本記事は、YouTube動画『【超安定銘柄】世界情勢に左右されず伸び続ける安定銘柄を徹底解説』の内容を基に構成しています。
世界情勢の不安定化は、家計にも株式市場にも直結する
ガソリン代、電気代、ガス代、食品価格など、私たちの生活コストはここ数年で大きく上がっています。特に原油や天然ガスの価格は、日々の暮らしだけでなく、企業業績や株価にも大きな影響を与えます。
今回の動画で大きなテーマになっているのが、「ホルムズ海峡」です。ホルムズ海峡とは、中東のイランとオマーンの間にある重要な海上交通路で、世界の原油輸送において非常に重要な場所です。
この地域で緊張が高まり、もしホルムズ海峡が封鎖されるような事態になれば、原油やLNGの供給に大きな影響が出る可能性があります。その結果、日本でもガソリン代、電気代、ガス代、企業の製造コストが上がり、株式市場全体にマイナス圧力がかかることが考えられます。
一方で、すべての企業が悪影響を受けるわけではありません。原油価格の上昇やエネルギー供給不安が、むしろ追い風になる企業も存在します。
今回の動画では、ホルムズ海峡リスクや原油高を背景に注目される4つの日本株が紹介されています。
なぜホルムズ海峡リスクが日本株に影響するのか
ホルムズ海峡は、日本から見ると遠い中東の話に感じるかもしれません。しかし、日本はエネルギー資源の多くを海外からの輸入に頼っています。特に原油やLNGは、発電、輸送、製造業、家庭用ガスなど、幅広い分野に関係しています。
そのため、ホルムズ海峡で混乱が起きると、日本経済にも連鎖的な影響が出ます。
原油価格が上がれば、ガソリン代が上がります。LNG価格が上がれば、電気代やガス代にも影響します。さらに、企業にとっては原材料費や物流費が上昇するため、利益が圧迫されやすくなります。
株式市場では、こうしたコスト増が嫌気され、全体的に株価が下がる場面もあります。特に製造業、運輸業、化学メーカーなど、エネルギーコストや原材料価格の影響を受けやすい企業は注意が必要です。
しかし、逆に原油高や素材不足が利益拡大につながる企業もあります。動画では、その条件として大きく2つが挙げられています。
1つ目は、在庫評価益が出やすい企業です。安い時に仕入れていた原油や資源を、価格上昇後に販売できれば、その差額が利益になります。
2つ目は、エネルギー価格が上がるほど需要が増える企業です。たとえば、石油由来の原料が高騰したり不足したりしたとき、代替素材や再生素材を提供できる企業には注文が集まりやすくなります。
1銘柄目：INPEX｜日本最大級の石油・天然ガス開発会社
最初に紹介されているのが、証券コード1605のINPEXです。
INPEXは、日本最大級の石油・天然ガス資源開発会社です。帝国石油と国際石油開発が統合して誕生した企業で、日本のエネルギー安全保障に深く関わる国策色の強い会社として知られています。
動画内では、筆頭株主が経済産業大臣であり、持ち株比率が21.99%と説明されています。つまり、単なる民間企業ではなく、日本のエネルギー戦略において重要な役割を担う企業という位置づけです。
INPEXが原油高で注目される理由
INPEXが注目される最大の理由は、原油価格やLNG価格が上昇したときに利益が増えやすい構造を持っていることです。
原油や天然ガスを開発・生産している企業は、資源価格が上がると販売単価が上昇します。また、安い時期に保有していた在庫の評価が上がることで、在庫評価益が発生する場合もあります。
動画では、INPEXは原油価格が1ドル動くだけで年間利益が数十億円単位で変動すると説明されています。仮にホルムズ海峡リスクによって原油価格が10ドル、20ドルと上昇すれば、利益の上振れ期待が一気に高まる可能性があります。
そのため、市場では「原油高メリット銘柄」としてINPEXが買われやすくなるというわけです。
過去の原油高局面でも株価が大きく上昇
動画では、2022年のロシア・ウクライナ侵攻時にもINPEXの株価が大きく上昇したと紹介されています。当時、地政学リスクによって原油価格が上昇し、INPEXの株価は約1000円から2000円超へと倍増したとされています。
今回も同じように中東情勢が緊迫し、原油価格が上昇する局面では、INPEXに再び注目が集まる可能性があります。
動画内では、株価についても、2025年12月に3260円だったものが、2026年3月30日には4955円まで上昇し、約4ヶ月で52%ほど上がったと説明されています。その後、4月21日に3785円まで調整したものの、4月30日には4180円まで反発し、上昇トレンドを維持しているとされています。
業績と財務の安定感
INPEXの強みは、単に原油高メリットがあるだけではありません。財務面の安定感も大きな特徴です。
動画では、2024年12月期の売上が約2兆2658億円、営業利益が約1兆2718億円と説明されています。営業利益が1兆円を超える規模であり、日本企業の中でも非常に大きな利益水準です。
また、自己資本比率は61.4%、余剰金は3兆3458億円超とされており、財務面でもかなり安定していると説明されています。
2026年12月期については、会社予想では売上約1兆8930億円、営業利益約9570億円と減益見通しになっているものの、これは原油価格を保守的に見積もっているため、ホルムズ情勢によって原油価格が高止まりすれば、上振れ余地があるという見方です。
2銘柄目：リファインバースグループ｜廃棄物を再生資源に変える小型成長株
2つ目に紹介されているのが、証券コード7375のリファインバースグループです。
リファインバースグループは、廃棄タイルカーペットや廃プラスチックを回収し、高品質な再生樹脂を製造する企業です。
通常、プラスチックメーカーはナフサという石油由来の原料を使います。ナフサは原油を精製して得られる原料で、プラスチックや合成繊維などの基礎になります。
しかし、リファインバースはナフサを使わず、国内の廃棄物を原料として再生素材を作る点に特徴があります。
ナフサ不足が追い風になる理由
ホルムズ海峡リスクが高まると、原油やナフサの供給不安が強まります。通常の化学メーカーにとっては、原料コスト上昇や調達難につながるためマイナス材料です。
一方、リファインバースは石油由来のナフサを使わず、国内の廃棄物を再利用するビジネスモデルを持っています。
つまり、ナフサ価格が高騰したり供給が不安定になったりするほど、再生プラスチックへの需要が高まりやすくなるのです。
動画では、普通のプラスチックが作りにくくなれば、企業は代替として再生プラスチックを使う必要が出てくるため、リファインバースへの注文が増える可能性があると説明されています。
三菱UFJ銀行・三菱ケミカルとの連携
リファインバースが注目されるもう1つの理由は、大手企業との連携です。
動画では、2026年2月に三菱UFJ銀行と三菱ケミカルグループとの覚書が締結されたと紹介されています。三菱UFJ銀行は資金面でのサポート、三菱ケミカルは廃プラスチックの回収ネットワークや技術面での連携が期待されると説明されています。
小型企業にとって、大手企業との連携は信用力の向上につながります。市場から見ても、「単なるテーマ株」ではなく、「大手企業と組んで事業拡大を目指す企業」と評価されやすくなります。
株価は急騰後に調整中
動画では、リファインバースの株価は2025年11月20日に901円だったものが、2026年2月16日に765円まで下落した後、3月2日に2028円、4月22日には2660円まで急騰したと説明されています。短期間で約3.5倍になった計算です。
ただし、その後は調整が入り、5月1日の終値は1857円まで下げたとされています。高値から約30%の調整であり、小型株特有の値動きの大きさが出ています。
動画では、INPEXのような大型株を「巨大タンカー」、リファインバースを「スピードボート」に例えています。小型株は上昇するときの勢いが強い一方で、下落するときも大きく動きやすいため、リスク管理が重要です。
業績は黒字転換から成長局面へ
リファインバースの業績について、動画では2025年6月期の売上が40億7000万円、営業利益が1億8200万円、純利益が1億4600万円と説明されています。
さらに、2026年6月期の予想では売上48億円、営業利益3億8000万円、純利益3億円とされ、営業利益と純利益はそれぞれ約2.1倍になる見通しです。
つまり、単なるテーマ性だけでなく、業績面でも回復・成長シナリオが見えてきている銘柄として紹介されています。
ただし、時価総額が64億円規模と小さいため、値動きは非常に大きくなりやすい点には注意が必要です。
3銘柄目：三井化学｜脱ナフサ技術と高配当が魅力の大型化学株
3つ目に紹介されているのが、証券コード4183の三井化学です。
三井化学は、日本を代表する大手化学メーカーの1つです。動画では、脱ナフサを日本で早くから商用化した企業として紹介されています。
ナフサは石油化学産業の重要な原料ですが、ホルムズ海峡リスクや原油高によって調達コストが上がると、化学メーカーの利益を圧迫します。
そこで重要になるのが、ナフサに依存しない原料調達です。
廃プラスチック熱分解油とバイオマスナフサ
三井化学は、廃プラスチックを高温で分解して液体状の原料に戻す「廃プラスチック熱分解油」を活用していると動画で説明されています。
これは、捨てられるはずだったプラスチックを再び石油化学の原料として使う技術です。さらに、植物由来のバイオマスナフサも活用しており、バイオマス原料や再生原料を石油化学設備に投入できる体制を整えているとされています。
動画では、三井化学が日本で初めて「バイオ＆サーキュラークラッカー」を稼働させた会社として紹介されています。
クラッカーとは、石油化学の中核設備で、原料を分解してさまざまな化学製品の元を作る装置です。そこにバイオマス原料や廃プラスチック由来の原料を投入できることは、原油やナフサの供給不安に対する大きな武器になります。
花王など大手企業との連携も強み
三井化学は、花王などの大手消費財メーカーとの連携も進めていると動画内で説明されています。
花王のような企業がシャンプーや洗剤の容器に再生素材を使う方針を打ち出せば、安定的な需要が生まれます。環境対応と安定供給の両方を満たせる企業として、三井化学の存在感が高まる可能性があります。
中東リスクが高まるほど、「石油由来の原料だけに依存しない企業」の価値が見直されやすくなります。
株価は急騰後に調整、仕込み候補として紹介
動画では、三井化学の株価は2026年1月8日に2028円だったものが、2月5日に高値まで急騰し、約2ヶ月で2.4倍になったと説明されています。
その後は中東緊張が一服したとの見方から売られ、3月23日に2762円まで下落し、4月8日に2108円まで戻したものの、5月1日の終値は1902円で再び調整中とされています。
動画では、移動平均線が株価を上回っている状態は、下げが一巡して底値を探っている局面のサインになることが多く、仕込みゾーンの候補として注目できると説明されています。
売上減でも利益増の理由
三井化学の2025年3月期は、売上約1兆891億円、営業利益783億円、純利益322億円とされています。
2026年3月期の予想では、売上は約1兆6750億円に下がる一方、営業利益は870億円、純利益は420億円と増益予想になっています。
一見すると、売上が減るのに利益が増えるのは不思議に見えるかもしれません。しかし、これは原料コストの低下や高付加価値製品へのシフトによって、利益率が改善するためだと動画では説明されています。
つまり、量を追う経営から、より利益率の高い事業へと移行しているということです。
配当利回りは3.94%、PBRは0.78倍とされ、資産価値から見ても割安感がある銘柄として紹介されています。
4銘柄目：三菱ケミカルグループ｜構造改革で生まれ変わる巨大化学メーカー
4つ目に紹介されているのが、証券コード4188の三菱ケミカルグループです。
三菱ケミカルグループは、売上4兆円超の巨大化学メーカーです。動画では、ナフサ不足という苦しい環境を、むしろ体質改善のチャンスに変えようとしている企業として紹介されています。
高付加価値製品への集中
三菱ケミカルグループは、限られたナフサを何に使うかを見直し、自動車向け高性能樹脂や半導体関連材料など、高付加価値製品に集中する方針を取っていると説明されています。
これは、単に大量生産して売上を伸ばすのではなく、1つあたりの利益が高い製品に経営資源を集中させるという考え方です。
大企業は設備が大きく、簡単に方向転換できません。そのため、こうした構造改革には時間もコストもかかります。しかし、それが成功すれば、利益率の改善や市場からの再評価につながる可能性があります。
リファインバースとの連携による循環型モデル
三菱ケミカルグループは、リファインバースとも連携していると動画内で説明されています。
廃プラスチックを回収し、再生素材に変え、それを自社製品に活用する循環型のネットワークを構築できれば、中東からのナフサ供給に依存しにくいビジネスモデルへと転換できます。
これは、地政学リスクが高まる時代において大きな強みになります。
株価は調整中だが割安感が強い
動画では、三菱ケミカルグループの株価は2026年1月29日の976円から2月12日に2147円、3月初めには1171円まで上昇したと説明されています。
その後、3月23日に846円まで急落し、4月9日に2015円まで戻したものの、5月1日の終値は903円で再調整中とされています。
市場はまだ構造改革の成果を完全には信用しておらず、様子見姿勢が続いていると動画では説明されています。
一方で、PBRは0.66倍、配当利回りは3.54%とされ、割安感と配当面の魅力がある銘柄として紹介されています。
業績は効率化の進展がポイント
2025年3月期の売上は約4兆4076億円、営業利益1966億円、純利益450億円とされています。今回紹介された4銘柄の中でも、売上規模は圧倒的に大きい企業です。
2026年3月期予想では、売上が約3兆円に下がる一方、営業利益700億円、純利益470億円と増益予想になっています。
売上が減る一方で純利益が増えるという構図は、利益率改善や構造改革が進んでいることを示すものとして動画では説明されています。
追加解説：4銘柄の特徴を整理する
今回紹介された4銘柄は、すべて同じテーマで語られていますが、投資対象としての性格は大きく異なります。
INPEXは、原油高メリットを直接受けやすい大型資源株です。エネルギー価格上昇に連動しやすく、財務も安定している点が特徴です。
リファインバースグループは、再生素材という成長テーマを持つ小型株です。値動きは大きいものの、ナフサ不足や環境対応の流れが追い風になる可能性があります。
三井化学は、脱ナフサ技術と高配当を兼ね備えた大型化学株です。環境対応、再生素材、安定供給という複数のテーマを持っています。
三菱ケミカルグループは、巨大企業の構造改革に注目する銘柄です。現在は市場から完全に評価されていないものの、改革の成果が見えれば再評価される可能性があります。
投資する際に注意したいポイント
今回の動画では、ホルムズ海峡リスクや原油高を背景にした上昇期待が語られています。ただし、実際に投資する場合は、必ずリスクも考える必要があります。
まず、地政学リスクは予測が非常に難しいテーマです。緊張が高まれば関連銘柄が買われる可能性がありますが、反対に情勢が落ち着けば、期待が剥落して株価が下がることもあります。
また、小型株は特に値動きが大きくなりやすいです。リファインバースのような銘柄は、短期間で大きく上がる可能性がある一方、利益確定売りによって大きく下がるリスクもあります。
さらに、動画内で紹介されている数値や株価は、その時点での情報に基づくものです。実際に投資を検討する場合は、最新の決算資料、会社発表、株価、原油価格、為替、配当方針などを確認することが重要です。
特に、投資初心者の場合は、1つの銘柄に集中投資するのではなく、分散投資を意識する必要があります。動画でも触れられているように、NISAでインデックス投資を続けながら、一部にテーマ株を組み合わせる考え方は、リスクを抑えながら攻める方法の1つです。
まとめ：中東リスクの時代に注目されるのは「エネルギー」と「代替素材」
今回の動画では、ホルムズ海峡リスクを背景に、世界情勢に左右されにくい、あるいは世界情勢の変化を追い風にできる銘柄として、INPEX、リファインバースグループ、三井化学、三菱ケミカルグループの4社が紹介されました。
ホルムズ海峡が混乱すれば、原油やLNGの価格が上昇し、日本経済全体には大きなマイナス圧力がかかります。しかし、その一方で、原油高によって利益が増える企業や、ナフサ不足によって需要が高まる再生素材関連企業には追い風が吹く可能性があります。
投資の世界では、全体相場が不安定なときほど、どの企業に資金が向かうのかを見極めることが重要です。
INPEXは原油高メリットを受けやすい国策色の強い大型株です。リファインバースは、国内廃棄物を活用した再生素材ビジネスで成長期待があります。三井化学は、脱ナフサ技術と高配当を持つ安定感のある化学株です。三菱ケミカルグループは、構造改革による再評価が期待される巨大化学メーカーです。
もちろん、これらの銘柄が必ず上がるわけではありません。中東情勢、原油価格、決算内容、市場全体の地合いによって株価は大きく変動します。
しかし、世界情勢と企業業績がどのようにつながっているのかを理解することで、ニュースを見たときの投資判断は大きく変わります。
今回のテーマから学べる重要なポイントは、危機の中にもチャンスがあるということです。原油高や素材不足は多くの企業にとって逆風ですが、その逆風を追い風に変えられる企業も存在します。
これから投資を考えるうえでは、単に「株価が下がったから買う」「有名企業だから安心」と判断するのではなく、世界情勢の変化によって、どの企業の利益構造が有利になるのかを見ていくことが大切です。
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