本記事は、YouTube動画『戦慄の月曜日！暴落多数で大損… 本日購入銘柄も』の内容を基に構成しています。
導入
2026年3月23日の日本株市場は、多くの投資家にとって強い印象を残す1日となりました。
日経平均株価は大きく下落し、場中では2500円近い下げ幅を記録する場面もあり、市場全体に強い緊張感が広がりました。上昇業種はゼロ、下落業種は33という全面安の様相となり、まさに「戦慄の月曜日」と呼ぶにふさわしい一日でした。
今回の動画では、そうした急落相場の中で、投稿者自身の資産状況や心理面にも触れながら、どの銘柄を購入したのか、どの銘柄を買おうか迷ったのか、そして今後どのような視点で銘柄を見ていくべきかが語られています。単なる値動きの紹介ではなく、暴落局面で投資家がどう考え、どう行動するのかを知るうえでも参考になる内容です。
特に印象的なのは、「今の株価は本当に安いのか」という問いに対して、明快に断定するのではなく、不透明な相場だからこそインカム重視で考えるべきではないか、という現実的な姿勢が示されている点です。
短期の値動きに振り回されがちな局面だからこそ、長期で保有できる銘柄や、配当・株主優待を含めた総合利回りに目を向ける考え方が改めて意識される内容となっていました。
背景説明
今回の急落を理解するためには、まず市場全体がどういう状況にあったのかを整理する必要があります。動画内では、日経平均株価がこの日大きく崩れたことに加え、東証33業種すべてが下落したことが紹介されています。つまり、一部の銘柄や一部のセクターだけが売られたのではなく、日本株全体に強い売り圧力がかかったことになります。
特に下げが目立ったのは、海運、非鉄金属、不動産、機械、石油・石炭、鉄鋼、ガラス、建設、卸売、電気機器などの業種でした。もともと直近で強く買われていた分野が反落した面もありますが、それだけでは説明しきれないほどの売りが広がっていたことがうかがえます。
こうした全面安の局面では、投資家心理も非常に不安定になりやすいものです。
動画投稿者も、自身の含み益が大きく吹き飛び、最高時点から見れば1000万円以上の利益が失われたような感覚にあると率直に語っています。
もちろん、これはあくまで含み益の減少であり、確定損ではないものの、数字として大きな変動を目の当たりにすると精神的な負担は非常に大きくなります。
相場急落時には、単にチャートや業績だけを見ればよいというものではありません。
実際には、投資家の感情、資金余力、時間軸、保有目的など、さまざまな要素が絡みます。そのため、同じ下落を見ても、恐怖で売る人もいれば、買い場と捉える人もいます。今回の動画は、そうした「暴落時のリアルな判断」を具体的な銘柄とともに示している点に大きな特徴があります。
動画内容の詳細解説
全面安の中で最初に紹介された購入銘柄は三井不動産
今回の動画で最初に大きく取り上げられたのは、投稿者が実際に購入した三井不動産です。
この日、三井不動産の株価は7.1％程度下落しており、大型株としてはかなり大きな下げとなっていました。こうした急落を見て、投稿者は「かなり安くなったのではないか」と判断し、購入に踏み切ったと説明しています。
もともと三井不動産は欲しいと思っていた銘柄だった一方で、これまではあえて避けていたとも語られています。その大きな理由は、配当利回りがそこまで高くないことでした。不動産株には比較的高配当な銘柄も多くあるなかで、三井不動産は利回り面だけを見ると飛びつきにくい部分があったようです。
しかし、今回は事情が変わりました。1つは7％を超える株価下落で、値ごろ感が強まったことです。もう1つは、株主優待の存在です。
三井不動産は株主優待として三井ショッピングパークポイントがもらえる仕組みになっており、しかも1年の継続保有が必要です。つまり、優待を将来的に受け取ろうと考えるなら、早めに買って保有期間を積み上げておく必要があります。
この「今買わないと優待取得の時計が進まない」という点が、購入判断の後押しになったことがわかります。
さらに、継続保有によって追加で1000円分が上乗せされる仕組みもあり、長期保有すれば優待価値が高まる点も魅力として紹介されています。投稿者は、配当と優待を合わせて総合利回りで見れば約3％程度が狙えると考えており、大型不動産株としての安定感や時価総額の大きさも含めて、十分に注目に値する銘柄だと評価しています。
株価水準についても、以前は2300円前後のイメージが強かったため、1600円台に入ってきた今の水準にはかなりの割安感を覚えたようです。もちろん、単純に昔の株価と比較するだけでは適正価格は判断できませんが、心理的な基準としては「かなり安くなった」と受け止めやすい価格帯だったのでしょう。
不動産セクター全体にも注目が集まった
三井不動産だけでなく、この日はデベロッパーを中心とした不動産株全体が大きく下落していたことも動画内で触れられています。投稿者は、その中でも野村不動産にも言及しています。
野村不動産はこの日4％近く下落しており、配当利回りも4％近くまで上昇してきたと紹介されています。3月の権利取りを控えた時期であることを考えると、配当を狙う投資家にとってはかなり魅力的な水準に近づいてきたといえます。投稿者自身はすでに保有していたため追加購入は見送ったようですが、それでも「魅力的なタイミングになってきた」と評価していました。
ここで大切なのは、単に株価が下がったから良いという話ではなく、業績や配当の推移も確認している点です。動画では、野村不動産について配当がしっかり伸びてきており、業績もついてきていると述べられています。つまり、相場全体の下落で連れ安しているが、企業そのものの基礎体力は比較的しっかりしている、という見方です。
暴落局面では、投資家は「値下がり率」ばかりに目を奪われがちです。しかし、本当に重要なのは、その下落が一時的な需給要因なのか、それとも企業価値そのものの悪化を織り込んでいるのかを見分けることです。動画の中では、その点で不動産株を「今後の候補」として冷静に見ている姿勢が印象的でした。
海運株は大幅安でも、まだ慎重な見方
続いて紹介されたのが海運関連です。この日は商船三井が8.5％程度下落、日本郵船も6.9％程度下落と、かなり大きな下げが目立ちました。一見すると、かなり安くなったようにも見える水準です。
ただし、投稿者の見方は単純ではありません。
商船三井については、直近で異次元ともいえる上昇をしていたため、今回の下げだけで「ものすごく安くなった」とはまだ言い切れないとしています。つまり、短期間で大きく上がった分の調整という面もあるため、下げ率だけで飛びつくのは早いということです。
そのうえで、もしさらに下落が進み、利回りが4％を回復するような場面があれば、かなり積極的な狙い目になるのではないかと語っています。海運株は市況や運賃の影響を強く受けるため、値動きが大きくなりやすい一方で、うまくタイミングが合えば高配当株として非常に魅力的になることがあります。
また、原油輸送の距離が長くなるような地政学的要因があれば、海運業績が大きく改善する可能性もあると指摘しています。
過去にはコロナ禍でコンテナ運賃が急騰し、海運株が大きく上昇したこともありました。こうした歴史を踏まえると、海運株は「下げて終わり」ではなく、長い周期で急騰と調整を繰り返すセクターでもあります。その意味で、今回の下落も将来のチャンスにつながる可能性があるという見方が示されています。
最も買いたかったのに買えなかった銘柄として広栄化学が登場
今回の動画で特に印象深いのが、「買おうと思っていたのに買えなかった銘柄」として広栄化学が挙げられていた点です。投稿者は以前からこの銘柄を検討対象として紹介していたようですが、この日は一時1760円前後まで大きく下げたあと、下ヒゲをつけて戻してきたため、結局買いに行けなかったと話しています。
投資経験がある人なら、この感覚は非常によくわかるかもしれません。
朝方に大きく下げて「今なら買える」と思っても、そこから急反発すると、さっきの安値が頭に残ってしまい、どうしても買いづらくなります。安値を知ってしまったがゆえに、現在値でも十分安いのに、高く見えてしまうのです。これは暴落相場で多くの投資家が直面する心理です。
広栄化学については、投稿者自身が2000円前後で保有しており、現在は含み損の状態にあるようです。しかし、それでもナンピン候補としては面白いと見ています。理由としては、割安感があり、配当利回りが4％を超えていること、さらに直近で株式分割も実施されていることが挙げられています。
決算については「そこまでいいものでもないが、そこそこの数字」と表現されており、極端に悪いわけではないとしています。つまり、業績爆発期待というよりは、今の株価と利回りを考えれば一定の魅力がある、という立ち位置なのでしょう。買えなかったことを少し悔やみつつも、明日以降さらに下げるなら積極的に迎えに行きたいというスタンスが示されていました。
化学、素材、資源関連にも売りが広がった
広栄化学以外にも、この日は化学関連の下げが目立っていました。動画では、三菱ケミカルが4.5％程度、旭化成が5％程度、レゾナックが7％程度下落していたことが紹介されています。加えて、住友化学なども含めて、化学株全般が売られていた印象が強いと語られています。
特に三菱ケミカルについては、注目上位銘柄として見ていることが明かされており、単元価格が比較的買いやすいこと、高配当であること、そして直近で株価が大きく下がってきていることから、個人投資家にとって見やすい銘柄だと評価されています。値動きの大きさはあるものの、インカム狙いという観点では検討余地があるということでしょう。
さらに、素材・資源関連では三菱マテリアルが9.35％下落、JX金属が11％程度下落といった大きな下げも紹介されています。これらの銘柄については、高値からかなり下がってきている一方で、指標面では必ずしも明確な割安とは言い切れず、買いどころが難しいとも語られています。PBRでは安値圏に見えても、PERでは割高に見えるなど、判断が分かれる典型的なパターンです。
こうした銘柄は、単に「大きく下がったから安い」とは言いにくく、景気敏感株としての業績変動も大きいため、買うなら相場全体の方向感や資源市況も踏まえる必要があります。動画では、その難しさも含めて率直に伝えられていました。
重工、防衛、商社、銀行にも波及した下落
この日の急落は、重工や防衛関連、商社株、銀行株にも広がっていました。重工関連では川崎重工が6.8％程度下落し、IHIも大きく下げたと紹介されています。IHIは投稿者にとってテンバガーを達成した思い出の銘柄でもあるようですが、今回の下落でその大台から陥落した可能性もあると、やや残念そうに語っていました。
重工関連は、直近で大きく買われていたセクターでもあります。防衛予算や地政学リスクの高まりを背景に、需給面で人気化していた部分もあるため、こうした全面安の日には利益確定売りが強く出やすいともいえます。だからこそ、短期的な下げだけでなく、中長期でどこまで成長ストーリーが維持されるかを見極める必要があります。
商社株では、三井物産が6％下落、丸紅が5.6％下落、住友商事が4％程度下落と、大型商社にも売りが出ました。一方で三菱商事は2％程度の下落にとどまり、比較的強さを見せていたようです。ただ、全体としてはまだ利回りがそこまで高くないとの見方もあり、買いタイミングは難しいとされています。
銀行・金融株では、三菱UFJフィナンシャル・グループが3.6％程度下落し、メガバンク全体も弱含みでした。投稿者は、三菱UFJの配当利回りが3％程度に乗ってくればかなり面白いと考えているようで、3月権利取り前の候補として注目していました。また、SBIホールディングスも3.7％程度下落しており、株主優待があることから合わせてチェックしておきたい銘柄として紹介されています。
さらに、明日買おうかと思っている銘柄としてSBIアルヒも挙げられていました。こちらは3.2％程度の下落、配当利回りは4.8％前後で、仮想通貨関連の株主優待もあるとのことです。不動産金融に近い性格を持つ銘柄でもあり、相場次第では購入を検討したいと述べていました。
追加解説
暴落相場で大切なのは「今が底か」を当てることではない
今回の動画で非常に重要だったのは、投稿者が最後に「今が安いのかどうかは、自分にもよく分からない」と率直に語っていた点です。これは逃げではなく、むしろ健全な姿勢だといえます。相場の底を正確に当てることは、プロでも極めて難しいからです。
特に日経平均のような指数は、少し前まで大きく上昇していた背景があります。そのため、ここ数日の急落が目立って見えても、長い目で見ればまだ高い水準にある可能性は十分あります。「かなり下がった」と感じても、それが本当に割安水準かどうかは、業績、金利、為替、地政学リスク、需給など複数の要素を見ないと判断できません。
だからこそ、動画では「不透明な状況では、長期で見て硬いインカムを中心に考えればよいのではないか」とまとめられています。これは非常に実践的な考え方です。短期的な値上がり益だけを狙うと、急落局面では心理的に耐えにくくなります。一方で、配当や株主優待など、保有しているだけで得られるリターンがある銘柄なら、下落時でもある程度心を落ち着けやすくなります。
動画内では、総合利回り4％前後を1つの目安として、継続性のある配当、連続増配、優待を重視していくべきではないかという考えが示されていました。この視点は、相場急変時に銘柄選びの軸を失わないためにも非常に有効です。
暴落時は銘柄分析と同じくらいメンタル管理が重要
もう1つ見逃せないのが、暴落時のメンタル管理についてのメッセージです。投稿者は、暴落局面では心穏やかにいられない人も多いだろうと述べたうえで、自分がどうすれば冷静でいられるのかを知ることが大切だと話しています。
これは投資初心者ほど軽視しがちな部分ですが、実際には非常に重要です。どれだけ優れた投資法や銘柄分析を持っていても、相場急落のたびに不安で眠れなくなったり、狼狽売りを繰り返したりしていては、長期的に資産を増やすことは難しくなります。
例えば、普段から自分の買付余力を意識しておくこと、1銘柄に集中しすぎないこと、値動きの大きい銘柄ばかりを持たないこと、配当や優待で保有理由を明確にしておくことなどは、すべてメンタルを安定させるためにも役立ちます。動画の最後に語られた「自分が心穏やかでいられる投資法を見定める」という考え方は、数字の分析以上に本質的な部分かもしれません。
まとめ
今回の動画では、2026年3月23日の大幅下落相場を受けて、投稿者が実際に何を見て、何を買い、何を見送ったのかが具体的に語られていました。全面安となった市場のなかで、購入したのは三井不動産であり、その背景には7.1％の下落による値ごろ感だけでなく、将来の株主優待取得を見据えた継続保有の考えもありました。
そのほかにも、野村不動産、商船三井、日本郵船、広栄化学、三菱ケミカル、三菱マテリアル、JX金属、川崎重工、IHI、商社株、銀行株、SBIホールディングス、SBIアルヒなど、多数の銘柄が検討対象として取り上げられました。共通していたのは、「大きく下がったから買う」のではなく、配当利回り、株主優待、業績、長期保有のしやすさなどを総合的に見て判断しようとしている点です。
そして、最終的な結論として示されたのは、不透明な相場では無理に底を当てようとするのではなく、総合利回り4％前後や連続増配といった、長期で保有しやすいインカム重視の銘柄を軸に考えていくことの重要性でした。暴落局面では、誰もが不安になります。しかし、そうしたときこそ、自分なりの基準を持ち、心を穏やかに保てる投資法を見つけることが、長く市場に残るための大きな鍵になるのではないでしょうか。
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