのが、積立を休んだからといって、それまで築いた500万円が消えるわけではないことです。
動画の年3％という仮定では、最初の500万円は10年間で約672万円になる計算です。
これはAプランにもBプランにも共通しています。
もちろん実際の相場では毎年3％ずつ安定して増える保証はありません。500万円より減る可能性もあります。
それでも、「半年積立を休んだら、これまでの資産形成がすべて無駄になる」というわけではありません。
すでに保有している資産と、これから新たに積み立てるお金を分けて考えることで、選択肢は増えます。
積立を一時停止するときに確認したい3つのこと
一方で、積立を何となく停止し、そのまま再開しない状態になってしまえば、当初の資産形成計画とは大きく変わってしまいます。
そこで動画では、積立を一時的に休む場合に確認したいこととして3つのポイントが示されています。
- その出費は一時的なものか、それとも毎月ずっと続くものか
- 積立をいつ再開するのか、見直す時期を決めているか
- 将来必要なお金や生活用預金に無理が出ないか
例えば、半年間で終了する資格講座であれば、「7か月目から積立を再開する」と最初から決めておくことができます。
一方、「毎月3万円の支出がずっと増える」となると話は別です。
一時的に18万円を使うことと、毎月3万円の固定支出が増えることでは、家計への影響が大きく異なります。
積立を停止するときには、再開する日まで決めておくことが重要です。
500万円を割りたくないという心理に注意する
資産が500万円に到達すると、「せっかく500万円になったのだから、この数字を割りたくない」という心理も生まれやすくなります。
動画では、2年以内に断熱や冷房設備を整えるため、100万円を使う予定があるケースが紹介されています。
投資資産500万円から100万円を使えば、残りは400万円になります。
すると、「せっかく500万円になったのに400万円へ戻るのは嫌だ」と感じるかもしれません。
しかし、本来100万円を使う目的があったのであれば、500万円という数字そのものを守ることが目的になってしまうと、本末転倒になる可能性があります。
生活用の預金から100万円を出せば投資残高500万円を維持できますが、今度は生活のための備えが100万円減ります。
どこから100万円を出しても、家計全体から見れば100万円を使うことには変わりません。
近いうちに使うお金は投資資産と分けて考える
そこで重要になるのが、「いつ使うお金なのか」という視点です。
例えば500万円のうち、
100万円は2年以内に住宅設備へ使う。
残り400万円は長期運用する。
と目的が決まっているのであれば、2年以内に必要な100万円については、預金など値動きの小さい場所へ移しておくという考え方があります。
これは「500万円を持っている人なら必ず100万円を現金化すべき」という意味ではありません。
使う目的・時期・金額が決まっているという条件から考えた例です。
特に近いうちに使うお金を株式や投資信託など価格変動のある資産に置いたままにすると、支払い直前に相場が大きく下落する可能性があります。
「できるだけ高い日に売りたい」と考えているうちに必要な時期が近づいてしまえば、予定そのものが相場次第になってしまいます。
使う時期が決まっていて、値下がりすると困る資金については、早めに分けて考えることが重要になります。
投資を売ることとお金を使うことは違う
動画では、500万円から100万円を住宅設備費として使う流れを、さらに細かく分けています。
最初は、
投資：500万円
現金：0円
合計：500万円
です。
次に、100万円分の投資資産を売却します。
投資：400万円
現金：100万円
合計：500万円
この時点では、資産を投資から現金へ移しただけなので、単純化すれば合計額は500万円のままです。
その後、住宅設備工事に100万円を支払います。
投資：400万円
現金：0円
合計：400万円
ここで初めて100万円が支出として消えます。
つまり、「売ること」と「使うこと」は別の行為です。
実際には売却時に税金などが発生するケースもありますが、考え方として両者を分けることで資産の動きが理解しやすくなります。
500万円から400万円になっても振り出しではない
100万円を予定していた目的に使い、資産残高が500万円から400万円になったとしても、それまでの資産形成がすべて無駄になったわけではありません。
100万円によって住宅設備を整えるという目的を達成し、さらに長期運用する400万円も残っています。
重要なのは、「500万円という数字に戻すこと」そのものを目的にしないことです。
500万円へ急いで戻すために毎月の積立額を無理に2倍にし、生活が苦しくなってしまえば、資産形成を長く続けにくくなります。
大きな支出の後には、次に必要になるお金、長期的な目標、今後無理なく続けられる積立額を改めて考えることが大切です。
資産を使う判断は相場の機嫌ではなく自分の目的で決める
資産を使ってよい理由は、「株価が上がったから」「今日は含み益が多いから」ということではありません。
何に使うのか。
いつ使うのか。
いくら必要なのか。
そして、その支出が他の家計目標と両立できるのか。
こうした条件が決まっているからこそ、お金を使うという判断ができます。
生活用の預金が十分でない場合や、近いうちに別の大きな支払いがある場合、老後資金が大きく不足している場合などは、同じ100万円でも意味が変わります。
「500万円あるから自由に使えばよい」という話ではありません。
500万円を何に使い、何を残すのかを考えられるようになることが重要なのです。
500万円はゴールではなく「お金の役割」が見え始める金額
動画の最後では、500万円になったときの考え方が整理されています。
残高が減ったから失敗したと考えるのではなく、入金と運用結果を分けて見る。
もっと増やしたいから難しい投資へ進むのではなく、まず今持っている商品の費用や税金を確認する。
将来が不安だからすべてのお金を投資するのではなく、すでに持っている資産とこれからの積立を分けて考える。
そして、500万円から資産が減ったから振り出しに戻ったと考えるのではなく、「そのお金で何ができたのか」「その後に何が残っているのか」を見る。
こうした視点が重要になります。
500万円は、到達した瞬間に人生が完成する金額ではありません。
しかし、資産全体の値動きや費用が具体的な金額として見え始め、今後入ってくるお金を「投資するのか」「今の生活に使うのか」「近い将来のために確保するのか」と考えやすくなる規模ともいえます。
まとめ
投資資産が500万円に到達しても、翌日から生活が劇的に変わるわけではありません。
一方で、資産形成に対する考え方は少しずつ変わってきます。
500万円では1％の値動きでも5万円となり、年間の積立額より相場による変動額の方が大きくなることがあります。
そのため、残高だけを見て成功・失敗を判断するのではなく、自分がどれだけ積み立てたのかと、相場によってどれだけ増減したのかを分けて考えることが重要です。
また、資産規模が大きくなれば、0.数％の手数料や税金も円換算では無視しにくい金額になります。
さらに、資格取得や住宅設備など現在の生活に必要なお金がある場合には、「積立を止める」「資産を売る」「生活用預金を使う」といった選択肢をすべて同じものとして考えるのではなく、それぞれ分けて整理する必要があります。
500万円という数字そのものを守ることが目的ではありません。
近いうちに使うお金、長期で運用するお金、生活のために確保しておくお金を分け、自分が何のために資産を持っているのかを考えることが大切です。
資産500万円はゴールというよりも、「もっと増やす」だけだった資産形成から、「何に使い、何を残すのか」を考える段階へ移る1つの節目だといえるでしょう。
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