本記事は、YouTube動画「良い感じの下落株 ７銘柄」の内容を基に構成しています。
株式市場では、株価が上昇している銘柄ばかりに注目が集まりがちですが、実は投資の世界では「下落している銘柄」こそが重要なチャンスになる場合があります。特に日本株では、高配当銘柄や財務の強い企業が市場の短期的な要因で売られているケースも多く、冷静に分析すると割安な投資機会が見つかることがあります。
今回の動画では、株価が下落している中でも注目できそうな日本株として、7つの銘柄が紹介されています。この記事では、それぞれの銘柄の特徴や財務状況、配当政策などを初心者にもわかりやすく解説していきます。
下落株投資の考え方とは
株価が下落している銘柄は、一見するとリスクが高いように感じるかもしれません。しかし、投資の世界では「安く買うこと」が非常に重要です。
企業の本質的な価値が大きく変わっていないにもかかわらず、外部要因や短期的なニュースによって株価が下落することは珍しくありません。こうした場面では、配当利回りが高くなったり、PBRやPERが割安になったりすることで、長期投資に適したタイミングが生まれる可能性があります。
今回紹介されている銘柄も、まさにそのような視点から選ばれているのが特徴です。
ホンダ（Honda） 高配当とDOE導入で安定配当を重視
最初に紹介されているのはホンダです。
指標は以下の通りです。
・PER：19倍
・PBR：0.46倍
・配当利回り：4.77％
株価チャートを見ると、日足でも週足でもほぼ横ばいに近い動きとなっています。ただし足元では1500円を割る場面もあり、配当利回りがさらに高まる可能性がある水準に近づいています。
業績予想はやや厳しく、
・売上高：2.1％減
・営業利益：54％減
・最終利益：64％減
とされています。背景には自動車業界全体が影響を受けている関税問題などがあると考えられます。
しかし注目されるのは配当政策です。ホンダは2025年3月にDOE（株主資本配当率）の導入を決定しました。
一般的な配当は「配当性向」を基準にします。つまり、利益の30％や40％を配当として支払うという仕組みです。そのため利益が半分になると、配当も半分になる可能性があります。
一方でDOEは「純資産に対して配当を支払う」仕組みです。これにより、利益が短期的に減少しても配当が急減しにくくなります。つまり安定配当を重視する株主にとっては安心感がある制度です。
PBR0.46倍という低水準もあり、業績が回復すれば割安感が評価される可能性があります。
デンソー キャッシュリッチ企業の強み
次に紹介されているのは自動車部品大手のデンソーです。
・PER：12.9倍
・PBR：1.02倍
・配当利回り：3.19％
株価は2000円を割り込む場面があり、直近で大きく下落しています。
しかしこの企業の最大の特徴は財務の強さです。デンソーはフリーキャッシュフローが非常に安定しており、過去10年以上にわたりプラスを維持しています。
さらに、
・自己資本比率：62％
・有利子負債倍率：0.18
と、財務体質は非常に健全です。
キャッシュを多く持つ企業は、景気後退局面でも柔軟に対応できます。例えば
・設備投資
・人材投資
・自社株買い
・増配
など様々な資金活用が可能です。
このようなキャッシュリッチ企業は、株式市場が不安定な局面でも比較的強いと言われています。
日本製鉄 赤字予想でも高配当が魅力
次に紹介されているのは日本製鉄です。
配当利回りは約4％となっています。
株価は最近大きく下落しており、600円前後の水準で推移しています。鉄鋼株は景気敏感株であり、基本的には「安いところで買う」投資スタイルが向いていると言われています。
2025年の業績予想は、
約700億円の赤字
となっています。
それにもかかわらず配当は24円を維持しています。前回は32円だったため減配にはなっていますが、それでも配当を継続している点は注目されます。
さらに同社は2026年度から2030年度にかけて、
「最低配当24円」
という方針を示しています。つまり、一定の配当を維持する方針を打ち出しているということです。
USスチール問題など外部要因もあり株価が大きく下落していますが、その分リスクがある程度織り込まれている可能性もあります。
共立メンテナンス 観光株の下落は過剰か
次の銘柄は共立メンテナンスです。ドーミーインなどのホテル事業で有名な企業です。
・PER：13倍
・PBR：1.75倍
・配当利回り：1.79％
株主優待もあり、
・ドーミーインの割引券
・権利月は3月と9月
となっています。
株価は最近大きく下落していますが、業績は必ずしも悪いわけではありません。
例えば
・ドーミーイン事業：+4％
・リゾート事業：−6％
という状況です。
さらに2025年は過去最高益の見通しとなっており、第3四半期の進捗率も78％と順調です。
観光関連株はニュースの影響を受けやすいため、短期的に売られることがあります。しかし業績自体が大きく崩れていない場合、長期投資では割安な機会になる可能性があります。
円谷フィールズ PER7倍の割安株
続いて紹介されているのは円谷フィールズです。
・PER：7.1倍
・PBR：1.47倍
・配当利回り：3.43％
株価は長期間下落しており、新安値を更新する場面もありました。
この企業は2024年に中期経営計画を発表しており、2025年から2029年にかけて海外市場を積極的に攻める方針を示しています。
これまでの戦略は
「ウルトラマンブランドの価値向上」
が中心でしたが、今後は
・海外展開
・コンテンツビジネス
・デジタル事業
などを拡大する計画です。
業績見通しは
・売上高：過去最高
・利益：過去最高
となっています。
また配当も数年前は10円でしたが、
10円 → 30円 → 40円 → 50円
と大きく増えています。
PER7倍という水準を見ると、割安と感じる投資家も多いかもしれません。
NTT 安定銘柄の押し目
次に紹介されているのはNTTです。
NTTは日本を代表するディフェンシブ銘柄であり、長期投資家に人気があります。
株価は150円割れが意識される水準まで下落しましたが、その後は反発しています。
通信企業は景気の影響を受けにくく、安定したキャッシュフローを持つため、長期投資の定番銘柄として知られています。
任天堂 材料出尽くしで反発か
最後に紹介されているのは任天堂です。
株価は長く低迷していましたが、直近では約6％上昇しました。
株価下落の要因としては、
・株式売り出し
・需給悪化
などが挙げられていました。
しかし売り出し価格が8347円に決定したことで、悪材料が出尽くしたという見方も出ています。
さらに新作ゲーム「ポケポケ」が大ヒットしており、品薄状態が続いているとの報道もあります。
ゲーム企業はヒット作品によって業績が大きく変わるため、今後の動向にも注目が集まっています。
新NISAと若者の資産運用問題
動画の最後では、株式とは直接関係ない話題として「NISA貧乏」という言葉も紹介されています。
これは
20代・30代がNISAで投資をしすぎて生活費が不足する
という現象を指します。
政府は新NISA制度を強く推進していますが、単に投資を増やすだけでなく、
・生活費とのバランス
・お金の使い方
・収入と資産形成のバランス
なども金融教育として重要ではないかという議論が出ています。
資産形成は長期的な取り組みであり、生活を圧迫する形で投資を行うのは望ましくありません。
まとめ
今回の動画では、株価が下落している中でも注目できそうな日本株として7銘柄が紹介されました。
主なポイントは以下の通りです。
・ホンダ：DOE導入で安定配当を重視
・デンソー：キャッシュリッチ企業
・日本製鉄：高配当と最低配当方針
・共立メンテナンス：観光株の過度な下落
・円谷フィールズ：PER7倍の割安株
・NTT：ディフェンシブ銘柄の押し目
・任天堂：悪材料出尽くしの可能性
株式投資では、人気銘柄を高値で買うよりも「下落した優良株」を冷静に分析することが重要です。
市場が不安定な局面では、配当利回りや財務体質を重視した銘柄を選ぶことで、長期的なリターンを狙える可能性があります。
今後も市場環境を見ながら、こうした割安銘柄の動向を注視していくことが大切と言えるでしょう。
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