本記事は、YouTube動画『今週の米国株、日本株、全世界株が絶好調な理由を徹底解説』の内容を基に構成しています。
米国株・日本株・全世界株がそろって強い相場に
今週の金融市場は、米国株、日本株、全世界株のいずれも非常に強い動きとなりました。特にS&P500は週内に3回も最高値を更新し、月曜、火曜、金曜と立て続けに新高値をつける展開となりました。
動画では、3月30日の安値からわずか29営業日で、S&P500の時価総額が約1000兆円も増えたと説明されています。これは1日あたり約34兆円ずつ時価総額が増えている計算であり、通常の感覚ではなかなか理解しにくいほどの規模です。
一方で、世界では中東情勢の緊張が続き、イランをめぐる不透明感も残っています。それにもかかわらず、なぜ株価はここまで上昇しているのでしょうか。
今回の動画では、その理由として、米国企業の強い決算、AI関連企業の急成長、中東停戦期待、原油価格の低下期待、日本株における半導体関連銘柄の上昇、そして長期投資における心理の持ち方が解説されています。
今週の資産状況：多くの投資信託が最高値を更新
まず動画では、今週1週間で人気投資信託がどのように動いたのかが確認されています。
S&P500、NASDAQ100、FANG+、オルカンなど、多くの投資信託が最高値を更新しました。動画内では、8つの投資対象のうち6つが最高値を更新したとされています。
特に強かったのは、米国株、新興国株、NASDAQ、FANG+です。為替は0.5円ほど円高方向に動いたものの、為替ヘッジなしの投資信託も堅調でした。通常、円高になると外貨建て資産の円換算評価額にはマイナスに働きやすいですが、それでも株価上昇の力が上回ったということです。
さらに長期で見ると、2024年からのデータではゴールド関連の投資信託も大きく伸びており、2020年からのデータでは、主要な投資信託はいずれも大きな利益を生んでいると説明されています。
これは、短期的には上下動があっても、長期的に市場に居続けることの重要性を示す内容です。
S&P500とNASDAQ100が6週間連続上昇
今週の米国株は非常に強い動きでした。
動画では、S&P500が週間で2.3%上昇し、NASDAQ100は4.5%上昇したと説明されています。どちらも最高値を更新し、S&P500とNASDAQは6週間連続の上昇となりました。これは2024年以来の長い連騰記録とされています。
特に注目されたのは、S&P500が一時7400ポイントに接近し、終値でも7398ポイント付近まで上昇したことです。動画内では「初の7300ポイント突破」と表現されており、市場の勢いの強さが強調されています。
中東停戦期待と原油価格の低下が株価を押し上げた
今週の米国株を動かした大きな要因の1つが、中東情勢に関する停戦期待です。
動画では、米国とイランが14項目のMOU、つまり覚書で合意に近づいているという報道が市場に好感されたと説明されています。法的拘束力のある正式な条約ではないものの、停戦や緊張緩和に向けた枠組みとして市場は受け止めました。
その結果、S&P500、NASDAQ、ダウはいずれも大きく上昇しました。さらに原油価格も下落し、市場は「停戦が近づけば原油価格が落ち着く」と先回りして織り込み始めたとされています。
ただし、動画ではトランプ大統領が夕方に合意は不可と発言したことにも触れられており、期待先行の面もあると説明されています。
つまり、完全にリスクが消えたわけではありません。それでも株式市場は、今ある不安よりも「今後改善する可能性」を先に見ているということです。
雇用統計は市場予想を上回り、米国経済の底堅さを示した
5月8日金曜日には、米国の雇用統計が発表されました。
動画では、非農業部門雇用者数が11万5000人増加し、失業率も4.3%で安定していたと説明されています。雇用者数は一時的に減少傾向にありましたが、2月から5月にかけて増加に転じており、米国経済が底打ちしつつあるとの見方が示されています。
株式市場にとって、雇用が強いことは企業業績の支えになります。雇用が安定していれば、消費も大きく崩れにくくなります。そのため、市場は「米国経済はまだ強い」と受け止めたわけです。
一方で、ミシガン大学消費者信頼感指数は48.2と低い水準になりました。普通に考えると、消費者心理が悪化しているなら株価にはマイナスのはずです。
しかし動画では、その中身を見ると、不安の中心はガソリン価格にあると説明されています。全米のガソリン価格は1年前の1ガロン3.14ドルから4.54ドルへ上昇しており、消費者の不満は主にガソリン高に集中しているという見方です。
つまり、もし中東情勢が落ち着いて原油価格が下がれば、ガソリン価格も下がり、消費者信頼感も回復する可能性があります。株式市場はその未来を先に見ているということです。
米国企業の利益成長が非常に強い
今回の株価上昇を支えている最大の理由は、企業業績の強さです。
動画では、S&P500企業の第1四半期利益成長率が前年同期比で27.1%増と説明されています。これは約4年ぶりの高水準であり、かなり強い決算内容です。
さらに、EPS予想を上回った企業は84%に達し、予想を上回った幅も平均20.7%とされています。通常、企業決算で予想を上回るといっても数%程度であることが多い中、20%を超える上振れは非常に大きなインパクトです。
動画ではこれを「予想を超えるレベルではなく、予想を粉砕している」と表現しています。
株価は、基本的に企業利益と市場の期待で決まります。PERが上がっていないのに株価が上がっている場合、それは期待だけで買われているのではなく、企業利益そのものが伸びている可能性が高いということです。
動画では、S&P500のPERは約21倍程度で、今週の株価上昇にもかかわらず大きく上がっていないと説明されています。つまり、今の上昇は単なるバブル的な期待ではなく、EPS、つまり企業の実力による上昇だという見方です。
AIトークン需要は2030年までに24倍へ
今回の動画で特に重要なテーマがAIです。
ゴールドマン・サックスの予測として、2030年までにAIトークン消費量が24倍になる可能性があると紹介されています。現在のグローバルなAIインフラでは、将来需要のわずか4%しかカバーできていないという説明もありました。
これは、AI関連の需要がすでに終わったのではなく、むしろこれから本格化するという見方です。
AIが企業の利益成長を引っ張り、S&P500の上昇を支えている構造が見えてきます。
上昇をけん引するのはAI関連の大型株
動画では、S&P500の上昇をけん引している企業として、アルファベット、NVIDIA、Amazon、ブロードコム、Appleが挙げられています。
4月のS&P500上昇分の半分以上を、この5社が占めていると説明されています。
これだけ聞くと「一部の銘柄に集中しすぎていて危ない」と感じる人もいるかもしれません。しかし、S&P500は時価総額加重平均の指数です。つまり、時価総額が大きく、利益成長が強い企業の影響が大きくなる仕組みです。
今、AI革命の中心にいる企業が指数を引っ張るのは、ある意味で自然な動きとも言えます。
Anthropicの急成長がAIインフラ全体を押し上げる
動画では、OpenAIのライバル企業であるAnthropicについて詳しく説明されています。
AnthropicはAIサービス「Claude」を提供する企業であり、CEOのダリオ・アモデイ氏は、もともとOpenAIの研究担当副社長でした。その後、サム・アルトマン氏との路線対立を経て、2021年にAnthropicを創業したと紹介されています。
そのAnthropicが、現在の勢いが続けば年間売上が前年の80倍に成長すると発言したことが動画で取り上げられています。
年間売上高は300億ドル、約4.7兆円規模に達しているとされ、2025年からわずか4か月で3.3倍に膨らんだと説明されています。
さらに、イーロン・マスク氏のSpaceXが、自社のデータセンター「Colossus 1」をAnthropicに貸し出すという話も紹介されています。Colossus 1には大量のGPUが搭載されており、米国AI業界の重要拠点の1つとされています。
加えて、Anthropicはクラウド関連でも大規模な契約を結んでいます。Amazon AWSとは約1000億ドル、Microsoftとは300億ドル規模の契約があると動画では説明されています。
このように、1社のAI企業の成長が、データセンター、半導体、クラウド、IT企業全体を巻き込む構造になっているのです。
Claude CodeとAIエージェントが仕事の仕組みを変える
動画では、Claudeの強みとして「Claude Code」が紹介されています。
従来のシステム開発では、20人が半年かけて作業するような大規模なプロジェクトが一般的でした。しかし、AIの発展によって、1人が2週間で近い成果を出すような世界が現実味を帯びてきていると説明されています。
特にClaudeは、コードを書くだけでなく、テストまで自動で行う能力が高いとされています。そのため、多くの大手企業がClaudeを採用しているという話です。
さらに、AIエージェントの登場により、AIが自分で考え、複数のタスクを並行して処理する時代が近づいています。営業メールの対応、顧客サポート、データ分析、マーケティングなど、これまで人間が行っていた業務をAIが自律的に進める可能性があります。
動画では、1人の経営者とAIだけで、これまで100人、1000人規模の組織が必要だった業務を回せる可能性があると説明されています。
これは単なる効率化ではありません。企業のコスト構造そのものを変える可能性があります。
GPUからCPU、メモリ、電力へ広がるAI投資
これまでAI相場の中心はNVIDIAのGPUでした。AIを学習させたり、回答を生成したりするうえで、GPUは非常に重要な存在です。
しかし動画では、AIエージェントの時代になると、GPUだけではなくCPUの重要性も高まると説明されています。
例えば、AIがフォルダーにアクセスし、Excelファイルを開き、データ分析を行い、その結果をまとめてメール送信するような作業をする場合、複雑な並列処理が必要になります。そこでCPU、つまり中央演算処理装置の役割が大きくなります。
CPUといえば、IntelやAMDです。動画では、AMDが過去1か月で約90%上昇し、Intelも大きく上がっていると説明されています。これを「CPUルネサンス」と表現しています。
さらに、AIインフラはGPUだけでは動きません。データセンター投資のうちGPUは約40%であり、残りの約60%はCPU、メモリ、ストレージ、冷却装置、電力などです。
そのため、メモリ関連企業、データセンター関連企業、電力関連企業にも資金が広がっています。
動画では、AI革命はNVIDIA1社の話ではなく、半導体エコシステム全体に広がっていると説明されています。
連休明けに日経平均が3320円高
次に日本株です。
動画では、ゴールデンウィーク中に米国株が大きく上昇し、日本市場だけが取り残されていたと説明されています。その反動もあり、連休明けの5月7日に日経平均は一気に3320円上昇しました。
これは上昇幅として歴代1位の規模とされています。上昇率で見ると過去最大ではないものの、日経平均の水準が高くなっているため、値幅としては非常に大きな上昇となりました。
この上昇をけん引したのは、ソフトバンク、東京エレクトロン、アドバンテストなどの半導体・AI関連株です。
売買代金は10.8兆円に達し、今年最大級の商いとなったと説明されています。
日経平均の上昇はAI・半導体関連株が中心
一方で、日本株全体が均等に上がっているわけではありません。
動画では、トヨタの決算について、純利益が22%減少し、株価が反落したと説明されています。これは、日経平均の中でもAI・半導体関連株と実体経済関連株で明暗が分かれていることを示しています。
日経平均は、構成銘柄の中でも値がさ株の影響が大きい指数です。ソフトバンク、東京エレクトロン、アドバンテストのような銘柄が大きく上がると、日経平均全体を強く押し上げます。
そのため、動画では「日経が上がった」というよりも、「日経の中でAI革命に乗っている企業だけが上がった」と表現するのが正確だと説明されています。
日本株を支える外国人投資家と自社株買い
動画では、日本株を支える構造的な要因として、外国人投資家の買いと自社株買いが挙げられています。
外国人投資家は日本株を大きく買い越しており、その規模は17兆円とされています。また、日本企業による自社株買いも24兆円規模に達していると説明されています。
自社株買いとは、企業が自社の株を市場から買い戻すことです。株式数が減ることで、1株あたり利益が高まりやすくなり、株価の支えになることがあります。
外国人投資家の買いと企業自身の自社株買い。この2つが日本株を下支えしているという見方です。
欧州は原油価格低下期待が追い風
オルカン、つまり全世界株に投資している人にとっても、今週は重要な動きがありました。
欧州は中東情勢に左右されやすい地域です。エネルギーの多くを輸入に依存しているため、原油価格の上昇は欧州経済にとって大きな負担になります。
しかし、今週は停戦期待によって原油価格が下落し、欧州株には一定の追い風が吹いたと説明されています。
インドではAIによる人員削減が始まっている
一方で、動画ではインドについて「ピンチ」と表現されています。
ロイターの記事として、AIによる雇用ショックがインド経済を揺るがす可能性があると紹介されています。オラクルは3月にインドの従業員1万人を解雇し、Amazonも1月に500人を解雇したと説明されています。
その理由は、AnthropicやChatGPTのようなAIツールによって、より少ない人数で同じ業務量をこなせるようになったからです。
これは非常に重要なポイントです。
AI革命は、株価にとってはプラス材料になっています。企業の利益率が上がり、コストが下がり、株主にとっては好材料です。
しかしその裏側では、これまで人間が担ってきた仕事がAIに置き換わり、雇用が失われる可能性があります。
動画では、オルカン保有者はアルファベット、Amazon、Microsoftなどの株主であると同時に、間接的にインドITエンジニアの雇用変化にも関係していると説明されています。
AI革命は美しいだけではない。これは、投資家として知っておくべき重要な視点です。
円安構造はまだ変わっていない
為替についても動画では触れられています。
先週の介入によって、ドル円は160円台から155円台へ円高に動きました。しかし今週は再びじりじりと円安方向に戻っていると説明されています。
過去のパターンでは、為替介入の効果は2か月程度にとどまることが多いとされています。
円安の背景には、日米金利差、デジタル赤字、海外投資によるドル需要など、構造的な要因があります。そのため、一時的な介入だけで円安圧力が完全に消えるわけではありません。
オルカンやS&P500など、為替ヘッジなしの外国株投資信託を持っている人にとって、円安は円換算リターンを押し上げる要因になります。
恐怖から欲望へ急速に変わった市場心理
動画の最後では、投資家心理について解説されています。
VIX指数は17点台まで低下し、Fear & Greed Indexも「Greed」、つまり欲望の領域に入っています。3月には極端な恐怖、エクストリーム・フィアの状態だったものが、わずか2か月で欲望側へ大きく振れたということです。
このような時、投資家は迷いやすくなります。
「最高値だから怖い」
「そろそろ下がるのではないか」
「今から買うのは遅いのではないか」
こうした感情が出てくるのは自然です。
ジェフ・ベゾスの後悔最小化フレームワーク
ここで動画では、Amazon創業者ジェフ・ベゾスの「後悔最小化フレームワーク」が紹介されています。
ベゾスは、ヘッジファンドでの高収入の仕事を捨ててAmazonを起業する際、こう考えたとされています。
80歳になって人生を振り返った時、自分は挑戦しなかったことを後悔するだろうか。
その答えが「絶対に後悔する」だったため、彼はAmazonを創業しました。
ベゾスは、挑戦して失敗しても後悔はしないが、挑戦しなければずっと後悔しながら生きることになる、という考え方を持っていました。
動画では、この考え方は投資にも当てはまると説明されています。
80歳の自分から見て、今売ることを後悔しないか
投資では毎年のように不安材料が出てきます。
金利、選挙、戦争、関税、パンデミック、景気後退懸念など、売りたくなる理由は常に存在します。
しかし30年後に振り返った時、2026年5月のガソリン価格や一時的な消費者信頼感指数の低下を理由に売却したことをどう感じるでしょうか。
動画では、80歳の自分から見て、ここで売った自分は後悔するかどうかを考えるべきだと説明されています。
もし答えが「後悔する」なら、短期的な不安に流されず、投資を続けることが重要だというメッセージです。
もちろん、これは絶対に株価が上がるという意味ではありません。相場には下落もあります。最高値圏から大きく調整することもあります。
しかし、長期投資において重要なのは、短期的なニュースに振り回されることではなく、自分の投資方針を守ることです。
まとめ：今の相場はAI革命と企業利益が支える上昇局面
今回の動画では、米国株、日本株、全世界株がなぜここまで強いのかについて、複数の角度から解説されていました。
米国株は、S&P500とNASDAQ100が最高値を更新し、6週間連続上昇となりました。その背景には、中東停戦期待、原油価格の低下期待、雇用統計の底堅さ、そして何より企業利益の強さがあります。
特にS&P500企業の第1四半期利益成長率が27.1%増という点は、今の上昇が単なる期待だけではないことを示しています。
さらに、AI関連企業の成長は非常に大きなテーマです。OpenAIやAnthropicのような企業が急成長し、その需要がGPU、CPU、メモリ、データセンター、クラウド、電力へと広がっています。AI相場はNVIDIA1社の話ではなく、半導体エコシステム全体に波及し始めています。
日本株では、日経平均が6万2000円を突破し、連休明けに歴代最大級の上昇幅を記録しました。ただし、上昇の中心はAI・半導体関連株であり、トヨタのような実体経済企業とは明暗が分かれています。
全世界株では、欧州が原油価格低下期待で支えられる一方、インドではAIによる雇用削減の懸念が出ています。AI革命は企業利益を押し上げる一方で、雇用や社会構造にも大きな影響を与え始めています。
最後に重要なのは、投資家の心理です。最高値圏では不安になりやすいものですが、ジェフ・ベゾスの後悔最小化理論のように、長期の視点で考えることが大切です。
80歳の自分から見て、今の短期的な不安で投資をやめることを後悔しないか。
この問いを持つことで、最高値圏でも冷静に市場と向き合うことができます。今回の相場は、AI革命、企業利益、構造的な資金流入が重なった大きな転換点である可能性があります。短期的な値動きに振り回されず、長期的な視点で市場を見続けることが、今後ますます重要になりそうです。
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