本記事は、YouTube動画『1,000万円を年5％で運用すると何が変わる？個人年金で受け取る場合とインデックス投資に切り替えた場合を比較します！』の内容を基に構成しています。
1,000万円というまとまった資金を持っている場合、そのまま個人年金保険で受け取るのか、それともS&P500や全世界株式などのインデックスファンドに切り替えて運用するのかによって、将来受け取れる金額には大きな違いが出る可能性があります。
今回の動画では、数年後に満期を迎える個人年金保険についての視聴者からの質問をきっかけに、1,000万円を年5％程度で運用した場合の違いや、分散投資の考え方、副業についての考え方まで幅広く解説しています。
ただし、株式投資の年5％という数字は将来の利益を保証するものではありません。インデックス投資には価格変動があり、元本割れする可能性もあります。その点を踏まえながら、動画の内容を整理していきます。
1,000万円の個人年金を解約するべきか
最初の質問は、個人年金保険についてです。
質問者はすでに1,000万円を払い込み済みで、数年後から約105万円を10年間受け取れる予定だといいます。
単純に計算すると、
105万円 × 10年間 ＝ 1,050万円
となります。
つまり、1,000万円を払い込んで、最終的に合計1,050万円を受け取る形です。
質問者によれば、現時点ですでに解約返戻率が100％を超えており、解約しても元本割れしない状態になっています。
動画では、この条件であれば個人年金を解約し、S&P500や全世界株式などのインデックスファンドに資金を移すことを検討してもよいのではないかという考えが示されています。
個人年金のリターンはそれほど高くない
動画では、1,000万円を払い込み、約105万円を10年間受け取る場合の利回りについて、おおよそ年1.5～1.6％程度と説明しています。
ただし、実際の利回りは保険料を支払った時期や受取開始時期などによって変わります。
重要なのは、個人年金では将来受け取れる金額が比較的安定している一方、大きな資産成長は期待しにくいという点です。
さらに物価が上昇している環境では、金額そのものが減っていなくても、お金の実質的な価値が低下する可能性があります。
例えば、現在100万円で購入できる商品やサービスが、10年後には120万円必要になる可能性があります。
このため、資産運用では「元本が減っていないか」だけではなく、「物価上昇を上回るペースで資産が増えているか」という視点も重要になります。
1,000万円を年5％で運用するとどうなるのか
動画では、個人年金を解約して1,000万円をインデックス投資に回し、年5％で運用できた場合を例にしています。
仮に運用しながら毎月10万円ずつ取り崩した場合、
10万円 × 12か月 × 10年間 ＝ 1,200万円
を受け取ることになります。
個人年金の場合は10年間で約1,050万円なので、動画では、
個人年金：約1,050万円
インデックス運用：約1,200万円
という比較が紹介されています。
ただし、この比較には重要な前提があります。
年5％の運用成績が毎年安定して得られるわけではありません。
株式市場では、年間20％以上上昇する年もあれば、20％以上下落する年もあります。
そのため、「1,000万円を投資すれば確実に1,200万円受け取れる」という意味ではありません。
あくまで年5％で運用できたと仮定したシミュレーションです。
現金に余裕があれば無理に取り崩す必要はない
今回の質問者は、別に十分な現金を持っているとしています。
そのため動画では、個人年金と同じように10年間で取り崩す必要すらないのではないかと説明しています。
例えば1,000万円をそのまま運用し続ければ、市場環境次第では1,200万円、1,500万円と増えていく可能性があります。
もちろん逆に、一時的に800万円や700万円まで下落する可能性もあります。
重要なのは、すぐに使う予定のない資金であれば、短期的な価格変動に左右されず、長期間運用できるということです。
長期投資では、この「運用期間を長く取れる」という条件が非常に重要になります。
「分かっているのに投資できない」という心理
動画では、今回の質問者について興味深い推測もしています。
個人年金よりインデックス投資の方が期待リターンが高いことは理解していても、
「そこまでリスクを取る必要があるのか」
「別にお金に困っているわけでもない」
「わざわざ変更するのが面倒」
と考え、行動できない人もいるのではないかという話です。
資産に余裕がある人ほど、資産を増やす必要性を感じにくい場合があります。
そこで動画では、資産を増やす目的を先に決める方法を紹介しています。
増えた500万円を何に使うのかを考える
例えば1,000万円が運用によって1,500万円になったとします。
増えた500万円を売却し、税金などを差し引いて仮に400万円程度を自由に使えるとします。
400万円あれば、
海外旅行に行く
クルーズ旅行をする
車を購入する
住宅を修繕する
といったこともできます。
単純に「資産を増やそう」と考えるだけではモチベーションが湧かなくても、「資産が増えたら何をしたいか」を決めることで投資を続ける動機につながるという考え方です。
分散投資とは何か
動画の後半では、投資における「分散」についても解説しています。
一般的に分散投資とは、単純に投資商品の数を増やすことではありません。
値動きの性質が異なる資産を組み合わせることを意味します。
例えば、
株式
債券
不動産
金
などです。
これらは同じ経済環境でも異なる値動きをすることがあります。
株式が下落しているときに債券が上昇することもあれば、インフレ局面で金が上昇することもあります。
このような異なる値動きをする資産を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の価格変動を抑えることが分散投資の目的です。
分散するとリターンが低下する場合がある
動画では1975年から2024年までの50年間のデータを例に、資産を分散するとリターンが低下する傾向があると説明しています。
紹介された数字では、S&P500のみの場合、年率リターンは約12.26％とされています。
これを株式80％・債券20％にすると約11.32％となり、さらに債券比率を増やすとリターンが低下していきます。
株式25％、債券25％、不動産25％、金25％まで分散すると、動画では年間約8％程度になると説明しています。
つまり、値動きを安定させる代わりに、期待できるリターンも低下するという関係です。
これは分散投資の重要な特徴でもあります。
リターンだけを最大化することが分散投資の目的ではなく、リスクとリターンのバランスを調整することが目的だからです。
S&P500・NASDAQ100・SOXを持つのは分散なのか
一見すると複数のファンドを持っていれば分散しているように感じます。
例えば、
S&P500
NASDAQ100
SOX指数
の3つに投資したとします。
しかし動画では、これは必ずしも分散投資ではないと説明しています。
理由は、これらの指数に含まれる銘柄や業種がかなり重複しているからです。
S&P500には幅広い業種が含まれていますが、NASDAQ100では成長株やテクノロジー企業の比率が高くなります。
さらにSOX指数は半導体関連企業に集中しています。
そのため3つを組み合わせると、投資商品そのものは3本になっていても、実際の資産配分ではテクノロジー株や成長株への比率が高くなる可能性があります。
つまり、これは「分散」ではなく「特定分野への集中」を強めているとも考えられます。
ファンドの数を増やせば分散になるわけではない
例えばS&P500と全世界株式を両方持つ人も少なくありません。
これ自体が問題というわけではありません。
しかし、さらに日経平均、NASDAQ100、テーマ型ファンド、アクティブファンドなどを次々と追加すると、投資先の管理が複雑になっていきます。
しかも投資先を増やした結果、長期的にインデックスファンドを下回る商品がポートフォリオに混ざれば、全体のリターンを押し下げる可能性があります。
動画では、投資先を増やす場合には、
「なぜこのファンドを保有しているのか」
という理由を確認することが重要だとしています。
銀行や証券会社から勧められたからという理由だけで長期間保有している商品や、購入した理由を自分でも説明できない商品については、一度見直してみる価値があります。
集中投資はリターンが高くなる可能性もあるがリスクも高い
NASDAQ100やSOX指数などを加えることで、S&P500より高いリターンになる可能性はあります。
ただし、それは分散によってリターンが上がっているわけではありません。
成長株や半導体など、特定の分野への投資比率を高めているためです。
特定の分野が好調であれば大きなリターンを得られる可能性があります。
一方で、その分野が大きく下落した場合には、資産全体も大きく下落する可能性があります。
リターンだけではなく、どの程度の価格変動を許容できるのかも考える必要があります。
投資の次に重要になる「会社以外からの収入」
動画の後半では、資産運用だけではなく収入についても触れています。
以前は「投資する人」と「投資しない人」の間で資産形成に大きな差が生まれると言われていました。
しかし現在では、NISAなどを通じて投資を始める人も増えています。
そのため動画では、今後さらに重要になるのが、
「会社以外からの収入を持っているか」
という点だと説明しています。
投資だけで資産を増やすのではなく、副業や事業などによって収入源を増やすことも資産形成では重要になるという考え方です。
「副業禁止だからできない」で終わらせない
動画では、会社の副業禁止規定についても触れています。
勤務先が副業禁止だから何もできないと考えるのではなく、まず会社の規則を確認し、
「どのような行為が副業に該当するのか」
「どのような副業が禁止されているのか」
を確認するべきだとしています。
副業によって本業に支障が出る場合、会社の秘密が漏れる場合、競合会社で働く場合、会社の信用を傷つける場合などは問題になる可能性があります。
一方で、副業に関するルールは勤務先や雇用形態によって異なります。
動画では「副業禁止だから」と最初から諦めるのではなく、自分が考えている活動が本当に禁止対象なのか確認することが重要だという考えが示されています。
なお、実際に副業を始める場合は、自社の就業規則や雇用契約、必要に応じて専門家の確認が必要です。
「できない理由」ではなく「どうすればできるか」を考える
動画の最後では、投資や副業だけではなく、人生全般に共通する考え方について触れています。
何かを始めようとしたとき、
「忙しいからできない」
「会社で禁止されているからできない」
「お金がないからできない」
という理由を見つけて行動を止めてしまう人もいます。
一方で、
「どうすればできるだろう」
と考え、方法を探す人もいます。
動画では、この小さな違いが1年、5年、10年と積み重なることで、大きな差につながるのではないかとしています。
まとめ
今回の動画では、1,000万円の個人年金保険を例に、資産をどのように運用するかについて解説されました。
1,000万円を払い込み、10年間で約1,050万円を受け取る個人年金に対し、インデックス投資で年5％程度の運用が実現すれば、より大きな資産形成につながる可能性があります。
ただし、個人年金と株式インデックス投資は性質が大きく異なります。
個人年金は将来の受取額が比較的安定している一方、株式投資には大きな価格変動があります。
年5％という数字も毎年一定の利益が得られるという意味ではありません。
また、投資商品の数を増やすことが必ずしも分散投資になるわけではありません。
S&P500、NASDAQ100、SOX指数などを組み合わせた場合、実際には成長株やテクノロジー株への集中度が高まる可能性があります。
資産形成では、「何本のファンドを持っているか」ではなく、「どの資産にどの程度投資しているのか」を確認することが重要です。
そして投資先を選ぶ際には、単純に高いリターンを求めるのではなく、自分がどの程度のリスクを許容できるのか、いつその資金を使う予定なのかまで含めて考える必要があります。
1,000万円という大きな資産だからこそ、「どの商品が最も増えるか」だけではなく、「何のために運用するのか」を明確にすることが重要だといえるでしょう。
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