本記事は、YouTube動画『【知らないと差がつく】機関投資家が買いたくなる株には共通点がある!専業投資家が徹底解説』の内容を基に構成しています。
株式投資で大きな利益を狙ううえで、重要な存在となるのが機関投資家です。数百億円、数千億円という巨額の資金を運用する機関投資家が買い始めると、株価が長期間にわたって上昇するケースがあります。
では、機関投資家はどのような企業に投資したいと考えているのでしょうか。
実は、機関投資家が好む銘柄には、いくつかの共通点があります。それは単に業績が良い、PERが低いといった条件だけではありません。
株価の上昇トレンド、企業の成長ストーリー、業界構造の変化、株式の流動性、そしてキャッシュフローなど、個人投資家とは異なる視点で銘柄を評価しています。
今回は、専業投資家の解説を基に、機関投資家が買いたくなる株の特徴と、その考え方を個人投資家がどのように活用できるのかを詳しく解説します。
機関投資家とは?株価を動かす巨大な資金の正体
機関投資家とは、顧客から預かった資金などを運用する専門的な投資家のことです。
代表的な存在として、投資信託を運用する資産運用会社、年金基金、保険会社、ヘッジファンドなどが挙げられます。
個人投資家が数十万円から数千万円程度の資金を運用するのに対し、機関投資家は数百億円から数兆円という規模の資金を扱うことがあります。
そのため、機関投資家が特定の銘柄に資金を振り向けると、株価に大きな影響を及ぼす可能性があります。
特に重要なのが、株価の上昇がさらなる機関投資家の買いを呼ぶという現象です。
例えば、ある企業の業績が改善し、株価が上昇し始めたとします。
最初は一部の投資家しか注目していなかったとしても、株価の上昇が続けば、多くのファンドマネージャーがその銘柄を無視できなくなります。
なぜなら、同じ市場で運用する他のファンドがその銘柄を保有している場合、自分のファンドだけが保有していないと運用成績で大きく出遅れる可能性があるからです。
こうした機関投資家特有の事情を理解することが、株価上昇の背景を読み解く重要な手掛かりになります。
1. 上昇トレンドにある大型株は機関投資家が買いやすい
株価が上がっているからこそ買わなければならない
機関投資家が好む銘柄の1つ目の特徴は、すでに株価が大きく上昇していることです。
一般的な個人投資家は、株価が上がりすぎた銘柄を見ると「もう高すぎるのではないか」と考えがちです。
しかし、機関投資家の場合は必ずしもそうではありません。
特に市場平均を上回る運用成績を目指すアクティブファンドでは、急騰している大型株を保有していないこと自体がリスクになる場合があります。
動画では、その代表例としてキオクシアが取り上げられています。
キオクシアは株価が大幅に上昇した局面で、非常に大きな売買代金を記録しました。
株価が急騰しているにもかかわらず、取引が活発で、大量の株式を売買できる環境が整っていたことが重要です。
機関投資家がその銘柄を保有していなかった場合、他のファンドとの運用成績に大きな差が生じる可能性があります。
しかも流動性が十分にあるため、「売買しにくいから投資できない」という理由も通用しにくくなります。
その結果、株価が上がるほど機関投資家が新たに買い始めるという現象が起こり得るのです。
MonotaRO、M3、オリエンタルランドにも共通する特徴
動画では、過去の成長株としてMonotaRO、M3、オリエンタルランドも紹介されています。
これらの企業は、長期的な成長期待を背景に株価が大きく上昇した時期がありました。
例えばMonotaROは、企業向けの間接資材をインターネットで販売するビジネスを展開しています。
従来は複雑だった企業の購買活動を効率化するという分かりやすい成長ストーリーがあり、成長株を中心に投資するファンドにとって注目しやすい企業でした。
M3も、医療分野におけるインターネットサービスの拡大という成長テーマを持っていました。
オリエンタルランドについても、東京ディズニーリゾートの集客力や収益拡大への期待を背景に、長期的な株価上昇を経験しています。
重要なのは、これらの企業が単に人気だったわけではないことです。
一定以上の時価総額を持ち、企業の成長が投資家に理解されやすく、実際に株価が上昇していたという共通点があります。
こうした条件が重なることで、機関投資家が組み入れやすい銘柄になっていたと考えられます。
2. 分かりやすい成長ストーリーを持つ企業
機関投資家は将来の成長を説明できる企業を好む
2つ目の特徴は、企業の成長ストーリーが明確であることです。
機関投資家は、投資判断の根拠を社内の投資委員会や顧客に説明する必要があります。
そのため、なぜその企業が今後成長するのかを分かりやすく説明できることには大きな意味があります。
例えば、インターネット通販市場の拡大によって成長する企業や、医療のデジタル化によって事業機会が広がる企業などです。
さらに、その成長ストーリーを裏付ける過去の業績があれば、投資判断は一段としやすくなります。
売上高や利益が継続的に増加している企業であれば、将来の成長予測にも一定の説得力が生まれるためです。
一方、事業内容が複雑で、なぜ利益が増えるのかを説明しにくい企業は、たとえ割安であっても投資対象として評価されにくい場合があります。
PERが高くても買われる理由
ここで興味深いのが、機関投資家が必ずしも割安な銘柄ばかりを選んでいるわけではないという点です。
動画では、専業投資家が過去にファンドマネージャーと話した際のエピソードが紹介されています。
M3のPERが数十倍という高い水準にあった時期に、割高ではないかと質問したところ、ファンドマネージャーからは、PERをそれほど重視していないという趣旨の回答があったそうです。
その理由は、M3を保有していないと他のファンドの運用成績についていけないからです。
PERとは、株価が企業の1株当たり利益の何倍まで買われているかを示す指標です。
一般的にPERが高い企業は割高と判断されやすいものの、高成長が続く企業では将来の利益拡大が株価に織り込まれるため、高いPERが長期間維持されることもあります。
動画では、アドバンテストも同様の事例として紹介されています。
半導体関連の成長期待を背景に株価が上昇するなかで、機関投資家にとって無視しにくい銘柄になったという考え方です。
もちろん、PERを重視しない機関投資家ばかりではありません。割安性を重視するバリュー型ファンドも存在します。
それでも、成長株を中心に投資するファンドでは、現在の株価水準以上に、将来の成長力や株価の勢いが重要視される場合があるのです。
3. 業界構造の変化を捉えた企業が注目される
日本の銀行株が再評価された背景
機関投資家が好む3つ目の特徴は、業界全体に大きな変化が起きていることです。
特に海外の機関投資家は、金利やインフレなどのマクロ経済環境の変化に注目する傾向があると解説されています。
その代表例が日本の銀行株です。
日本では長年、デフレや超低金利の環境が続いていました。
銀行は預金を集めて貸し出すことで利益を得るビジネスですが、金利が極端に低い状態では貸出金利と預金金利の差である利ざやを確保しにくくなります。
そのため、日本の銀行株は長期間にわたって低い評価を受けてきました。
特に地方銀行では、PBRが0.5倍程度でも珍しくない状況がありました。
PBRとは、株価が1株当たり純資産の何倍で取引されているかを示す指標です。
PBR0.5倍ということは、株式市場が企業の純資産の半分程度の価値しか評価していないことを意味します。
しかし、日本経済がインフレ環境へ移行し、日本銀行の金融政策が正常化に向かうにつれて、状況は変わり始めました。
金利が上昇すれば、銀行の収益構造そのものが変化する可能性があります。
海外投資家は日本より早く変化を評価することがある
動画では、日本の銀行株が割安な状態にあった時期、多くの国内投資家は銀行の収益が大きく改善することを想定していなかったと説明されています。
一方、海外の機関投資家には、金利が存在する環境で銀行がどのように利益を上げるのかを長年経験してきた投資家が多くいました。
そのため、日本が金利のある世界に戻るのであれば、銀行株が従来と同じ評価のままであるはずがないという考え方が生まれやすかったのです。
これは、単なる割安株投資とは異なります。
企業の事業環境が構造的に変化することで、将来の利益水準そのものが引き上げられる可能性に注目する投資です。
動画では銀行のほか、ゼネコンやサブコンなどの建設関連企業も業界構造の変化を捉えた例として挙げられています。
人手不足、建設コストの上昇、価格転嫁の進展などによって、従来とは異なる収益環境が生まれることがあります。
機関投資家は、このような大きな変化をいち早く捉え、長期的な投資テーマとして資金を投入する場合があります。
4. 株式の流動性が高いことは重要な条件
なぜ売買代金が少ない銘柄は敬遠されるのか
4つ目の特徴は、株式の流動性が高いことです。
流動性とは、株式を希望する価格に近い水準で、どれだけ円滑に売買できるかを示すものです。
機関投資家の場合、数億円から数十億円という規模で株式を売買することがあります。
そのため、1日の売買代金が極端に少ない銘柄では、大量に買おうとするだけで株価が上昇してしまう可能性があります。
反対に、売却するときには大きな売り圧力が発生し、株価が急落する恐れもあります。
さらに投資信託では、投資家から解約請求があった場合に、保有資産を売却して現金を確保する必要があります。
例えば、顧客から1億円や2億円の解約請求が発生した際、保有銘柄の流動性が低いと、迅速に対応することが難しくなる可能性があります。
こうした事情から、多くの機関投資家は売買代金が十分にある銘柄を好む傾向があります。
動画では、ファンドの規模や投資方針によって違いはあるものの、1日の売買代金が10億円以上あるような銘柄が投資対象として選ばれやすいという見方が紹介されています。
ただし、これはすべての機関投資家に共通する絶対的な基準ではありません。
小型株ファンドは流動性の低い銘柄にも投資する
一方で、小型株に特化したファンドでは事情が異なります。
1日の売買代金が数億円程度の企業でも、長期的な成長余地が大きければ投資対象になる場合があります。
動画では、実際に株式を買い集めるために半年程度かかったケースや、売却に3か月ほどかかったケースも紹介されています。
つまり、流動性が低いから機関投資家が絶対に買わないというわけではありません。
重要なのは、どのようなタイプの機関投資家がその銘柄を買う可能性があるかという点です。
大型株ファンド、小型株ファンド、グロース株ファンド、バリュー株ファンドでは、投資対象となる企業の規模や特徴が異なります。
海外ファンドにとって時価総額1兆円以下は中型株?
動画では、海外の機関投資家の感覚では、時価総額1兆円以下の企業が中型株として扱われる場合があるという話も紹介されています。
日本の個人投資家にとって、時価総額数千億円の企業は十分に大きな会社に見えるかもしれません。
しかし、世界中の株式を投資対象とする巨大なファンドにとっては、比較的小さな企業という位置付けになることがあります。
例えば、数千億円を運用するグローバル中小型株ファンドが、日本の地方銀行を投資対象として組み入れることもあります。
仮に運用資産が3,000億円のファンドで、特定の銘柄の組入比率が2%だった場合、投資額は60億円になります。
このような規模の投資家が売却に動けば、売買代金の少ない銘柄では株価に大きな影響を与える可能性があります。
そのため、機関投資家が保有しているという事実は必ずしも安心材料ではありません。
買い需要が大きい一方で、売却時には株価を押し下げる要因にもなり得るからです。
5. 機関投資家はキャッシュフローを重視する
PERやPBRだけでは分からない企業の本当の収益力
今回の動画で特に重要なテーマとして取り上げられているのが、キャッシュフローです。
個人投資家が株式を評価するときには、PERやPBR、配当利回りなどを確認することが多いでしょう。
しかし、機関投資家のなかには、企業が実際にどれだけの現金を生み出しているかを非常に重視する投資家がいます。
動画では、専業投資家が大学生時代に海外の機関投資家と交流した際、キャッシュフローの重要性について話を聞いた経験が紹介されています。
その投資家は、企業がどれだけ利益を計上しているかだけではなく、実際にどれだけ現金が入ってくるビジネスなのかが重要だと考えていたそうです。
ここで理解しておきたいのが、利益とキャッシュフローは必ずしも一致しないという点です。
企業が会計上の利益を計上していても、多額の設備投資や在庫の積み増しなどによって、手元の現金が増えていない場合があります。
反対に、設備投資が比較的小さく、継続的に現金を生み出せる企業は、財務的な余裕を持ちやすくなります。
フリーキャッシュフローとは何か
フリーキャッシュフローとは、企業が事業活動を通じて得た現金から、設備投資などに使った現金を差し引いたものです。
一般的には、次のように計算されます。
フリーキャッシュフロー=営業キャッシュフロー+投資キャッシュフロー
投資キャッシュフローは設備投資などによってマイナスになることが多いため、実質的には事業で生み出した現金から投資に使った現金を差し引く考え方です。
例えば、年間100億円の営業キャッシュフローを生み出す企業が、設備投資に20億円を使った場合、単純化すると80億円の現金が残ります。
一方、同じ100億円の営業キャッシュフローを生み出していても、設備投資に90億円必要な企業では、残る現金は10億円です。
どちらも事業によって100億円の現金を生み出していますが、自由に使える資金には大きな差があります。
この違いが、機関投資家による企業評価に影響する場合があります。
設備投資100億円でも企業の競争力には大きな差がある
動画では、キャッシュフローの重要性を説明するために、設備投資100億円の企業を比較する例が紹介されています。
仮に、2つの企業がそれぞれ100億円の設備投資を行ったとします。
一方の企業は、その設備から年間10億円の利益しか生み出せません。
もう一方の企業は、同じ100億円の設備から年間50億円から60億円の利益を生み出せます。
当然ながら、後者の方が投資した資本に対する収益力は高くなります。
前者のような企業では、ようやく投資資金を回収できた頃に、次の設備更新が必要になることがあります。
その結果、会計上の利益が出ていても、現金がなかなか蓄積しません。
一方、後者の企業では、設備投資を回収した後に多くの現金を生み出せる可能性があります。
この違いを生む重要な要素が、企業の付加価値や競争優位性です。
他社が簡単に代替できない製品やサービスを提供している企業は、高い価格を維持しやすくなります。
また、顧客に対する価格交渉力を持っている企業であれば、原材料費や人件費が上昇した場合にも価格転嫁を進めやすくなります。
つまり、キャッシュフローが優れた企業を探すことは、単に現金が多い企業を探すことではありません。
他社にはない競争力を持ち、投資した資本から効率的に利益と現金を生み出せる企業を探すことにつながるのです。
ただし、設備投資と利益を単純比較するだけでは資本効率を正確に判断できないため、実際の分析ではROICや継続的なフリーキャッシュフローなども確認する必要があります。
不動産・鉄道・航空業界とキャッシュフローの関係
成長のために多額の資金が必要なビジネス
キャッシュフローという観点では、業種による違いも重要になります。
動画では、不動産業界がその代表例として紹介されています。
不動産会社が事業を拡大するためには、土地や建物の取得、開発などに多額の資金が必要です。
特に成長段階の企業では、新しい物件を積極的に仕入れるため、現金の支出が先行しやすくなります。
そのため、フリーキャッシュフローがマイナスになることもあります。
もっとも、不動産会社の場合は物件の仕入れや開発そのものが事業活動の中心であり、キャッシュフローがマイナスだからといって直ちに経営状態が悪いとは限りません。
積極的な投資によって将来の利益を拡大している可能性もあります。
同様に、鉄道や航空業界でも多額の設備投資が必要になります。
鉄道会社は線路や駅、車両などの維持管理に継続的な資金を投入しなければなりません。
航空会社も、航空機の購入やリース、機材更新などに多額の資金を必要とします。
これらの企業は、事業から利益を生み出していても、継続的な投資負担によって株主還元に使える現金が制約される場合があります。
設備投資が少ない企業は株主還元を強化しやすい
対照的な企業として、動画ではリクルートホールディングスが挙げられています。
リクルートは人材関連サービスなどを展開しており、事業の一部では大規模な物理的設備への投資を抑えながら収益を拡大できる特徴があります。
そのため、事業によって生み出した資金を自社株買いなどの株主還元に振り向けやすいという見方が紹介されています。
自社株買いとは、企業が市場から自社の株式を購入することです。
取得した株式を消却すれば、発行済株式数が減少し、他の条件が同じであれば1株当たり利益の増加につながります。
機関投資家にとって、安定的なキャッシュフローを持ち、積極的な株主還元が期待できる企業は魅力的な投資対象になり得ます。
企業が生み出した現金を、成長投資だけでなく株主への利益還元にも活用できるためです。
ただし、自社株買いの効果は取得価格や実施規模によって異なり、必ず株価が上昇するわけではありません。
メルカリの競争力は「ネットワーク効果」にある
目に見えない資産が大きな付加価値を生む
動画では、設備などの目に見える資産だけではなく、無形の競争力によって収益を生み出す企業にも注目しています。
その事例として紹介されているのがメルカリです。
メルカリの強みは、単にフリーマーケットアプリのシステムが優れていることだけではありません。
多くの出品者と購入者が集まっていること自体が、大きな競争力になっています。
商品を出品する人が増えるほど、購入者にとって魅力的な市場になります。
購入者が増えれば、今度は商品が売れやすくなるため、さらに多くの出品者が集まります。
このように、利用者が増えることでサービスの価値が高まり、さらに利用者が増える現象を「ネットワーク効果」と呼びます。
ネットワーク効果が強いサービスでは、競合企業が類似したシステムを作ったとしても、同じ規模の利用者を集めることは簡単ではありません。
つまり、企業の競争力は工場や設備の大きさだけでは測れないということです。
ブランド力、顧客基盤、ネットワーク効果、技術力、ノウハウなども、企業が継続的に利益を生み出すための重要な資産になります。
こうした無形の競争力を持つ企業は、大規模な設備投資を必要とせずに事業を拡大できる場合があり、将来的に優れたキャッシュフローを生み出す可能性があります。
もっとも、実際のキャッシュフローは広告宣伝費や開発費、事業の成長段階によっても変化します。
ネットワーク効果があるという理由だけで、高い収益力が保証されるわけではありません。
機関投資家の買いを予測する投資戦略とは?
決算発表後に「次に誰が買うのか」を考える
動画の終盤では、専業投資家自身が銘柄を購入する際、機関投資家の動向をどの程度意識しているのかについても語られています。
特に重視する場面として挙げられたのが、決算発表のタイミングです。
企業が好決算を発表すると、株価が大きく上昇することがあります。
その際、株価がすでに上昇しているからといって購入を見送るのではなく、その後に誰が買ってくる可能性があるのかを考えるということです。
例えば、今回だけ一時的に業績が良かった企業と、継続的に成長率が加速している企業では、機関投資家の評価が異なる可能性があります。
前者の場合、好業績が一過性で終わる可能性があります。
一方、後者の場合は、企業の成長力に対する市場の見方そのものが変わり、機関投資家による新たな資金流入につながることがあります。
動画では、リクルートの決算がその具体例として紹介されています。
リクルートは機関投資家が好む条件を複数備えていた
動画で紹介されたリクルートの投資事例には、これまで説明してきた特徴が複数当てはまっています。
まず、リクルートは時価総額が大きく、株式の流動性も高い企業です。
そのため、大規模な資金を運用する機関投資家でも比較的投資しやすい銘柄です。
さらに、一定の規模に成長した企業でありながら、成長率が加速する可能性が示されたことが注目点として挙げられています。
また、AIの活用による業界構造の変化を捉えていることや、株主還元に積極的であることも評価材料になっています。
こうした複数の条件がそろっていると、決算発表直後に株価が上昇したとしても、その後に機関投資家が買い増す可能性を考えることができます。
動画で解説されているのは、単に好決算の企業を買うという方法ではありません。
好決算をきっかけとして、機関投資家による継続的な買い需要が発生するかどうかを見極めるという考え方です。
大型株の継続的な上昇には大口投資家の資金が重要
リクルートのような大型株が継続的に上昇するためには、大きな買い需要が必要になります。
個人投資家の資金だけで、長期間にわたって大きな売り圧力を吸収し続けることは簡単ではありません。
そのため、機関投資家が新たに投資を始めたり、既存の保有株を買い増したりするかどうかが重要になります。
動画では、すでに株価が上昇している銘柄を購入する際には、さらなる買い需要を生み出す材料が存在するかを重視すると説明されています。
もちろん、株価が割安であることを重視し、下落リスクを抑えながら投資する方法もあります。
しかし、上昇トレンドの途中から投資する場合には、今後の成長期待や業界構造の変化、新たな投資家の参加など、株価をさらに押し上げる要因が重要になるということです。
個人投資家が機関投資家の視点を取り入れる方法
ここまでの内容を踏まえると、個人投資家が銘柄を選ぶ際にも、機関投資家の視点を取り入れることができます。
例えば、株価が大きく上昇している企業を見つけた場合、単純に割高だと判断するのではなく、なぜ多くの投資家がその銘柄を買っているのかを調べることが重要です。
企業の業績成長が加速しているのか、業界全体に大きな変化が起きているのか、あるいはキャッシュフローや株主還元に改善が見られるのかを確認します。
また、売買代金や時価総額を調べることで、どのような規模の機関投資家が参加できる銘柄なのかを考えることもできます。
特に決算発表後には、単年度の利益だけでなく、中期的な成長見通しや会社側の説明内容に注目することが重要です。
例えば、売上高成長率が従来の5%から10%に加速し、利益率も改善している企業があったとします。
その変化が一時的なものではなく、事業構造の改善によって生じているのであれば、機関投資家が企業価値を見直すきっかけになる可能性があります。
さらに、営業キャッシュフローやフリーキャッシュフローを確認することで、会計上の利益が実際の現金創出につながっているのかを評価できます。
ただし、機関投資家が買いそうな銘柄だからといって、必ず上昇するわけではありません。
成長期待が株価に過剰に織り込まれている場合や、業績が予想を下回った場合には、大きな下落が発生することもあります。
また、機関投資家の売買動向を外部から正確に把握することは難しく、株価や売買代金だけで買い手の正体を特定することもできません。
あくまでも、企業のファンダメンタルズや株価水準を評価する際の補助的な視点として活用することが重要です。
まとめ:機関投資家が欲しがる株の特徴を理解することが投資判断につながる
今回の動画では、機関投資家が買いたくなる企業の特徴について、専業投資家の経験を交えながら詳しく解説されました。
特に重要なのは、機関投資家の投資判断が単純な割安性だけで決まるわけではないという点です。
上昇トレンドにある大型株は、他のファンドとの運用成績の競争という観点から買われる場合があります。
明確な成長ストーリーを持つ企業や、業界構造の変化によって収益力が改善する企業も、機関投資家にとって魅力的な投資対象になります。
さらに、大規模な資金を運用するうえでは株式の流動性が重要であり、企業が実際に現金を生み出す力も高く評価されます。
なかでも、今回の解説で注目したいのがキャッシュフローです。
利益が出ているという事実だけではなく、その利益を生み出すためにどれだけの設備投資が必要なのか、企業が競争優位性を持っているのか、株主還元に使える現金がどれだけ残るのかを考えることで、企業の本質的な収益力をより深く理解できます。
また、決算発表後に株価が大きく上昇した場合には、その上昇が一時的なものなのか、それとも機関投資家による継続的な買い需要につながる変化なのかを見極めることが重要です。
株価が安いから買うという視点だけでなく、「なぜ機関投資家がこの企業を買いたくなるのか」という視点を持つことが、成長株を発掘するうえで有力な手掛かりになるでしょう。
株式投資では、企業の成長性、収益力、キャッシュフロー、株価の勢い、そして市場参加者の動向を総合的に分析することが大切です。機関投資家の考え方を理解することで、これまでとは異なる角度から投資機会を見つけられる可能性があります。


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