【新NISA】オルカンとS&P500はどっちがいい?50代・60代の積立投資を80年のデータで検証、老後資金8000万円の達成率はわずか7%

本記事は、YouTube動画『50代・60代からどうしたらいいの?第4弾 オルカンとS&P500、結局どっちがいいの?』の内容を基に構成しています。

※動画の正式なタイトルが確認できないため、内容に沿った仮タイトルを使用しています。

新NISAが2024年にスタートして以降、全世界株式に投資する「オルカン」と、米国の主要企業500社に投資する「S&P500」が人気を集めています。

しかし、50代や60代から資産形成を始める場合、20代や30代と同じ投資方法で本当に問題ないのでしょうか。

今回の動画では、元ゴールドマン・サックスの小崎氏が、50歳から15年間積立投資を行った場合の資産形成について、過去約80年のデータを使って検証しています。

その結果、毎月5万円の積立投資を15年間続けても、老後資金8000万円に到達する割合は、インフレ調整後でわずか7%という結果が示されました。

さらに、積立投資を続けても、物価上昇を考慮すると実質的に元本割れする可能性があることも明らかになっています。

今回は、オルカンとS&P500の違いから、老後資金の計算方法、積立投資の落とし穴、インフレによる影響、50代からの資産形成で注意すべきポイントまで詳しく解説します。

目次

オルカンとS&P500、結局どちらがいいのか?

オルカンとS&P500を半分ずつ買っても分散投資にはならない?

新NISAで投資を始めた人の中には、オルカンとS&P500を半分ずつ積み立てている人も少なくありません。

例えば、毎月3万円を投資する場合、オルカンに1万5000円、S&P500に1万5000円という組み合わせです。

一見すると、全世界株式と米国株式に分散しているように見えます。

しかし、実際には米国株式の割合が非常に高いポートフォリオになります。

動画では、オルカンの米国株比率を約63%、S&P500の米国株比率を100%として説明しています。

この条件で両方を半分ずつ購入した場合、米国株式の比率は次のようになります。

\[ (63\%\times 50\%)+(100\%\times 50\%)=81.5\% \]

つまり、オルカンとS&P500を半分ずつ購入すると、資産全体の約81.5%が米国株式になる計算です。

残りの約18.5%が米国以外の株式となります。

この場合、2つの商品を保有していても、投資先の約8割が米国に集中していることになります。

重要なのは投資信託の本数ではなく中身

動画では、オルカンとS&P500を組み合わせること自体が間違っているわけではないと説明しています。

重要なのは、投資家自身が最終的な資産配分を理解しているかどうかです。

例えば、オルカンとS&P500を半分ずつ買うことは、全世界株式を基本としながら米国株式の比率を意図的に引き上げる投資方法と考えられます。

米国経済の成長力を重視する投資家にとっては合理的な選択肢になり得ます。

一方、米国株式への集中を避けたいのであれば、単純にオルカンとS&P500を組み合わせるだけでは十分ではありません。

オルカン単独でも米国株式の比率は高いためです。

なお、実際のオルカンの米国株比率は時価総額などに応じて変動するため、63%という数値は動画内の説明に使用された前提です。

50代・60代の資産形成は老後の目標金額から逆算する

老後に必要な資金はいくらなのか?

動画では、投資商品を選ぶ前に、まず老後に必要な資金を明確にすることが重要だと指摘しています。

資産形成の目的が老後の生活資金であれば、目標金額によって取るべきリスクや投資方法は変わってきます。

動画で紹介された生命保険文化センターの調査などを基にした試算では、老後の生活水準に応じて必要な資金に大きな差があると説明されています。

最低限の日常生活を送るための生活費を月23.9万円とし、年金収入を月21万円と仮定した場合、30年間の不足額は次のようになります。

\[ (23.9万円-21万円)\times12\times30=1044万円 \]

約1040万円が必要になる計算です。

さらに、動画では、ゆとりある生活を送る場合の不足額を約6500万円、より余裕のある生活を目指す場合には約8000万円という目安も示されています。

ただし、6500万円と8000万円は動画独自の試算を含むもので、すべての世帯に必要な金額というわけではありません。

自分に必要な老後資金を計算する方法

動画で紹介された計算方法は非常にシンプルです。

老後の毎月の生活費をX万円、年金収入を月21万円、老後期間を30年間とすると、必要な不足資金は次の式で求められます。

\[ (X-21)\times12\times30 \]

例えば、毎月30万円の生活費が必要な場合は3240万円、毎月40万円なら6840万円になります。

毎月の生活費30年間の不足額
23.9万円1044万円
25万円1440万円
30万円3240万円
35万円5040万円
40万円6840万円
45万円8640万円

※年金収入を月21万円、期間を30年間とした単純計算です。運用益、税金、物価上昇などは考慮していません。

実際には、年金受給額は勤務歴や加入状況などによって異なります。また、持ち家か賃貸か、夫婦世帯か単身世帯かによっても必要な生活費は変わります。

さらに、介護費用、医療費、住宅修繕費、旅行費用などの突発的な支出も考慮しなければなりません。

そのため、動画では必要最低限の資金だけでなく、ある程度の余裕を持った目標設定が重要だとしています。

50歳から毎月5万円を15年間積み立てるとどうなる?

初期資産1000万円、毎月5万円のモデルケース

今回の動画で中心となったのが、50歳から65歳までの15年間にわたる積立投資のシミュレーションです。

前提条件は、50歳時点で1000万円の金融資産を保有し、その後15年間、毎月5万円ずつ積み立てるというものです。

毎月5万円の積立金額は年間60万円となり、15年間では900万円になります。

したがって、当初の1000万円と合わせると、投資元本は合計1900万円です。

この1900万円が、15年間の運用によってどこまで増えるのかを検証しています。

動画では、過去の市場データを使用し、積立投資を開始する時期を1か月ずつずらしながら、65歳時点の資産額を比較しています。

最初の181通りの検証では8000万円達成率が26%

最初のシミュレーションでは、積立期間を1か月ずつずらした181通りのケースを検証しています。

その結果、15年後の資産額には大きな差が生じました。

項目検証結果
投資元本1900万円
最低資産額約2129万円
中央値5849万円
最高資産額2億293万円
8000万円達成率26%

最低でも投資元本を上回り、中央値は約5850万円となっています。

その一方で、8000万円という目標金額に到達したケースは、全体の26%にとどまりました。

つまり、約4人に1人しか目標金額を達成できなかったことになります。

注目すべきなのは、8000万円に到達したケースが特定の時期に集中していたことです。

動画では、特に2023年以降に15年間の積立投資を終えたケースで、高い運用成績が確認されたと説明しています。

リーマンショック直後に投資を始めた人は有利だった

2008年には、米国の大手投資銀行リーマン・ブラザーズの破綻をきっかけに、世界的な金融危機が発生しました。

このリーマンショックによって株式市場は大幅に下落しましたが、その後、米国株式市場は長期的な上昇局面に入りました。

2008年から2009年ごろに積立投資を始めた投資家は、金融危機によって株価が低迷していた時期に多くの株式を購入できたことになります。

さらに、その後の米国株式市場の上昇によって、大きな資産増加を実現した可能性があります。

一方、株式市場が高値圏にある時期から積み立てを始めた場合、同じ15年間でも運用成績は異なります。

ここから分かるのは、ドルコスト平均法を利用しても、投資を始める時期や終了する時期によって最終的な資産額が大きく変わるということです。

過去約80年のデータで検証すると達成率は20%に低下

1950年以降の743通りを比較

最初の181通りのシミュレーションでは、検証対象となる期間が比較的短く、特定の株価上昇局面の影響を強く受けていました。

そこで動画では、検証期間を1950年までさかのぼり、より長期のデータを使った分析も行っています。

積立投資の開始時期を1か月ずつずらした743通りのケースを比較した結果、8000万円の達成率はさらに低下しました。

項目検証結果
投資元本1900万円
最低資産額約1931万円
中央値5274万円
最高資産額約2億円
8000万円達成率約20%

※最低資産額は、動画内の「投資元本を31万円上回った」という説明から計算しています。

検証期間を拡大すると、8000万円に到達できた割合は約5人に1人となりました。

中央値も5849万円から5274万円に低下しています。

積立投資の成果は投資時期に大きく左右される

長期間のデータを見ると、8000万円以上に到達したケースは、1970年以前に終了した時期、2000年前後、2023年以降などに集中していたと説明されています。

つまり、毎月同じ金額を積み立てるというルールを守っていても、15年間の株式市場の値動きによって最終資産額は大きく異なるのです。

もちろん、約20%という数字は、今後15年間で8000万円を達成する確率が必ず20%になることを意味するわけではありません。

過去の特定の市場データに基づく結果であり、将来の市場環境を保証するものではないためです。

それでも、積立投資を続ければ誰でも同じような資産形成ができるわけではないことを示す、興味深い検証結果といえるでしょう。

インフレを考慮すると8000万円達成率はわずか7%

名目資産が増えても実質的には損をする可能性

今回の動画で特に重要なのが、インフレを考慮したシミュレーションです。

一般的な投資シミュレーションでは、15年後に5000万円になった、8000万円になったという名目上の資産額に注目しがちです。

しかし、15年間で物価が大幅に上昇すれば、同じ金額で購入できる商品やサービスは減少します。

例えば、毎年2%の物価上昇が15年間続いた場合、物価水準は約1.35倍になります。

現在100万円で購入できるものが、15年後には約135万円必要になる計算です。

したがって、将来の資産額を評価する場合には、インフレによってお金の購買力がどれだけ変化したかを考える必要があります。

インフレ調整後の中央値は4000万円

動画では、積立金額や目標金額を同じ物価水準にそろえたうえで、過去の市場データを再計算しています。

その結果、インフレを考慮しない場合と比較して、運用成績は大幅に悪化しました。

項目インフレ調整前インフレ調整後
中央値5274万円約4000万円
最高資産額約2億円1億7995万円
8000万円達成率約20%7%
実質元本割れ割合—18%

インフレ調整後に8000万円へ到達した割合は、わずか7%となりました。

一方、実質ベースで元本割れした割合は18%です。

つまり、約82%のケースでは実質的な資産が元本を上回ったものの、老後資金8000万円という目標に到達したケースは非常に限られていました。

この結果から、株式市場が上昇していても、物価上昇率が高ければ資産形成の成果が相殺される可能性があることが分かります。

ただし、この結果も動画のシミュレーション条件に基づくものであり、今後の積立投資で同じ割合になると確定しているわけではありません。

ドルコスト平均法でも避けられない「出口のリスク」

積立開始時期の分散と終了時期のリスクは別問題

ドルコスト平均法とは、一定金額を定期的に投資する方法です。

株価が高いときには少ない数量を購入し、株価が安いときには多くの数量を購入するため、購入価格を平準化する効果が期待できます。

また、投資家自身が毎回売買のタイミングを判断する必要がないことも、大きなメリットです。

ただし、ドルコスト平均法は、最終的な売却時期のリスクまで解消する方法ではありません。

例えば、50歳から65歳まで15年間積み立てる場合、積立終了の直前に株式市場が暴落する可能性があります。

運用開始直後の暴落であれば、その後も安値で積み立てを続けられます。

しかし、65歳になって資産を取り崩し始める直前に暴落が発生した場合、回復を待つ時間が十分に残されていないかもしれません。

積立終了直前の暴落は資産全体に大きな影響を与える

動画では、積立投資の終盤になるほど、運用している資産額が大きくなることを指摘しています。

例えば、投資開始時点の資産が1000万円であっても、運用が順調に進めば15年後には数千万円に増えている可能性があります。

仮に運用資産が5000万円になった時点で株式市場が30%下落すれば、単純計算で1500万円の損失となります。

一方、投資開始時点の1000万円が30%下落した場合の損失は300万円です。

同じ30%の下落でも、保有資産額によって損失の絶対額は大きく変わります。

これが、老後の取り崩し直前に発生する暴落が危険とされる理由です。

さらに、暴落によって資産が減少した状態で生活費を引き出し始めると、売却した資産はその後の相場回復に参加できません。

こうした問題は一般的に「シーケンス・オブ・リターンズ・リスク(運用収益の順序によるリスク)」と呼ばれています。

特に50代や60代から投資を始める場合、若年層よりも取り崩しまでの期間が短いため、このリスクを意識する必要があります。

50代からの資産形成で変えられるものとは?

資産形成は積立金額・期間・運用利回りで決まる

動画では、資産形成に関係する要素を数式を使って説明しています。

基本的には、初期資産、毎月の積立金額、積立期間、運用利回りの組み合わせによって将来の資産額が決まります。

今回のモデルケースでは、初期資産1000万円、毎月5万円、積立期間15年間という条件です。

毎月5万円を積み立てる場合、年間の積立金額は60万円になります。

初期資産と毎年の積立金額に運用利回りを反映させることで、15年後の資産額を計算できます。

ただし、50代の投資家にとって、毎月の積立金額を大幅に増やすことは簡単ではありません。

生活費や住宅ローン、教育費などの支出があるためです。

また、50歳から65歳までという15年間の運用期間も、年齢という制約がある以上、自由に延長できるとは限りません。

そのため動画では、運用利回りを左右する投資先の選択が重要になると説明しています。

利回りを高めるにはリスクも考える必要がある

例えば、S&P500、オルカン、その他の資産では、将来の運用成績が異なります。

投資対象の構成比率を変えることで、期待できるリターンやリスクの大きさも変化します。

ただし、ここで注意しなければならないのは、運用利回りだけを高めようとすればよいわけではないという点です。

高いリターンを期待できる資産は、大きな価格変動を伴う場合があります。

例えば、米国の成長株や特定の業種に集中投資した場合、相場環境によってはS&P500を上回る成績を実現できるかもしれません。

しかし、逆に大幅な下落を経験する可能性もあります。

老後資金を運用するのであれば、単純に高いリターンを狙うだけでなく、必要な時期に資金を確保できるかという視点も欠かせません。

50代・60代は積立投資だけでなく資産配分も重要

オルカンとS&P500の違いを理解して選ぶ

ここまでの検証を見ると、オルカンとS&P500のどちらを選ぶべきなのかという問題は、単純な利回り比較だけでは判断できないことが分かります。

S&P500は米国の主要企業に集中して投資する指数です。

米国企業の成長力を強く評価する投資家には魅力的な選択肢ですが、米国株式市場の影響を直接受けます。

一方、オルカンは米国を含む世界の先進国・新興国株式に幅広く投資できます。

米国以外の地域にも投資できるメリットがありますが、米国株式の構成比率が高いため、米国市場の下落による影響を完全に避けられるわけではありません。

また、どちらも基本的には株式を投資対象としているため、株式市場全体が大幅に下落する局面では、両方とも価格が下がる可能性があります。

株式以外の資産を組み合わせる考え方

50代や60代から資産形成を行う場合には、株式だけでなく債券や現金などを組み合わせる方法もあります。

株式は長期的な成長が期待できる一方、大幅な価格下落が発生する可能性があります。

債券は種類によって価格変動や信用リスクが異なりますが、一般的に株式とは異なる値動きをする場合があります。

現金は運用利回りをほとんど期待できないものの、必要な時期に生活費を確保しやすいという特徴があります。

例えば、取り崩し開始が近づくにつれて株式の割合を段階的に下げ、比較的価格変動の小さい資産に移していく方法も考えられます。

この方法なら、積立終了直前に株式市場が暴落した場合でも、資産全体への影響をある程度抑えられる可能性があります。

もちろん、株式の比率を下げれば、その後の株価上昇による利益も小さくなる場合があります。

重要なのは、資産をどれだけ増やしたいのかだけでなく、どれだけの損失に耐えられるのかを考えて資産配分を決めることです。

まとめ:50代・60代の新NISAは出口戦略まで考えることが重要

今回の動画では、オルカンとS&P500の違いを出発点として、50代からの積立投資と老後資金形成について詳しく検証しました。

特に印象的だったのは、初期資産1000万円、毎月5万円、15年間という条件で積立投資を行った場合、過去約80年のシミュレーションにおける8000万円達成率が約20%、インフレ調整後ではわずか7%だったという結果です。

さらに、インフレ調整後には18%のケースで実質元本割れが発生していました。

こうした数字は、ドルコスト平均法を使えば必ず資産が増えるという考え方に注意が必要であることを示しています。

ただし、積立投資そのものが無意味というわけではありません。動画の検証でも、多くのケースでは実質的な資産増加が確認されています。

重要なのは、積立投資を始めることだけで安心せず、老後に必要な金額を計算し、投資先の資産配分を理解し、取り崩す時期のリスクまで想定しておくことです。

また、オルカンとS&P500を半分ずつ購入していても、実際には米国株式が約8割を占める構成になるという点も押さえておきたいところです。

50代や60代からの投資では、20代や30代と比べて運用期間が限られるため、資産を増やすことと同じくらい、必要な時期に資産を守りながら取り崩せる仕組みを作ることが重要になります。

動画の最後では、次回、ポートフォリオの最適化ツールを使い、具体的な資産配分によって運用利回りや目標達成の可能性がどのように変わるのかを解説すると予告されています。

老後資金の確保を目的として新NISAを活用するのであれば、オルカンかS&P500かという商品選びにとどまらず、自分の生活費、年金収入、運用期間、リスク許容度を踏まえた資産形成計画を考えることが大切です。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

CAPTCHA


目次