本記事は、YouTube動画『【金上昇】投資マネーの逆流 海峡正常化に備えろ』の内容を基に構成しています。
ホルムズ海峡封鎖リスクから「正常化シナリオ」へ視点が移り始めている
今回の動画では、ホルムズ海峡をめぐる緊張と、それに伴う原油価格、ドル、金、円、ビットコイン、金鉱株、新興国株への影響が解説されています。
現在の市場では、ホルムズ海峡の封鎖が長期化するのではないかという懸念から、原油価格が高止まりしています。ホルムズ海峡は中東の原油輸送において非常に重要な海上交通路であり、ここが封鎖されると世界の原油供給に大きな影響が出ると考えられます。
そのため、投資家はこれまで「原油高が続くのではないか」「インフレが再燃するのではないか」「ドルがさらに買われるのではないか」といった見方を強めてきました。
しかし動画では、ここから投資家が考えるべきことは、ホルムズ海峡封鎖の長期化ではなく、むしろ正常化に備えることだと説明されています。
つまり、これまで原油高やドル高を前提に動いていた投資マネーが、逆方向に流れ始める可能性があるということです。
イランの停戦案とトランプ大統領の姿勢
動画ではまず、イラン国営通信の報道として、イランが戦争終結に向けた新たな案を、協議を仲介するパキスタンに提出したとされています。
この報道を受けて、市場では戦争終結への期待が高まりました。停戦案の詳しい内容は明らかになっていないため、イランがどの程度妥協した案を出したのかは不明です。
一方で、イラン国営通信はこれを「最終案」としているとされます。
これに対して、トランプ大統領は満足していないとして拒否する姿勢を示していると動画では説明されています。さらに、トランプ大統領はイラン戦争について、3年後にまた同じ問題が起きるような形にはしたくない、イランに核兵器を持たせるわけにはいかない、と述べ、早期撤退には否定的な姿勢を見せています。
また、原油価格の高騰によって消費者の不満が高まっていることについても、戦争が終わり、相手が壊滅状態になれば価格は暴落するだろうとして、戦争継続の必要性を訴えたとされています。
ただし動画では、トランプ大統領はこれまでも相手を最大限に脅した後で交渉に入るという行動を繰り返してきたため、実際に再攻撃に踏み切る可能性はそこまで高くないのではないか、という見方も示されています。
原油価格チャートは天井形成を示唆している可能性
今回の動画で重要なポイントは、ニュースだけを見るとホルムズ海峡封鎖が長期化しそうに見える一方で、チャートは別のシナリオを示しているという点です。
動画では、原油スポット価格の日足チャートが、相場の天井を示唆する「ヘッドアンドショルダー」を形成しつつあると説明されています。
ヘッドアンドショルダーとは何か
ヘッドアンドショルダーとは、3つの山と2つの谷で形成されるチャートパターンです。
中央の山が最も高くなり、その左右に少し低い山ができます。中央の山が「頭」、左右の山が「肩」に見えることから、ヘッドアンドショルダーと呼ばれています。
また、2つの谷の安値を結んだ線を「ネックライン」と呼びます。このネックラインを価格が下に割り込むと、上昇トレンドが終わり、下落トレンドに転換する可能性が高まるとされています。
動画では、原油価格が84ドル水準を割り込むと、市場参加者がかなり高い確率でホルムズ海峡封鎖の正常化を織り込み始めていることを意味すると説明されています。
つまり、ニュースでは緊張が続いているように見えても、チャート上では「原油高のピークアウト」が近づいている可能性があるということです。
原油安になればドルは売られやすくなる
原油価格が高い局面では、産油国通貨やドルが買われやすくなることがあります。特に、原油取引はドル建てで行われることが多いため、原油高はドル需要を支える要因になりやすいです。
しかし、もしホルムズ海峡の正常化によって原油価格が下がり始めれば、これまで買われていたドルに売り圧力がかかる可能性があります。
動画では、原油安に転じればドルが売られやすくなり、その反対側で金が買い戻される可能性があると説明されています。
ここで重要なのは、金とドルはしばしば逆相関の関係になりやすいという点です。ドルが強いと、ドル建てで取引される金は割高に見えやすくなり、金価格には下落圧力がかかります。反対に、ドルが弱くなると、金は相対的に買われやすくなります。
そのため、原油安、ドル安、金高という流れが起きる可能性があるというのが、動画の中心的な見方です。
金価格は短期的に弱含む可能性もあるが、原油安なら買い戻しへ
動画では、金スポット価格の日足チャートについて、50日移動平均線に上値を抑えられており、テクニカル的には明確な手がかりがないと説明されています。
そのため、短期的には200日移動平均線をターゲットに、もう一段下落する可能性もあるとされています。
しかし、原油価格が下がり始めれば、ドル安を通じて金は自然と買い戻される可能性があるという見方です。
つまり、短期的なチャートだけを見ると金はまだ弱く見えるものの、原油価格の反転下落が始まれば、金にとっては追い風になるということです。
金が買われる局面ではビットコインに注意が必要
動画では、金が買い戻された場合に注意すべき資産として、ビットコインが挙げられています。
金とビットコインは、どちらも法定通貨への不信やインフレへの警戒から買われることがあります。そのため、一見すると同じ方向に動きそうに見えます。
しかし動画では、金とビットコインはライバル関係にあり、金が買い戻される局面ではビットコインが売られる可能性が高まりやすいと説明されています。
実際に、金価格が昨年秋から2月頃にかけて大きく上昇した一方で、ビットコインは同じ期間に一時半値以下になる場面があったとされています。
反対に、2月以降に金が軟調な展開を迎えると、ビットコインの下値は切り上がり、堅調に推移したと説明されています。
このように、金が好調なときはビットコインが不調になり、金が不調なときはビットコインが好調になるという逆の関係が見られるため、原油安によって金が上昇すれば、ビットコインは下落し始める可能性があるという見方です。
為替介入後のドル円相場はどうなるのか
動画では、先週、政府・日銀が為替介入を実施したことにも触れられています。
介入前には、財務省が「いよいよ断固たる措置を取るタイミングが近づいている」「最後の大警告だ」といった趣旨の強いメッセージを出していたとされています。
その後、ドル円相場が161円に迫る中で為替介入が実施され、一時155円台まで円高が進む場面がありました。
しかし、その後は157円台まで戻しており、下ヒゲが出現したことから、依然として円に強い売り圧力があることも示されたと動画では説明されています。
単独介入の効果は一時的になりやすい
今回の為替介入について、動画では米国との協調介入ではなく、日本のみの単独介入だと見られるため、トレンドを大きく変えるほどの力はなく、あくまで時間を買う政策であり、効果は一時的だと説明されています。
ただし、動画では再び一気に円安基調へ戻るとは考えていないとも述べられています。
短期的には、ドルに対する強い買い圧力と円に対する強い売り圧力があるため、ドル円は50日移動平均線を試す展開があり得るとされています。
しかし、原油価格がヘッドアンドショルダーを完成させ、原油安が進めば、ドルは売られ、円は買い戻されやすくなります。
つまり、ホルムズ海峡の正常化が進むなら、原油安、ドル安、円高という流れが起こる可能性があるということです。
これから起こり得る投資マネーの逆流
動画全体を通じて最も重要なのは、これまでの相場の流れが逆回転する可能性です。
ホルムズ海峡封鎖リスクが意識されている間は、原油高、ドル高、円安、金の上値抑制、ビットコイン堅調という流れが起こりやすかったと考えられます。
しかし、ホルムズ海峡が正常化に向かうなら、次のような流れが想定されます。
原油が売られる。
ドルが売られる。
円が買い戻される。
金が買い戻される。
ビットコインが売られやすくなる。
動画では、個人投資家もこのシナリオに備え始める必要があると説明されています。
金鉱株の見通しは強気だが、銘柄選別が重要
動画後半では、視聴者からの質問に答える形で、金鉱株の見通しについても解説されています。
結論として、動画では金鉱株について強気の見方が示されています。
ただし、ここからは金価格が上がるから金鉱株なら何でも上がるという単純な局面ではなく、金価格の上昇をどれだけフリーキャッシュフローに変換できるかが問われる局面だと説明されています。
金鉱株には営業レバレッジが効く
金鉱株の魅力は、金価格に対する営業レバレッジです。
例えば、金価格が1オンス4000ドル、採掘コストが2000ドルだとします。この場合、単純計算では利益は2000ドルです。
そこから金価格が1オンス6000ドルに上昇した場合、金価格は50%上昇したことになります。
一方で、採掘コストが同じ2000ドルのままであれば、利益は4000ドルになります。つまり、利益は2000ドルから4000ドルへと100%増えることになります。
このように、金価格の上昇率よりも金鉱会社の利益成長率の方が大きくなりやすいのが、金鉱株の特徴です。
金鉱株を支える3つの追い風
動画では、金鉱株の追い風として主に3つの要素が挙げられています。
1つ目は、中央銀行による金買いが構造的に続いていることです。
動画では、ワールド・ゴールド・カウンシルによれば、2026年1月から3月期の中央銀行の金需要は244トンとなり、前年同期比で17%増だったと説明されています。
これは単なる短期的な投機ではなく、各国の中央銀行がドル資産への依存を減らし、準備資産を分散させようとしている動きだとされています。
2つ目は、戦争、財政不安、インフレ再燃によって、金が「利息を生まない資産」から「通貨不信に対する保険」へと再評価されていることです。
通常、金は利息を生まないため、金利が高い局面では不利になりやすい資産です。しかし、通貨や政府財政への不信が高まる局面では、金は価値保存の手段として見直されます。
3つ目は、金価格が高値圏にある一方で、金鉱株にはまだ過去の低採算産業という低い評価が残っており、業績とのギャップが修正される余地があることです。
金鉱株には注意点もある
一方で、金鉱株には注意点もあります。
動画では、ワールド・ゴールド・カウンシルによれば、2026年1月から3月期の金需要が金額ベースで過去最高の1930億ドルに達した一方、米国の金ETFでは3月に大きな流出があり、1月から2月の流入を一部打ち消したと説明されています。
これは、インフレ再燃への懸念から長期金利が高止まりしていることで、利息のつかない金の投資妙味が薄れているためです。
つまり、金そのものへの構造的な需要は強い一方で、金利が高い局面では投資資金が金から流出することもあります。
また、金鉱会社はエネルギーコスト、人件費、地政学リスクなども抱えています。金価格が上がっても、すべての金鉱会社が同じように利益を伸ばせるわけではありません。
そのため、金鉱株に投資する場合は、単に金価格の上昇だけを見るのではなく、採掘コスト、財務体質、フリーキャッシュフロー、事業地域のリスクなども確認する必要があります。
新興国株ブームのシナリオに変更はない
次に動画では、新興国株が次の投資ブームになるというシナリオについても解説されています。
結論として、動画では新興国株が次の投資ブームになるという見方に変更はないとされています。
ただし、その中身は昔のように「中国が回復すれば新興国株全体が上がる」という単純な話ではありません。
むしろ、次の新興国株ブームは、米国一極集中の巻き戻し、AIサプライチェーン、資源国の再評価、内需成長国の選別が組み合わさった複雑なものになる可能性が高いと説明されています。
新興国株が上がるための条件
動画では、新興国株が上がる条件として、主に3つが挙げられています。
1つ目は、ドル一強時代が終わり、ドル安になることです。
ドル安になると、新興国の企業や政府が抱えるドル建て債務の負担が軽くなります。その結果、金融環境の改善が期待されます。
反対に、ドル高が続いている限り、新興国株は上がりにくいとされています。
2つ目は、米国の実質金利が低下する、あるいは少なくとも上昇しないことです。
米国の金利が高いと、投資マネーはリスクの高い新興国よりも米国に向かいやすくなります。反対に、米国の金利上昇が止まれば、新興国市場にも資金が流れやすくなります。
3つ目は、米国株のバリュエーションが高くなりすぎ、投資家が相対的に割安な市場を探し始めることです。
動画では、JPモルガン・チェースも2026年の新興国見通しについて、ドル安、良好な金融環境、人工知能、半導体、国内消費、製造業、インフラ、デジタル投資を支援材料として挙げていると説明されています。
また、2026年の新興国株の利益成長率は、コンセンサス予想で約17%が見込まれており、2025年の12%から14%程度から加速する見通しだとされています。
つまり、新興国株は単に割安だから買われるのではなく、利益成長によって買われる可能性があるということです。
新興国株は一枚岩ではない
ただし、新興国株といっても、すべての国が同じように上がるわけではありません。
動画では、イラン戦争による原油高は、世界が原油などの資源輸入先を見直すきっかけになるため、南米の資源国には追い風が吹くと説明されています。
一方で、エネルギー輸入国であるインド、トルコ、タイ、フィリピンなどには逆風になる可能性があります。
つまり、資源価格が上がればブラジルのような資源国株は上がりやすく、インドのようなエネルギー輸入国株は下がりやすくなります。
反対に、資源価格が下がれば、ブラジル株には逆風となり、インド株には追い風となる可能性があります。
このように、次の新興国株ブームは、全体が一斉に上がるというより、国ごとの差が大きくなる相場になると考えられます。
米国経済は景気後退ではなく「軽いスタグフレーション」に近い
動画では、米国のインフレ率、失業率、景気後退確率についても解説されています。
米国経済の現状については、景気後退というよりも、軽いスタグフレーションに近い局面だと説明されています。
スタグフレーションとは、景気が強くないにもかかわらず、物価上昇が続く状態のことです。
通常、景気が悪くなると需要が落ち込み、インフレも落ち着きやすくなります。しかし、供給不足やエネルギー価格の上昇によって物価が上がる場合、景気が弱くてもインフレが続いてしまいます。
動画では、FRBが重視するPCE個人消費支出物価指数が2026年3月に前年比3.5%上昇し、食品とエネルギーを除くコアPCEも前年比3.2%上昇していると説明されています。
これはFRBの2%目標からかなり離れており、簡単に利下げできる状況ではないとされています。
雇用市場は強いというより「まだ壊れていない」
雇用については、3月の非農業部門雇用者数が17万8000人増、失業率が4.3%だったと説明されています。
数字だけを見ると、雇用市場はまだ強いように見えます。
しかし動画では、中身を見ると雇用増加は医療と建設に偏っていると指摘されています。
医療は景気に左右されにくい分野であり、必ずしも景気の強さを表しているわけではありません。また、建設が強いのも住宅建設ではなく、AIデータセンター建設によるものだと説明されています。
さらに、建設労働者は移民に頼っていた面があるため、移民流入が抑えられている現在のような状況では、賃金や雇用統計が歪みやすいとされています。
そのため、動画では米国の雇用市場について「強い」というよりも、「まだ壊れていないだけ」と見るのが正しいと説明されています。
景気後退の確率は現時点では高くないが、慎重姿勢は必要
動画では、現時点で景気後退の確率はそれほど高くないとされています。
その理由として、決算シーズンが本格化する中で、企業経営者が決算説明会において景気の底堅さを相次いで指摘していることが挙げられています。
一方で、原油高によって個人消費が減速し、AIの高度化によってホワイトカラー労働者の雇用が失われ、失業率が上昇する可能性も指摘されています。
現時点では、こうした悪化がデータとしてはっきり現れているわけではありません。
しかし、景気は突然悪化することがあります。動画では、ブラックスワンは予期せぬ形、予期せぬタイミングで起こるため、過度に悲観的になる必要はないものの、引き続き慎重な姿勢を維持した方がよいと説明されています。
今後の基本シナリオ
動画では、今後の基本シナリオとして、インフレ率は当面3%台で粘り、失業率は4.3%から4.5%、さらに4.7%程度へじりじり上がる展開が予想されています。
景気後退につながる条件としては、原油価格の高止まり、実質所得の減少、個人消費の失速、企業が採用停止から解雇へ移ることが挙げられています。
反対に、原油価格が急落し、実質賃金が回復し、AI関連投資が続くなら、景気後退入りはさらに先送りされる可能性があります。
つまり、今後の相場を見るうえでは、原油価格、雇用、個人消費、企業決算、FRBの政策判断を丁寧に確認していく必要があります。
S&P500は最後の上昇相場に入っている可能性
動画の最後では、今後の相場観についても語られています。
S&P500が史上最高値圏で推移していることを踏まえると、景気後退を伴う下落相場は秋以降になると予想されています。
これは、3月の急落によって「セルインメイ」の可能性が低下したためだと説明されています。
ただし、労働市場と個人消費に減速の兆候が見られることを踏まえると、ここから米国株の大相場が始まるというよりも、最後の上昇相場になる可能性があるとされています。
歴史的には、S&P500の景気後退を伴う下落相場は、天井をつけてから平均15ヶ月後に底打ちする傾向があると説明されています。
また、3月と10月は相場の転換月になりやすいことから、動画では2027年10月頃に底打ちする可能性が示されています。
米国株の長期リターンは低下し、国際分散投資の時代へ
動画では、S&P500の最大下落率について、ドル建てで50%、円建てでは60%を予想するとされています。
また、欧州株、新興国株、金も同様に一時的には下落すると予想されています。
ただし、その後の長期的な見通しとしては、2025年12月末を起点に2040年までのS&P500の年率平均リターンは1桁台前半の低いパフォーマンスにとどまる一方、欧州株、新興国株、コモディティ、暗号資産は2桁の比較的高いパフォーマンスになる可能性があるとされています。
つまり、次の景気拡大局面では、米国株だけに集中するのではなく、国際分散投資が重要になるという見方です。
まとめ
今回の動画では、ホルムズ海峡封鎖リスクを背景にした原油高相場について、今後はむしろ正常化に備えるべきだという見方が示されました。
ニュースだけを見ると、中東情勢は依然として不安定であり、原油高が長期化するようにも見えます。しかし、原油価格のチャートはヘッドアンドショルダーを形成しつつあり、84ドル水準を割り込むようなら、相場はホルムズ海峡正常化を織り込み始める可能性があります。
その場合、これまでの原油高、ドル高、円安、ビットコイン堅調という流れが逆回転し、原油安、ドル安、円高、金高、ビットコイン安という展開になる可能性があります。
また、金価格が買い戻される局面では、金鉱株にも追い風が吹くと考えられます。ただし、金鉱株は金価格が上がれば何でも上がるという単純なものではなく、採掘コストやフリーキャッシュフロー、地政学リスクなどを見極める必要があります。
新興国株については、次の投資ブームになるというシナリオに変更はないものの、中国中心の単純な新興国ブームではなく、ドル安、米国一極集中の巻き戻し、資源国の再評価、内需成長国の選別が組み合わさった複雑な相場になると考えられます。
米国経済については、現時点では景気後退というより軽いスタグフレーションに近い状態であり、インフレは3%台で粘り、失業率はじりじり上昇する可能性が指摘されています。
今後の投資環境では、ニュースの見出しだけに反応するのではなく、原油価格、ドル、金、円、ビットコイン、金利、雇用、消費といった複数の要素をつなげて見ることが重要です。
特に今回の動画が強調しているのは、投資家が本当に備えるべきなのは「ホルムズ海峡封鎖の長期化」ではなく、「ホルムズ海峡正常化による投資マネーの逆流」かもしれないという点です。
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